- 更新日 : 2026年2月18日
決算書のエクセルでの作り方を解説!そのまま使えるテンプレートも紹介
決算書とは、貸借対照表や損益計算書、キャッシュフロー計算書のような一会計期間の会社の財政状態などがわかる書類のことです。決算関係の書類はエクセルでも作成できます。エクセルを利用して作成するメリットや作成方法について紹介します。
目次
決算書とは
決算書とは、一会計期間の会社の財政状況や経営成績、資金の流れなどがわかる書類のことです。会社法では決算書類に関するものを「計算書類」、金融商品取引法では「財務諸表」といいます。
決算書の種類
一般的に決算書といわれる書類は、以下の5種類に分けられます。
| 書類名 | 書類の内容 |
|---|---|
| 貸借対照表 | B/S(バランス・シート)といわれる書類。決算日時点の会社の資産、負債、純資産の状況がわかる。 |
| 損益計算書 | P/L(プロフィット・アンド・ロス・ステートメント)といわれる書類。一会計期間の収益や費用、利益などの経営成績がわかる。 |
| キャッシュフロー計算書 | C/F(キャッシュ・フロー・ステートメント)といわれる書類。一会計期間の現金の流れがわかる。 |
| 株主資本等変動計算書 | 資本金や資本準備金など、一会計期間における株主資本の各項目の増減がわかる。 |
| 個別注記表 | 重要な会計方針に関する注記や貸借対照表に関する注記など、ほかの決算書類を補足するための書類。 |
なお、上記の決算書の中でも、貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書を財務三表といい、特に重要視されています。
会計業務にエクセルを利用するメリット
表計算ソフトとして、広く利用されているエクセル(Excel)は、決算書作成などの会計業務でも利用できます。エクセルを利用する主なメリットを紹介します。
導入コストが低い
会計業務でエクセルを利用するメリットのひとつは、導入コストを抑えられることです。法人向けのパソコンでは、エクセルやワードなどのOffice製品がインストールされているものもあります。すでにインストールされているパソコンを取得すれば、改めてソフトを購入する必要もありません。新たにエクセルで会計業務を始めても追加の費用が発生しないため、導入コストをあまり気にせず取り入れられます。
カスタマイズしやすい
エクセルでは、無料で利用できるテンプレートも公開されています。フォーマットの作成に迷ったときは、テンプレートの利用がおすすめです。
また、エクセルは、関数やグラフ、マクロなどのさまざまな機能が備わっているのも特徴です。豊富な機能により、自社に合わせた仕様にシートをカスタマイズできます。
オフラインでも使用できる
インストール版のエクセルであれば、インターネット環境がない場所でも利用できます。作業場所の移動が頻繁にある場合など、オンラインに接続できない環境での作業が必要な場合は、エクセルの使い勝手がよいと感じることもあります。
貸借対照表をエクセルで作成する方法
エクセルでの貸借対照表の作成は、以下の手順で行います。
貸借対照表をエクセルで作成する方法として、無料のテンプレートを利用するほかに、貸借対照表用にカスタマイズされたフォーマットを利用する方法もあります。フォーマットを用意したら、自社の状況に合わせて勘定科目の記載を入れ替え、必要な部分に金額を入力していきます。自動計算ができるフォーマットであれば、合計をすぐに確認できるため便利です。
貸借対照表をエクセルで作成する方法の詳細は下記を参照ください。
損益計算書をエクセルで作成する方法
エクセルでの損益計算書の作成は、下記の手順で行います。
- 伝票を作成する
- 総勘定元帳を作成する
- 決算整理仕訳をする
- 試算表を作成する
- 損益計算書を作成する
損益計算書も、フォーマットを利用して作成すると簡単にエクセルで作れます。損益計算書の各項目はある程度固定ではありますが、不要な科目は削除して作成すると見やすくなるでしょう。損益計算書のフォーマットも自動計算できるものだと、金額の誤りなどを防止できて便利です。
損益計算書の作成方法の詳細は下記を参照ください。
キャッシュフロー計算書をエクセルで作成する方法
キャッシュフロー計算書の作成方法には、直接法と間接法があります。損益計算書と貸借対照表だけで作成するときは、間接法で作成します。キャッシュフロー計算書は、キャッシュの増減を確認する書類で集計が必要なため、エクセルとの相性はよいでしょう。簡単に作成するには、自動計算機能が付いたエクセルのフォーマットを利用するのがおすすめです。
キャッシュフロー計算書の作成方法については、以下の記事で詳しく説明しています。
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エクセル(Excel)でも決算書は作れる
表計算ソフトのエクセルでも決算書類は作成できます。自分で作成するのが難しい場合は、フォーマットを活用するとよいでしょう。フォーマットをそのまま使用するのではなく、カスタマイズして、自社仕様に変更することもできます。
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※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。
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※本サイトは、法律的またはその他のアドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトの記載内容(テンプレートを含む)の正確性、妥当性の確保に努めておりますが、ご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家にご相談いただくなど、ご自身の判断でご利用ください。
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