• 更新日 : 2023年9月29日

ノンバーバルコミュニケーションとは？非言語の効果や具体例を解説

ノンバーバルコミュニケーションとは、身振り手振りのような言語以外のコミュニケーション手法です。アメリカの心理学者であるアルバート・メラビアンにより、言語以外で伝わる情報の方が言語で伝わる情報より圧倒的に多いとして提唱されました。言葉以外でメッセージを補完したり相手に安心感を与えたり、相手の状況や本音を察したりできる効果があります。

ノンバーバルコミュニケーションとは？

近年、コミュニケーション手法として注目されているものに、ノンバーバルコミュニケーションがあります。どのような手法なのか、まずは概要を理解しましょう。

ノンバーバルコミュニケーションの意味と特徴

ノンバーバルコミュニケーションとは言葉以外で行うコミュニケーション手法を指し、「非言語コミュニケーション」と呼ばれます。身振り手振り、表情、話し方などによって意思や考えを伝えることが、ノンバーバルコミュニケーションになります。対するコミュニケーション手法は「言語的コミュニケーション」と呼ばれるバーバルコミュニケーションで、言葉によるコミュニケーション手法を指しています。「verbal」は言葉の、言葉による、口頭で、などという意味です。ノンバーバルコミュニケーションによる情報伝達ではバーバルコミュニケーションよりも微妙で繊細なニュアンスや感情を伝えることができ、より深いコミュニケーションを取ることが可能になります。

メラビアンの法則ではノンバーバルコミュニケーションが重要

メラビアンの法則とは言語で伝える情報よりも、言語以外によって伝わる情報の方が圧倒的に多いという法則です。コミュニケーションにおいては言語情報で7％、聴覚情報で38％、視覚情報が55％の割合で伝わり、圧倒的に言語以外で伝わる情報の方が多いことを表し、「7－38－55のルール」とも呼ばれます。また、言語情報（Verbal）、聴覚情報（Vocal）、視覚情報（Visual）の頭文字を取って「3Vの法則」とも言われています。1971年にアメリカの心理学者アルバート・メラビアンによって提唱されました。

なぜノンバーバルコミュニケーションは重要なのか

ノンバーバルコミュニケーションは自分の意思や考えを、相手に伝えるのに役立ちます。1対1のコミュニケーションでももちろん効果的に用いることができますが、1対複数人で行う情報伝達において、ノンバーバルコミュニケーションを用いると効果的に自分の思いを多くの人に訴えかけることができます。

ノンバーバルコミュニケーションに秀でる著名人に、アップルコンピューターのスティーブ・ジョブスが挙げられます。ジョブズは新製品発表などの場において、ノンバーバルコミュニケーションを活用したプレゼンテーションを行いました。3つの製品を発表する際に指を3本立てて「3」を印象づけたり、実際の操作方法をジェスチャーで示して簡単なことを表現したりして大きな宣伝効果を上げ、大成功しています。

ノンバーバルコミュニケーションの効果

言語によるコミュニケーションには伝えたいことを言葉で相手にはっきりと届けられますが、言語以外のコミュニケーションであるノンバーバルコミュニケーションでは、そういうわけにはいきません。しかし、ノンバーバルコミュニケーションには言語以外だからこそ伝えられることがあります。

言葉以外でメッセージを補完する

ノンバーバルコミュニケーションでは身振りや手振りなどの手法で、感情や意志を伝えることができます。言葉にできないこと・難しいことや、些細なニュアンスの違いといった情報を伝えることで、メッセージを補完することができます。

相手に安心感を与える

相手の話している間に相づちを打ったり、うなずいたりすることで、安心感を与えられることもノンバーバルコミュニケーションのメリットです。きちんと話を聞いている・理解しているという聞いている側の真摯な姿勢を示すことができます。

相手の状況や本音を察する

ノンバーバルコミュニケーションの効果には、聞き手側の態度からコミュニケーションがきちんと成立しているかを判断できる点も挙げられます。話に対して相手がどういう反応をしているかがわかり、賛同しているか・否定的かといった状況や本音を察することができます。

ノンバーバルコミュニケーションを取り入れる方法

ノンバーバルコミュニケーションは言語以外で行うコミュニケーション方法を指しますが、具体的にはどのような方法があるのでしょうか？ノンバーバルコミュニケーションを取り入れる方法のうち、代表的なものをご紹介します。

話す声の高さや速度

ノンバーバルコミュニケーションでは声の高さや速さを変えることで相手に与える印象を変えることができます。高い声で早く話すと、相手は緊迫したムードや威圧されている印象を感じます。反対に低い声でゆっくり話すと、相手は優しく感じ、リラックスできます。適した話し方をすることによって内容を強くアピールすることができます。

話すタイミングや間の取り方

ノンバーバルコミュニケーションで、話し出すタイミングや間の取り方によって相手への姿勢・態度を言葉として出さなくても伝えることができます。聞き手が聞く準備を整えたのを確認してから話し出したり、内容を理解するために必要な時間を取るために間を取ったりすることで、信頼感が得られます。適切なタイミングや間を取った話し方をすることで信頼関係が築け、コミュニケーションをより良好にすることができます。

目線や話す姿勢、ジェスチャー

ノンバーバルコミュニケーションでは目線や体の姿勢、ジェスチャーによっても次のような多くの情報を伝えることができます。

• 目線を相手に合わすことで相手に興味を持っていることが示せ、信頼感が得られる
• 正しい姿勢で話すことで、自信を持って伝えていることが示せる
• ジェスチャーを用いることで、適切な補足ができ、相手の理解度を高められる

相手と間合いや距離感

ノンバーバルコミュニケーションでは相手との間合いや距離感によって、親密度を高めてよりよい関係性を築くことができます。親しく、より近い関係となることでコミュニケーションの円滑化が図れ、お互い信頼して対話できるようになります。

身なりや持ち物の印象

ノンバーバルコミュニケーションでは身なりや持ち物も伝達手段の一つとされます。スーツはきっちりとした印象を与え、話す内容に説得力が出ます。反対に、ジャケットにジーパンというようなラフなスタイルは親近感を演出し、相手に心を開かせやすくします。TPOに合わせた身なりや持ち物で信頼が得られやすくなり、主張を通しやすくすることができます。

ノンバーバルコミュニケーションで気をつけること

ノンバーバルコミュニケーションを行う際は、以下の点に注意しましょう。

オーバーアクションと取られないようにすること

身振りや手振りを大きくし過ぎると、オーバーアクションだと感じさせてしまう恐れがあります。せっかく理解を深める目的でジェスチャーを取り入れているのに、不自然に見えて逆に嫌悪感を持たれ猜疑心を芽生えさせる恐れがあります。相手の反応をよく見て、適度な大きさの身振りをすることが必要です。

適度な距離感を保つこと

距離を詰めすぎると相手は身の危険を感じたり、威圧されていると誤解したりする恐れがあります。不信感や恐怖感を与えることになり、良好なコミュニケーションができなくなります。適度な距離感は性別や人種、生活習慣などによっても異なることに留意し、不用意に距離を縮めすぎないように気をつけなければなりません。

話す内容に合わせること

どのようなノンバーバルコミュニケーションが適しているかは、どのようなことを話すかによって異なります。熟考を要すること、即断が必要なこと、説得を試みている場合、主張を認めさせなければならない場合などで、シチュエーションにあったやり方をしなければ、かえって逆効果になってしまいます。話す内容に合わせたノンバーバルコミュニケーションを行いましょう。

ノンバーバルコミュニケーションを取り入れて考えや意見を効果的に相手に伝えよう

ノンバーバルコミュニケーションとは、身振りや手振りなどの言語以外でコミュニケーションを取ることです。アメリカの心理学者メラビアンは言語よりも非言語的なものの方が多くの情報が伝わることを提唱しました。このメラビアンの法則によりノンバーバルコミュニケーションは情報伝達をより効果的に行えるものとして重要視されています。

ノンバーバルコミュニケーションは話す声の高さや速度、話すタイミングや間の取り方 、目線や話す姿勢、ジェスチャー、相手と間合いや距離感、身なりや持ち物の印象などで取り入れることができます。適切に取り入れてノンバーバルコミュニケーション上達を図り、考えや意見を相手に効果的に伝えられるようになりましょう。

• 監修：坪 義生（社会保険労務士）

  じんじ労務経営研究所代表（社会保険労務士登録）、労働保険事務組合 鎌ヶ谷経営労務管理協会会長、清和大学法学部非常勤講師、「月刊人事マネジメント」（㈱ビジネスパブリッシング）取材記者。社会保険診療報酬支払基金、衆議院議員秘書、㈱矢野経済研究所、等を経て、91年、じんじ労務経営研究所を開設。同年より、企業のトップ・人事担当者を中心に人事制度を取材・執筆するほか、中小企業の労働社会保険業務、自治体管理職研修の講師など広範に活動。著書に『社会保険・労働保険の実務　疑問解決マニュアル』(三修社)、『管理者のための労務管理のしくみと実務マニュアル』(三修社)、『リーダー部課長のための最新ビジネス法律常識ハンドブック』(日本実業出版社、共著)などがある。