• 更新日 : 2023年12月8日

イニシアチブとは？意味やビジネスでの使い方を紹介！

イニシアチブとは、主導権や率先を意味する言葉です。「イニシアチブを取る」や「イニシアチブを握る」と用いられ、「積極的」などと言い換えられます。ビジネス以外に、スポーツでは優位に立つ・優勢である、政治では国民発案などの意味で使われます。ビジネスでは意見を積極的に伝えるといったことが、イニシアチブを取ることにつながります。

イニシアチブとは？

イニシアチブは「イニシアチブを取る」や「イニシアチブを握る」と使われる言葉です。他より先に動き出したり、優位に事を進められる立場に立ったりしたことを示します。ビジネスの世界では、多くの場面でイニシアチブを取れるかどうかによって成否が左右されます。大切な商談の際などで相手より有利な条件で話をまとめるため、イニシアチブを取ることが求められます。

英語におけるイニシアチブの意味

イニシアチブは、英語の「initiative」を語源とする言葉です。initiativeは主導権や実行力などと訳されます。カタカナでは「イニシアティブ」と表記されることから、イニシアチブも同じように記される場合があります。

イニシアチブの類語

イニシアチブの類語には、リーダーシップや率先、積極的といった言葉が挙げられます。類似点・相違点をみていきましょう。

リーダーシップ

リーダーシップは、属する集団を統制して引っ張っていく能力を指す言葉です。「主導する」や「他の者を導く行動を取る」という意味で使われる点はイニシアチブと同じですが、リーダーシップはあくまで集団の中で主導権を発揮したり率先した行動を取ったりすることを指すのに対し、イニシアチブは個人としての行動や態度などを意味する点で異なります。

率先

率先は、自分が先頭に立って行動することを指す言葉です。イニシアチブも自発的な行動を指す言葉としては同じですが、率先は自ら行動する姿を他者に示すことで良い影響を与えたり、追随させようとしたりするものであるのに対し、イニシアチブは自発的な行動そのものを示している点で異なっています。

積極的

シーンによって、イニシアチブは「積極的」という意味でも用いられます。どちらも能動的に行動する様子を意味する言葉ですが、「積極的」は個人の行動の様子を指し示すことが多いのに対し、イニシアチブは、個人と組織の両方の行動を指す言葉として用いられます。

ビジネスシーンで使用するイニシアチブの例

ビジネスシーンにおいて、イニシアチブという言葉はどのように使われているのでしょうか？イニシアチブを取る、イニシアチブを握る、戦略的イニシアチブの3パターンについて、使い方の具体例をご紹介します。

「イニシアチブを取る」

ビジネスシーンにおいて「イニシアチブを取る」とは、目標達成のために自ら行動を起こす意味で用いられます。自分の意思で新しいアイデアを出したり、問題解決のための提案を行ったりすることを示します。具体的には自分の考えや今までの知見・フィードバックを元にした行動を起こすという意味になります。

＜使用例＞

• 彼が積極的に独創的なアイデアを出し続けたおかげで、イニシアチブを取ることができた。
• ライバル会社を制してイニシアチブを取るには、とにかく相手より先に動かなければならない。

「イニシアチブを発揮する」

ビジネスシーンでは、自ら積極的に行動を起こすことを「イニシアチブを発揮する」と使います。組織の一員としてイニシアチブを発揮する場合は、リーダーシップと同じような意味合いになります。

＜使用例＞

• このプロジェクトチームで、君には存分にイニシアチブを発揮してもらいたい。
• 取りかかっている案件では、マネージャーが大いにイニシアチブを発揮しているおかげでライバル会社より優位に立てている。

「戦略的イニシアチブ」

「戦略的イニシアチブ」は、企業が目標を達成するために重要な役割を担う取り組みを意味する言葉です。この場合のイニシアチブは、構想という意味で用いられます。新しいビジネスモデル開発や市場開拓といった、企業の成長・発展のために必要な取り組みを指します。

＜使用例＞

• 今期はA地域での市場開拓が戦略的イニシアチブになる。

イニシアチブは構想の意味で使われることがあり、戦略的イニシアチブがこれに該当します。同様の使われ方としては「新規事業イニシアチブ」などがあります。

政治やスポーツの場面で使用するイニシアチブの例

イニシアチブは、ビジネスシーンだけでなくスポーツでも多く用いられます。また、使用頻度はそれほど高くはないものの、政治の世界で用いられることがあります。

スポーツで使用されるイニシアチブ

スポーツでは、イニシアチブは優位に立つや優勢になるという意味で用いられます。また、これらのために積極的なプレーを仕掛けたり、相手にプレシャーをかけたりすることも含まれます。攻撃側がペースを維持し、相手に圧力をかけることでイニシアチブが取れます。

＜使用例＞

• 今日の試合に勝つためには、開始15分でイニシアチブを取ることが絶対条件だ。
• せっかく前半にフォワードの活躍によって握ったイニシアチブを後半も維持できなかったことが、結果的に負けてしまった原因だ。

政治で使用されるイニシアチブ

政治の世界でのイニシアチブも、主導権を握ることを指します。また、それ以外にも市民発案という意味があります。直接民主制の下において用いられ、市民が行う政策提案、さらにその実現に向けた行動が指されます。市民発案は市民が政治参加する手段の一つで、自己決定権を持つ市民集団の形成に大きく役立ちます。また、構想という意味でイニシアチブが用いられることもあります。

ビジネスの場面でイニシアチブを取る方法

ビジネスを成功させるためには、必要なときにイニシアチブを取ることが非常に大切です。どのような行動・態度がイニシアチブを取るために有効なのでしょうか？イニシアチブを取る4つの方法をご紹介します。

意見を積極的に伝える

ビジネスシーンでイニシアチブを取るためには、まず自分の意見を積極的に伝える必要があります。せっかく良い意見を持っていても、発言しなければ誰にも伝わりません。また、意見を発することでフィードバックを受けて改善でき、結果としてイニシアチブ獲得につながる場合もあります。

意見ははっきりと伝えることも大切です。曖昧にせずに明確に伝えることで、しっかりとした自己主張につながり、イニシアチブが獲得しやすくなります。根拠やメリットも可能であれば具体的なデータを入れて、きちんと伝えましょう。発音を明瞭にする、自信ある態度で発言するといった伝え方・姿勢にも注意しましょう。

意思決定をスムーズに行う

イニシアチブを取るためには、意思決定をスムーズに行うことも大切です。意思決定に必要な従業員を適切に関与させること、データを収集し、分析して結果に基づいて意思決定することが重要になります。またイニシアチブに基づいたアクションを起こす際には必要なリソースをあらかじめ特定しておき、確保することも重要です。進捗状況の管理や、必要に応じた調整もしっかりと行うことが求められます。

新しい提案を行う

新しい提案も、ビジネスシーンでイニシアチブを取るために重要です。問題を明確にし、解決策を考え、必要なリソースの特定・確保を行うことで新しい提案が可能になります。問題の明確化には原因の特定や影響の及んでいる範囲の把握、解決策を考える際は原因に適切に対処する方法や実現可能性について、手順を踏んで検討する必要があります。

リスクマネジメントを忘れず行う

イニシアチブを取るためには、リスクマネジメントを忘れずに行うようにしましょう。リスクマネジメントは、次の手順で行います。

リスクを特定する際は発生原因、影響度と発生確率の評価ではリスクの重要度の正確な把握に努める必要があります。リスク対策策定では、リスク回避のための対策、リスク軽減のための対策、リスク受容のための対策を策定します。

予想される疑問への回答を事前に準備しておく

イニシアチブを取りたい場面において、相手から投げかけられる疑問点に対して的確な答えを返すことができるとイニシアチブを取りやすくなります。そのためには、受けるであろう質問を予想し、答えを準備しておくことが必要です。また、関係者と十分協議しておくことも求められます。

イニシアチブの意味を理解し、ビジネスシーンに活かそう

イニシアチブは主導権や、率先した行動を意味する言葉として用いられます。類語はリーダーシップや率先、積極的などで、「イニシアチブを取る」や「イニシアチブを握る」と使います。スポーツでは優勢なこと、政治では国民発案の意味でイニシアチブが用いられます。

ビジネスシーンでイニシアチブを取るためには、積極的に自分の意見を述べる、意思決定をスムーズに行う、新しい提案すると効果的です。イニシアチブについて理解を深めるとともに、方法もきちんと理解し、必要な場面で活用できるようになりましょう。

イニシアチブの論文を含め、イニシアチブについてより詳しい方はこちらの記事もご参考ください。

【HR Journey】イニシアチブとは？意味やビジネスでの使い方、効果的に発揮する方法

• 執筆：坪 義生（社会保険労務士）

  じんじ労務経営研究所代表（社会保険労務士登録）、労働保険事務組合 鎌ヶ谷経営労務管理協会会長、清和大学法学部非常勤講師、「月刊人事マネジメント」（㈱ビジネスパブリッシング）取材記者。社会保険診療報酬支払基金、衆議院議員秘書、㈱矢野経済研究所、等を経て、91年、じんじ労務経営研究所を開設。同年より、企業のトップ・人事担当者を中心に人事制度を取材・執筆するほか、中小企業の労働社会保険業務、自治体管理職研修の講師など広範に活動。著書に『社会保険・労働保険の実務　疑問解決マニュアル』(三修社)、『管理者のための労務管理のしくみと実務マニュアル』(三修社)、『リーダー部課長のための最新ビジネス法律常識ハンドブック』(日本実業出版社、共著)などがある。