• 更新日 : 2024年3月22日

ポータブルスキルとは? なぜ必要か？具体例や鍛え方を解説

ポータブルスキルとは、特定の業種や職種に関係なく「持ち運びが可能な能力」のことです。ポータブルスキルを身につけることで、社内の配置転換や転職があっても、存分に活躍できる可能性が高まります。

本記事では、ポータブルスキルについて解説します。ポータブルスキルの具体例や鍛え方も紹介しますので、社内の人材育成に役立ててください。

ポータブルスキルとは？

ポータブルスキルとは、特定の業種や職種に関係なくビジネスで活用できる「持ち運びが可能な能力」のことです。具体的には、計画立案力や問題解決力、マネジメント力などが該当します。

仕事では専門的な知識やスキルも重要ですが、ポータブルスキルを身につけることで、活躍の場が広がる、変化への対応力が高まるといった効果が期待できます。また、終身雇用の維持が難しくなり転職も当たり前になりつつある中、働き方の選択肢も増えることでしょう。

なお、厚生労働省もキャリアチェンジ支援事業としており、ポータブルスキルの活用研修の開発などに取り組んでいます。

参考：ミドル層のキャリアチェンジにおける支援技法｜厚生労働省

テクニカルスキルとの違い

ビジネス上の能力として、ポータブルスキルと相対するのがテクニカルスキルです。テクニカルスキルとは、特定の業種や職種における専門的な知識やスキルのことです。具体的には、IT関連や通信技術、法務などに関する知識やスキルが該当します。

テクニカルスキルは専門性が高く活用範囲が限定されることに対し、ポータブルスキルは汎用性が高く広範囲で活用可能なスキルといえます。仕事にはポータブルスキルとテクニカルスキルの両方が必要ですが、企業によっては人材育成においてテクニカルスキルに偏重しているケースも散見されます。

ポータブルスキルが必要とされている背景

近年、ポータブルスキルが必要とされるようになった主な背景は、以下の2つです。

それぞれについて解説します。

雇用体制の変化

雇用体制の変化とは、終身雇用で働く人が減少し、転職が一般化してきたことです。日本経済の長期低迷により企業の終身雇用を維持する力が弱まったことと、働き方が多様化し自分にあった仕事を求めて転職を希望する人が増えたことなどが原因です。

テクニカルスキルや経験を活かせる転職先を探すという方法もありますが、ポータブルスキルが高ければ、幅広い業務に対応でき転職先の選択肢は増えます。転職はしたくないという人もいますが、いざというときに備えてテクニカルスキルを磨くことが大切です。

ビジネス環境の変化

技術革新の進展や企業活動のグローバル化により、企業を取り巻くビジネス環境の変化は大きく、また速くなっています。変化に対応するため、企業が事業内容を入れ替えたり仕事のやり方を変えたりした場合、その影響は従業員にも及びます。

配置転換や新規事業への配属を行う場合、ポータブルスキルが高く新しい業務や新しい環境に臨機応変に対応できる人材が必要になるでしょう。企業には、従業員のポータブルスキルを高めるための取り組みが求められています。

ポータブルスキルの要素

厚生労働省ではポータブルスキルを9つの要素に分類して、ポータブルスキルによる職業能力診断ツールを提供しています。また、9つの要素は「仕事のし方」と「人との関わり方」に大別されます。ここでは、それぞれについて具体的に見ていきましょう。

参考：ポータブルスキル見える化ツール（職業能力診断ツール）｜厚生労働省

仕事のし方

「仕事のし方」に関するポータブルスキルとは「課題を明らかにし、課題解決に向けた計

画の立案、実行を行う能力」のことです。厚生労働省は、以下5つの要素に分類しています。

課題の発見から解決に至るプロセスを5つの要素に分けることで、従業員一人ひとりの強味と弱味が明らかになります。

人との関わり方

「人との関わり方」に関するポータブルスキルとは「業務に関わる社内外の多くの人と適切にコミュニケーションして業務を円滑に進める能力」のことです。対象となる相手によって、以下4つの要素に分類されます。

業務の多くは社内外のさまざま人と協力して行うため、業務を円滑に進めるためには「人との関わり方」に関するポータブルスキルが必要です。

ポータブルスキルの具体例

「仕事のし方」や「人との関わり方」について、ポータブルスキルの具体例を紹介します。実際の業務では意識することなく複数のポータブルスキルを組み合わせて活用することも多いですが、各スキルを個々に検証することがスキルアップに繋がります。

「仕事のし方」に関する具体例

「仕事のし方」に関する主なポータブルスキルは、以下のとおりです。

情報収集力とは、多くの情報を収集する能力だけではありません。さまざまな角度から幅広く情報を集めるとともに、多くの情報を整理・分析し、問題の原因や課題解決の糸口となる情報を取捨選択する能力も含まれます。

計画立案力は、取り組むべき課題を明確にし、課題解決に向けた実現可能な計画を立てる力です。取り組むべき課題が的外れの場合、大きな成果は期待できません。また環境や社内の戦力、期限などを正しく把握し、効率的に課題解決できるように計画することも重要です。

業務遂行力は、計画や目標を期限内に実行する能力です。計画を進める中で、環境が変化したりさまざまな問題が発生したりします。業務を遂行するために、正しく現状を把握し、計画の修正を含め適切な判断が求められます。

「人との関わり方」に関する具体例

「人との関わり方」に関する主なポータブルスキルを2つ紹介します。

「人との関わり方」に関するポータブルスキルの中で、コミュニケーション力はもっとも重要なスキルといえるでしょう。社内外の人や上司・同僚・部下など、さまざまな関係者と信頼関係を築くことで、業務が円滑に進められるためです。

関係者とのコミュニケーションにおいては、お互いの情報や意見を正しく理解したり伝えたりするだけでなく、相手の考え方を尊重しつつ調整を図ることも求められます。

マネジメント力は、計画や目標を達成するために組織を効率的に運営する能力です。具体的には、人材などの経営資源を適切に配分したり、リーダーシップを発揮して同じ方向に向けて組織を取りまとめたりします。

ポータブルスキルの鍛え方

ポータブルスキルを鍛えることは、ビジネス環境の変化に対応する企業はもちろん、雇用体制の変化に備える従業員にとっても重要です。ポータブルスキルを鍛える主な方法は、以下の2つです。

それぞれについて解説します。

評価制度を設ける

評価制度とは、人事評価や配属先の決定などにポータブルスキルの高低を反映させることです。業績だけでなく、ポータルスキルを人事評価の評価項目とすることで、従業員がポータブルスキルの向上に自発的に取り組む効果が期待できます。

また、従業員のポータブルスキルの得手・不得手を基に人材配置を行うことで、従業員が能力を発揮しやすくなり生産性も上がりやすくなるでしょう。

研修を実施する

ポータブルスキルを鍛えるためには、研修を実施することも効果的です。役職や業務内容に応じて求められるポータブルスキルは異なるため、従業員のキャリア形成を考慮して計画的な研修プログラムを検討してみましょう。

社内で研修を実施することが難しい場合は、社外の研修サービスを利用する方法もあります。また、厚生労働省が提供している「ポータブルスキル活用研修」を利用するのもよいでしょう。

参考：ミドル層のキャリアチェンジにおける支援技法｜厚生労働省

変化に対応するためにポータブルスキルを活用しよう

雇用体制の変化やビジネス環境の変化に対応するために、企業と従業員には業種や職種に関係なく活用可能なポータブルスキルの重要性が高まっています。

従業員のポータブルスキルを鍛えることで従業員の成長と企業の対応力強化が期待できます。ポータブルスキルの研修や評価制度への反映には負担もありますが、活用を検討してみましょう。

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