更新日 : 2025年8月20日

新卒で会社を辞めるのは甘え？理由や辞めるタイミング、言いづらい場合の対処法も解説

監修：涌井好文（社会保険労務士）

新卒で入社したばかりの会社を辞めたいと感じることに、罪悪感を抱えていませんか。「せっかく入ったのに、すぐに辞めるのは甘えだ」「人生終わりだ」という声に、一人で苦しんでいる方も少なくないでしょう。

しかし、新卒で早期退職を考えることは、決して珍しいことではありません。大切なのは、一時的な感情で決断するのではなく、現状を客観的に見つめ、あなた自身のキャリアにとって最善の選択をすることです。

この記事では、新卒の退職に関する客観的なデータから、後悔しないための判断基準、そして次のキャリアで成功するための方法まで詳しく解説します。

新卒で会社を辞めるのは甘え？
- 新卒入社1年以内の離職率は1割超
- 新卒で辞めても人生終わりではない
新卒が辞めたいと感じる理由は？
新卒で辞めて後悔しないためのポイント
新卒が円満退職するためのステップ
第二新卒として成功するための転職活動の進め方
新卒で辞めるのは、自分らしいキャリアの始まり

新卒で会社を辞めるのは甘え？

まずは、新卒の早期離職の現状と、世間一般の考え方を確認しましょう。

新卒入社1年以内の離職率は1割超

厚生労働省が発表している「新規学卒就職者の離職状況」によると、大学卒業後3年以内に離職する人の割合は約35％です。また、就職後1年以内の離職率は12%を超えています。

これは、約8人に1人が入社1年という節目を待たずに、次の道を選んでいる計算になります。社会全体で見ても、新卒の早期離職は一定数発生している現象なのです。

参考：新規学卒者の離職状況｜厚生労働省

新卒で辞めても人生終わりではない

「新卒カードを無駄にした」「辞めたら人生終わりだ」という言葉に、将来を悲観的になるかもしれません。しかし、これは極端な考え方です。実際には、早期退職を経て、より自分に合った環境で生き生きと活躍している人は数多く存在します。

近年、企業側も第二新卒の採用を積極的に行っており、一度目の就職でミスマッチを経験した人材のポテンシャルや、基本的な社会人スキルを評価する傾向が強まっています。

合わない環境で心身をすり減らし続けるよりも、早期に決断し、新たなスタートを切ることが、長期的に見てあなたの人生を豊かにするケースも多いのです。新卒で退職した末路を過度に恐れる必要はありません。

新卒が辞めたいと感じる理由は？

辞めたいと感じる理由は人それぞれです。心身の健康を脅かすほどの環境から離れるのは、甘えではなく自分を守るための正当な権利と言えます。ここでは、新卒社員が退職を考える主な理由を掘り下げていきます。

人間関係の悩みと労働環境の問題

上司からの高圧的な態度や同僚とのコミュニケーション不全、職場での孤立などは、精神的に大きな負担となります。また、慢性的な長時間労働や休日出勤が当たり前になっている、コンプライアンス意識が低いといった労働環境も、心身の健康を損なう深刻な問題です。これらは個人の努力だけで解決することが難しく、退職の大きな要因となります。

仕事内容のミスマッチ

入社前に抱いていた華やかなイメージと、実際の地味な作業内容とのギャップに悩むケースです。「想像していたよりも単調な作業ばかり」「自分の興味や強みと全く違う業務内容」といった状況では、仕事へのモチベーションを維持するのは困難です。自分がこの仕事を通じてどう成長できるのか、やりがいを見出せないと感じることも、退職を考えるきっかけになります。

キャリアへの不安

「この会社にいても、自分が望むスキルは身につかない」「3年後、5年後の自分の姿が想像できない」といった将来への不安も大きな理由です。会社の事業や評価制度において、昇進機会が乏しい、研修制度が不十分、評価基準が不明確であると感じられる場合、自分のキャリアプランが描けず、転職を意識する人もいます。

新卒で辞めて後悔しないためのポイント

退職という大きな決断を下す前に、一度立ち止まって冷静に考える時間を持つことが、後悔しない選択につながります。感情に流されるのではなく、いくつかの視点から現状を分析してみましょう。

現状を客観的に分析する

辞めたいという感情がピークに達している時ほど、一度冷静になることが大切です。何が一番辛いのか、それはいつから続いているのか、具体的な事実を紙に書き出してみましょう。問題を可視化することで、一時的な感情なのか、構造的な問題なのかが見えてきます。自分の力で変えられることと、そうでないことを切り分ける作業は、今後の行動方針を決める上で役立ちます。

部署異動など社内で解決できないか検討する

退職を決意する前に、社内で解決できる道がないか探ってみましょう。例えば、問題が特定の部署や人間関係に起因する場合、人事部や信頼できる上司に相談することで、部署異動が実現できるかもしれません。仕事内容のミスマッチであれば、担当業務の変更を願い出ることも一つの手です。すぐに辞めるという結論に飛びつくのではなく、会社という組織の中で解決策を探る努力も、時には必要です。

辞めた後のキャリアプランを考える

「今の会社が嫌だから辞める」というネガティブな動機だけでは、次の転職で同じ失敗を繰り返す可能性があります。辞める前に、「次はどのような業界で、どんな仕事がしたいのか」「そのために必要なスキルは何か」といった、具体的なキャリアプランを少しでも考えておくことが重要です。明確な目標があれば、退職後の行動にも迷いがなくなり、転職活動も有利に進められるでしょう。

新卒が円満退職するためのステップ

退職を決意したら、できる限り円満に会社を去ることが社会人としてのマナーです。スムーズに次のステップへ進むための具体的な手順を解説します。

新卒が辞めるタイミング

一般的に、会社の繁忙期を避け、担当プロジェクトの区切りが良い時期が望ましいです。また、転職市場が活発になる年度末（1〜3月）や下半期開始前（9〜10月）から逆算して退職時期を決めるのも良いでしょう。

法律上は退職の意思を伝えてから2週間で退職可能ですが、業務の引き継ぎを考慮し、退職希望日の1〜2ヶ月前には直属の上司に伝えるのが社会的な慣例です。

上司に言いづらい場合の対処法

新卒社員が退職について言いづらいと感じるのは当然のことです。伝える際は、まず直属の上司にアポイントを取り、会議室など他の人に聞かれない場所で、直接話すのが基本です。

退職理由は「一身上の都合」という表現で一般的には問題ありませんが、会社によっては具体的な理由を求められる場合もあります。会社の不満を並べるのではなく、「新たな環境で挑戦したいことがある」といった前向きな理由を準備しておくと、スムーズに話が進みます。感謝の気持ちを伝えることも忘れないようにしましょう。

退職交渉から最終出社日までの流れ

上司に退職の意思を伝えて承認されたら、人事部と具体的な退職日を確定させ、退職届を提出します。その後は、後任者への業務の引き継ぎが最も重要な仕事になります。誰が見ても分かるように資料を整理し、丁寧に説明する責任があります。有給休暇が残っている場合は、引き継ぎ期間を考慮した上で消化の相談をしましょう。最終出社日には、お世話になった方々への挨拶を忘れず、良い関係のまま締めくくることを心がけてください。

第二新卒として成功するための転職活動の進め方

新卒での退職経験は、決してマイナスではありません。第二新卒ならではの強みを活かし、戦略的に転職活動を進めましょう。

第二新卒に企業が期待すること

企業が第二新卒に期待するのは、新卒のようなポテンシャルの高さに加え、基本的なビジネスマナーや社会人としての常識を身につけている点です。

また、一度ミスマッチを経験しているからこそ、仕事選びに対する真剣さや、入社意欲の高さを評価される傾向にあります。柔軟性や吸収力の高さも、企業にとっては魅力的に映ります。

失敗しない求人の見つけ方

次の職場で同じ失敗を繰り返さないためには、徹底した自己分析と企業研究が不可欠です。自分が仕事に何を求めるのかを明確にし、優先順位をつけましょう。求人情報を見る際は、給与や待遇だけでなく、企業理念や社風、社員の口コミなども参考にし、自分の価値観と合致するかを慎重に見極めることが大切です。第二新卒に特化した転職エージェントの活用も有効な手段です。

退職理由を前向きに伝えるための面接対策

面接では、ほぼ間違いなく早期退職の理由を尋ねられます。ここで重要なのは、前職の不満を述べるのではなく、反省点と学び、そして今後のキャリアへの意欲をセットで伝えることです。「前職では〇〇という課題がありましたが、その経験から△△の重要性を学びました。貴社ではその経験を活かし、□□という形で貢献したいと考えています」というように、ネガティブな経験をポジティブな志望動機へと転換させましょう。

新卒で辞めるのは、自分らしいキャリアの始まり

新卒で会社を辞めることは、人生の終わりでも甘えでもありません。それは、あなたらしいキャリアを築くための重要な転機となる可能性があります。

大切なのは、感情的に判断せず、現状を客観的に分析し、明確な目的意識を持って次の一歩を踏み出すことです。この記事で紹介した考え方や手順が、あなたの決断と行動を後押しできれば幸いです。あなたの未来は、これからの選択と行動次第で、いくらでも明るいものに変えていけるのです。

※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。

監修：涌井好文（社会保険労務士）
平成26年より神奈川県で社会保険労務士として開業登録を行い、以後地域における企業の人事労務や給与計算のアドバイザーとして活動を行う。退職時におけるトラブル相談や、転職時のアドバイスなど、労働者側からの相談にも対応し、労使双方が円滑に働ける環境作りに努めている。また、近時は活動の場をWeb上にも広げ、記事執筆や監修などを通し、精力的に情報発信を行っている。