• 作成日 : 2022年3月11日

テレビ購入費を経費にした場合の仕訳と勘定科目まとめ

テレビを購入した場合、目的によっては購入費を経費として計上できます。例えば、ビデオ研修や来客用に購入したテレビの費用は、経費計上が可能です。また、仕訳をするときは金額によって勘定科目が異なります。仕訳例を紹介するので、ぜひ参考にしてください。

購入したテレビは経費にできる？

社員研修の目的や従業員の福利厚生の目的でテレビを購入した場合、あるいは来客用などにテレビを購入した場合は購入金額を経費に計上できます。ただし、個人事業主やフリーランスなどで自宅兼事務所としている場合は、テレビをどこに設置するかによって、経費計上が難しくなることがあるでしょう。

仕事をする部屋に設置し、テレビ会議に用いるなら経費計上が可能ですが、リビングや寝室などの明らかにプライベートのスペースにテレビを設置するときは経費計上が難しくなるかもしれません。しかし、リビングを仕事関係の来客の応接室としても使う場合であれば、経費計上が可能になることがあります。

また、同じく事業で用いるならば、DVDレコーダーやブルーレイレコーダーなども経費計上が可能です。ケーブルテレビやBSなどの通信料も、事業に使用する目的であれば、経費計上できます。

買い替えなどの際に支払う家電リサイクル料は、頻繁に生じる支出ではないので雑費の勘定科目で仕訳し、経費計上可能です。そのほかにも、アンテナ工事費用もテレビが経費計上されるときは、同じく計上できます。

10万円未満のテレビを購入した場合の仕訳

テレビの購入価格が10万円未満のときは、「消耗品費」の勘定科目を使って仕訳することが一般的です。設置費も込みにできるので、摘要欄に記載して、後で見返しやすいようにしておきましょう。

10万円以上20万円未満のテレビを購入した場合の仕訳

テレビの購入価格が10万円以上20万円未満のときは、「一括償却資産」の勘定科目で仕訳ができます。現金で12万円のテレビを購入したときの仕訳は、以下のとおりです。

クレジットカードで購入したときは、2段階に分けて帳簿に記載します。1回目はクレジットカード決済をしたときで、貸方を「未払金」にして仕訳をしましょう。2回目はクレジットカードで引き落とされたときで、借方を「未払金」、貸方は「普通預金」となります。

一括償却資産は3年で均等に減価償却できます。1年目は以下のとおりです。2、3年目も同じように減価償却して帳簿に記録しておきましょう。

決算時の仕訳

30万円未満のテレビを購入した場合の仕訳

青色申告をし、なおかつ資本金か出資金が1億円以下で従業員数が500人以下の個人事業主や中小企業などは、30万円未満の減価償却資産を購入した場合に「少額減価償却資産の特例」が適用されます。少額減価償却資産の特例を適用すると、取得価額の相当額をまとめて費用・損金処理することが可能です。

テレビ購入費が12万円で、少額減価償却資産の特例を適用する場合は以下のように仕訳ができます。

また、決算期に一度のみ以下のように仕訳をします。一括償却資産のように減価償却費を分けないので、1年目だけで仕訳が完了可能です。

決算時の仕訳

その他の場合の仕訳

従業員のランチルームや休憩室にテレビを設置するときは、「福利厚生費」の勘定科目が使えます。

適切な勘定科目を選んで正しく仕訳をしよう

テレビは目的や金額によって勘定科目が異なります。テレビが経費になるときは、周辺機器や通信費なども経費に加えることが可能です。また、同じ目的の仕訳に関しては、同じ勘定科目を使うと帳簿が見やすくなります。適切な勘定科目を選び、正しく仕訳をするようにしましょう。

よくある質問

テレビは経費にできる？

できます。ただし明らかにプライベートな利用、例えば個人事業主がリビングや寝室に置くときは経費とはならないことがあります。詳しくはこちらをご覧ください。

テレビの仕訳に使える勘定科目は？

10万円未満のときは消耗品費、10万円以上20万円未満で3年の減価償却にするときは一括償却資産、青色申告などの条件を満たしている事業者は、30万円未満のときは工具器具備品として1年で減価償却します。詳しくはこちらをご覧ください。