• 更新日 : 2024年4月25日

2024年版-会計ソフト一覧!比較ポイントやおすすめ製品も紹介

この記事では、代表的な会計ソフト経理ソフト)や、会計ソフトの種類、主な機能、初心者向けの使い方などを解説します。

会計ソフト探しでよくある疑問・悩み

※↑リンククリックで該当コンテンツにジャンプします

会計ソフトについて、まずは大まかに代表製品や機能、費用感などを知りたい方は、ぜひご参考ください。

目次

会計ソフトとは?

会計ソフトとは?

会計ソフト(経理ソフト)は会計処理を記録し、決算に必要な帳簿書類を作成するためのアプリケーションソフトウェアです。個人事業主から法人まで、簿記の実務に広く利用されています。

会計ソフトには一般的に、会計仕訳の入力から仕訳帳総勘定元帳、各種補助元帳を作成するだけでなく、固定資産台帳から試算表損益計算書貸借対照表などの決算書を作成する機能があり、一連の会計業務の工数を削減できます。

また、会計ソフトは企業外部の利害関係者に会社の経営成績や財務状況を報告するための情報整理にも活用できます。詳細な財務状況等の把握を行うために勘定科目や補助課目を設定できるソフトが多く、管理会計の観点からも便利なツールとして多くの企業で活用されています。

代表的な会計ソフト一覧

代表的な会計ソフト一覧

会計ソフトにはさまざまな種類がありますが、代表的な会計ソフトは次のようなものです。

法人向けの会計ソフト一覧

法人向け会計ソフト一覧
担当者1,320名の調査から分かりました!

マネーフォワード クラウドでは、会計・経理業務担当者1,320名に「会計ソフトに関する実態調査」を行いました。

調査結果を基に、会計ソフトの導入を検討している方・悩んでいる方が、ぜひ事前に把握しておいたほうがいい情報をギュッとまとめています。

会計ソフトの思わぬ落とし穴なども紹介していますので、会計ソフト選びで失敗したくない方も含めて、ぜひご自由にご覧ください。

会計ソフト導入時の4つの注意点

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個人事業主向けの会計ソフト一覧

個人事業主向け会計ソフト一覧

個人事業主向けの会計ソフト・確定申告ソフトについては、以下の記事で個人事業主・フリーランスの方に特化して詳しく解説しています。

法人におすすめ「マネーフォワード クラウド会計」

マネーフォワード クラウド会計は、仕訳帳や試算表などの会計帳簿から決算報告書まで、幅広い帳票・レポートに対応しています。

作成できる帳票の例
  • 決算書
  • 固定資産台帳
  • 消費税集計
  • 仕訳帳
  • 現預金出納帳

…など12種類以上(詳しくは、「作成できる帳票一覧」をご参考ください)

小規模事業者向けから、中小企業向け、IPO準備・中堅〜上場企業向け(マネーフォワード クラウド会計Plus)まで、それぞれに合ったプランでご利用可能です。

特長や料金などは、下記ページに詳しく記載していますので、併せてご参考ください。
>>マネーフォワード クラウド会計

1ヶ月無料トライアルで、実際の画面を今すぐお試しいただけます。

個人事業主におすすめ「マネーフォワード クラウド確定申告」

個人事業主におすすめ「マネーフォワード クラウド確定申告」

個人事業主の方向けの会計ソフトであれば、マネーフォワード クラウド確定申告がおすすめです。

取引明細データ自動取得機能、仕訳の自動入力、確定申告書・決算書作成といった、個人事業主の方に必要な機能が備わっており、多くの方にご使用いただいております。

特長や料金などは、下記ページに詳しく記載していますので、併せてご参考ください。
>>マネーフォワード クラウド確定申告

法人の会計ソフトにおすすめの機能

法人が会計ソフトを導入する際は、最低限、以下のような機能を持っている会計ソフトを選ぶことがおすすめです。

決算書や試算表などの自動作成

決算書や試算表などの自動作成

法人の方であれば、決算書の作成のために会計ソフトを導入する方が多いです。

日々の仕訳を入力していれば、誰でも簡単に決算書を自動作成することができるような機能があると非常に便利です。

また、仕訳帳や試算表などの会計帳簿も含めて、幅広い帳票・レポートに対応していると、業務効率化や経営分析にも役立ちます。

会計ソフト導入時の4つの注意点_page-0006

マネーフォワード クラウド会計が行った「会計ソフトに関する実態調査」によれば、会計ソフトの利用者は従業員規模に関係なく「会計帳簿・決算書などの自動作成」や「仕訳機能」にメリットを感じている割合が高くなっています。

この2つの機能が使いやすい会計ソフトを選ぶことで、長期的な目線でも大きな不満なく使える可能性が高いでしょう。

また、従業員数51人以上の企業は「経営状況のレポート作成」や「内部統制への対応機能」を重視する傾向が高くなっています。

金融機関・POSレジ連携

金融機関・POSレジ連携

クラウド型の会計ソフトの大きな特徴は、銀行・金融サービスと連携できる点にあります。連携機能によって、日付・金額・摘要・勘定科目の単純な打ち間違いなどによるミスを、大幅に削減できます。

自社でよく使用している銀行・金融サービスとの連携に対応しているかを、事前に確認しておくことがおすすめです。

特に、人工知能(AI)が勘定科目を学習し、適切な勘定科目を提案・仕訳してくれる機能や、使えば使うほど自動提案の精度が向上する機能があると、経理作業もぐっと楽になります。

–店舗運営の場合はPOSレジ連携も

店舗運営をしている場合は、POSレジデータや決済、クラウドソーシング等と連携、日々の売上データを自動で取得できるかを確認しましょう。

たとえば、マネーフォワード クラウド会計であれば、Airレジ・NECモバイルPOS・POS+・Square…などの、POSレジシステムと連携が可能です。

参考:POSレジ連携できる会計ソフト | 会計ソフト マネーフォワード クラウド

内部統制機能(中堅企業~上場企業)

内部統制機能(中堅企業~上場企業)

IPO準備、中堅〜上場企業やグループ企業の場合は、仕訳承認機能や権限管理・仕訳ログなどの、内部統制に対応した機能があるとよいでしょう。

監査法人と会計システムを共有することで電子承認等の内部統制を保ちながら、Web上で証憑確認等の監査手続も行えます。

参考:マネーフォワード クラウド会計Plus – 内部統制対応・IPO準備・中堅~上場企業向け会計ソフト

個人事業主の会計ソフトにおすすめの機能

個人事業主が使う場合、確定申告のみに対応しているだけで十分であれば、マネーフォワード クラウド確定申告のように青色申告に対応した確定申告ソフトや白色申告対応のソフトを使うのが便利です。

最低限、以下のような機能を持っている会計ソフトを選びましょう。

確定申告必要書類の自動作成

確定申告必要書類の自動作成

個人事業主の方は、確定申告(青色申告や白色申告)のために会計ソフトを導入することがほとんどです。

「確定申告がいかに楽にできるか」といった部分を考慮して、確定申告書、青色申告決算書など、確定申告の必要書類が自動作成できるものを選びましょう。

電子申告に対応

e-Taxとは

確定申告の提出は、オンラインでできる電子申告が便利です。税務署に行かなくても、ご自宅から確定申告書と消費税申告書の提出が可能になります。

そのため、下記のどちらかに対応してる会計ソフト(確定申告ソフト)を選びましょう。

電子申告に対応している会計ソフト

参考:スマホアプリで提出(電子申告)

スマホアプリ・Mac対応

スマホアプリ・Mac対応

個人事業主の場合、PCだけでなく、スマホアプリに対応している会計ソフトが便利です。中には、スマホアプリを用意してない会計ソフトや、スマホで使えても使い勝手が悪いものもあるので、注意しましょう。

また、Windows/Macの両方に対応している会計ソフトを選ぶことが大切です。

会計ソフト導入時に比較すべき8つの項目

法人・個人事業主ともに、会計ソフトを比較する場合は、以下の8つの項目を確認すると、自社に合った会計ソフトを選びやすくなります。

対象企業規模

チェックポイント
  1. すべての従業員規模に対応しているか
  2. 個人事業主向け、小規模事業者向け、中小企業向け、IPO準備・中堅〜上場企業向けなど、特化されているプランやソフトがあるか

たとえば、個人事業主の場合、決算書と言えばおおむね貸借対照表と損益計算書を指します。法人は貸借対照表と損益計算書に加え、通常は株主資本等変動計算書、個別注記表も必要です。(法人(主に上場企業)は利害関係者向けに決算書を公開する必要があるため)

また、小規模事業者向けであれば、決算書の作成だけで問題ない場合もあります。

しかし、中小企業の場合は消費税申告機能も必要ですし、IPO準備・中堅〜上場企業であれば、仕訳承認機能や権限・ログ管理機能などの内部統制に関する機能も必要です。

対応業界

チェックポイント
  1. 自社の業界に対応しているか
  2. パートナーである税理士の方がおすすめしているか

使用頻度の高い勘定科目や会計の特徴は、業界ごとに異なります。例えば、製造業であれば原価計算をともなう会計処理や物管理が必要であり、医療法人であれば医療法人会計基準等に従った会計処理が必要です。

このような特殊な会計への対応は、一般的な会計ソフトでは困難なケースが少なくありません。そのため、特定の業界向けに作られた会計ソフトの利用も選択肢の1つです。

しかし、すべての業界に特化した会計ソフトがあるとは限らず、また選択肢が十分にあるとも限りません。業界に特化した会計ソフトがないようなら、勘定科目のカスタマイズなど、さまざまな業種に対応できる機能が備わった一般的な会計ソフトを選択するとよいでしょう。

機能

会計ソフトにあると便利な機能
  • 決算書の作成
  • 消費税申告書の作成
  • レポートの自動作成(キャッシュフローレポート・収益レポートなど)
  • 自動仕訳
  • 銀行、クレジットカード、電子マネー・プリペイドとの連携
  • POSレジ連携
  • Windows・Mac対応
  • PDF出力
  • 他社ソフトからのデータ移行(インポート)
  • 経費精算システムや給与計算ソフトとの連携
  • 軽減税率対応・電帳法対応
  • 【中堅〜上場企業向け】仕訳承認機能
  • 【中堅〜上場企業向け】権限管理・仕訳ログ管理機能

必要最低限の機能で始めるのもひとつの導入方法ですが、事業の継続にともない規模や業種が変わる可能性もあります。そのため、複数の消費税処理に対応しているなど、拡張性の高い会計ソフトを導入できると安心でしょう。

作成できる帳票については、以下のような帳票が出力できると便利です。

会計ソフトで作成できるとおすすめな帳票・レポート
【決算関連書類】

  • 決算書
  • 固定資産台帳
  • 消費税集計

【帳票】

  • 仕訳帳
  • 現預金出納帳
  • 総勘定元帳
  • 補助元帳

【集計表】

  • 残高試算表
  • 前期比較
  • 月次推移表
  • 四半期推移表
  • 半期推移表

価格

チェックポイント
  1. 月額料金
  2. 初期費用の有無
  3. 無料トライアルの有無

スペックや評判だけでは、実際の会計ソフトの使い勝手を判断しづらい場合もあります。初めて会計ソフトを導入するなら、無料で使えるデモ版やお試し期間を利用して、ソフトの操作性、利用できる機能、自社の会計との相性を確認しておきましょう。

マネーフォワード クラウド会計の無料トライアルはこちら

導入社数・導入事例

チェックポイント
  1. 導入社数は豊富にあるか
  2. 同じ業界の導入事例はあるか

機能や料金が良い場合でも、導入社数が少ない場合はやや不安が残ります。

導入社数や、同じ業界の導入事例が豊富な場合は、自社の経理作業効率化においても再現性があるでしょう。また、機能や法令対応のアップデートが定期的に行われるケースが高いので、長期的に使用する面でも安心です。

マネーフォワード クラウド会計の導入事例はこちら

金融機関などとの連携面

チェックポイント
  1. 事業運営で利用している金融関連サービスと連携できるか
  2. 販売管理システム、給与管理システム、固定資産管理システムなどの連携面

銀行やクレジットカードなどデータ連携ができると、IDパスワード方式やAPI連携などで明細を自動取得できるようになり、仕訳作業などを自動化できます。

例えば「マネーフォワード クラウド会計」は、2,400以上の金融関連サービスと連携しています。(2020年5月29日 自社調べ)

参考:銀行・金融サービスと連携できる会計ソフト|マネーフォワード クラウド会計

法対応(例:電子帳簿保存法)

チェックポイント
  1. 最新の法改正に対応しているか
  2. 今後も改正があった際にバージョンアップしてくれるか

–最近の例:電子帳簿保存法

たとえば、電子帳簿保存法の対象となる主な保存区分は、電子帳簿等保存、スキャナ保存、電子取引の3つに分けられます。このうち、会計ソフトで作成した帳簿書類の電子保存が該当するのは電子帳簿等保存です。

電子帳簿等保存は、施行開始から何回も内容が変更されています。電子帳簿等保存についてはパソコン等にて作成した帳簿や国税関係書類は電子データのままで保存ができます。仕訳帳などの会計帳簿だけでなくパソコンで作成した請求書の控え等なども対象です。

必要な帳簿書類をすべて紙に出力して保存するのは労力がかかるので、会計ソフトを利用した電子保存を選択するのがおすすめです。

–優良帳簿の保存要件に対応しているか?

また、電子帳簿等保存において優良な電子帳簿(過少申告加算税の軽減措置対象になる)の要件を満たしたい場合は、あらかじめ届出書を提出する必要があります。

参考:[手続名]国税関係帳簿の電磁的記録等による保存等に係る過少申告加算税の特例の適用を受ける旨の届出|国税庁

優良帳簿の保存要件に対応した会計ソフトかどうかも確認しておくと安心です。

サポート体制

チェックポイント
  1. サポートページやFAQは充実しているか
  2. 電話やチャットなどにも対応しているか

会計ソフトの中には、スムーズに導入できるようにサポートを提供しているものもあります。自社の事業に適した会計ソフトの運用や操作方法に不安がある場合は、導入支援を含めたサポートが充実している会計ソフトを選ぶようにしましょう。

マネーフォワード クラウド会計のサポートページ

無料会計ソフトは初心者におすすめ?

有料ソフトと無料ソフトの機能比較表

ここでは、有料会計ソフトと無料会計ソフトの比較、無料会計ソフトとのメリットやデメリット、無料会計ソフトをおすすめするケースについて紹介していきます。

有料ソフトと無料ソフトの機能比較表

次の表は、有料会計ソフトと無料会計ソフトの違いを大まかに示したものです。有料ソフトに比べると、無料ソフトは機能面やサポート面などが十分でない傾向が見られます。

有料会計ソフト
無料会計ソフト
利用期間限定なし△(一部トライアルのみ)
機能制限ランクによって使える機能が異なることもある
対応OS(Windows/iOS)
セキュリティ
サポートありなし

※使用する会計ソフトにより機能が変動するものは△

無料会計ソフトを使うメリットとデメリット

無料会計ソフトにおける、有料会計ソフトと比較した場合の導入のメリットやデメリットは以下の通りです。

メリット
  • コストがかからないので気軽に使える
  • 会計ソフトの使用感がわかる、有料版導入前のテストができる
デメリット
  • 機能面の制限がありサポート面でも有料会計ソフトほど充実していないことが多い
  • 利用期限あり(トライアル期間のみ無料)のものもある

無料会計ソフトのデメリットは、有料会計ソフトほど機能面やサポート面などが充実していないことです。

無料会計ソフトの多くは、仕訳登録件数や利用できるユーザー数に上限が設けられている、エクスポート機能利用不可など、利用できる機能が制限されていることが多いです。ベンダー(サービス提供会社)によるサポートも有料版に比べると不安が残り、サポートを受けられない可能性もあります。

また、無料とされている会計ソフトでも、一定期間(1カ月など)のみ無料というものもあります。無料トライアル期間の終了後は有料プランに登録しないと利用ができないものもあるので、料金体系や利用期限についてもよく確認しておく必要があります。

無料会計ソフトを活用できるケース

無料会計ソフトを利用する上で主なデメリットとなるのが、機能制限です。利用期間の制限が設けられていないソフトでも、使用できる機能の種類や回数が制限されてしまうと、会社の規模によっては必要な会計処理を行えない場合もあるでしょう。
そのため、仕訳登録数の制限がある無料会計ソフトは、制限内の機能で足りる小規模事業者や個人事業主などに向いているといえます。

また、利用期間に制限がある場合の多くは、有料会計ソフトのトライアル版です。何期もの会計期間を通じて使い続けるのは難しいため、将来導入する有料会計ソフトの使用感を確かめたい場合に利用するのがおすすめです。無料期間が十分にあれば、使いやすさや機能面をしっかり確認できるでしょう。会計帳簿は保存期間が決められているため、利用期間に制限のあるものについては、必要な会計帳簿は出力して保存するなどの工夫も必要です。

>>マネーフォワード クラウド 無料でご利用いただける機能について

会計ソフトを経理・簿記の初心者におすすめする理由

経理・簿記の初心者であれば、基本的にはパートナーである税理士の方がおすすめするクラウド会計ソフトを利用すると良いでしょう。

税理士の方との連携の仕方にも、色々なパターンがあります。レシートや領収書の登録からすべて税理士の方にお任せするのか、それら書類の登録までは自社で行うのか、自社の経理担当が仕訳までしてしまうのかなど、自社の現状や今後の方針をもとに、税理士の方に相談した上でオペレーションを決めると安心です。

(株式会社マネーフォワード 執行役員/経理本部長 松岡 俊

会計ソフトは、経理・簿記の初心者にこそおすすめです。手書きや表計算ソフトだとわかりにくい処理も、会計ソフトだと視覚的でわかりやすく、簡単に処理できます。ひとつの取引で複数の仕訳が必要となる複雑な複合仕訳も、会計ソフトであれば入力ミスを防ぎつつ理解しやすい処理ができるようになります。

また、会計処理の効率化を考えるなら、顧問税理士が使用している会計ソフトと同じものを選ぶのもよいでしょう。クラウド型の会計ソフトならアカウント共有により、すぐに顧問税理士と情報共有できます。

以下では会計ソフトでできる処理を踏まえつつ、経理・簿記の初心者にこそ会計ソフトの利用をおすすめする理由を紹介します。

※なお、本記事では例として「マネーフォワード クラウド会計」の機能を中心に紹介します。紹介する機能はすべての会計ソフトに備えられているわけではありません。

①簿記の知識が補完できる

簿記の基本ルールにおいては、仕訳の左右の金額が一致していること、すなわちすべての勘定科目の借方と貸方の合計が一致している必要があります。

いくら勘定科目が正しくても、貸借の金額が一致しなければ正しい仕訳にはなりません。このような簿記の基礎的な知識を確認できるように、会計ソフトには便利な機能が備わっているものもあります。

振替伝票入力

一例には、貸借それぞれの合計金額を表示する機能が挙げられます。

手書きの伝票にも合計金額を記入する欄はありますが、「マネーフォワード クラウド会計」などの会計ソフトの中には自動で借方と貸方それぞれの合計額を表示できるものもあるため、左右の金額が一致しているかをひと目で確認できます。

②勘定科目の仕訳を自動提案

AIなどの技術を使い、入力履歴などをもとに勘定科目を自動で提案する機能が備わった会計ソフトもあります。経理・簿記の初心者は勘定科目の選定で迷いやすいため、勘定科目の自動的な提案は心強い味方になるでしょう。

もちろん、常に会計ソフトの提案が正しいわけではありません。正しい提案であるか確認する必要はありますが、過去の同じような取引を調べるにしても、自動的な提案での勘定科目を使って検索できるため便利です。

勘定科目 自動仕分

③総勘定元帳や振替伝票など帳簿を自動で作成

法令では、企業と個人いずれも帳簿書類の保存義務が定められています。総勘定元帳などの帳簿類も、保存義務が定められている書類のひとつです(個人の白色申告書は、経費に関する簡易的な帳簿も認められます)。

手書きや表計算ソフトの場合、伝票とは別に帳簿を作成しなければなりません。一方、会計ソフトは記帳した仕訳と各種書類がシステムで紐付いているため、仕訳を入力するだけで帳簿を自動作成できるようになっています。

総勘定元帳や仕訳帳のほか、売掛金元帳や買掛金元帳などの補助元帳も自動作成できるため、売掛金や買掛金の管理もしやすくなります。

また、請求書や給与管理システムとの連携が可能な会計ソフトの場合、外部システムの入力をもとに振替伝票などの帳票を自動作成できるものもあります。システムによって自動で金額が取得されることで入力ミスも軽減できます。

④明細データを自動入力&仕訳

会計業務で起こりがちなのが、手入力による人為的なミスでしょう。しかし、会計ソフトなら給与管理システムなどと連携や、預金口座やクレジットカードの明細データの自動取得を行えるため、金額の入力を間違える可能性が大きく減少します。また、設定したルールに基づいた自動仕訳ができるため、勘定科目の間違などのミスを大幅に減らすことが可能です。

自動仕訳にした場合は、その仕訳が正しいかどうかは担当者の判断となりますので注意しましょう。できるだけルール化を徹底し、摘要への記載も定型句を設けておきましょう。

仮にミスがあっても誤った数値や勘定科目をシステム上ですぐに訂正できますが、同じところを何度も間違わないように仕訳を修正する場合は慎重に行いましょう。

⑤売上やキャッシュフローなどのレポートを自動で作成

帳簿類とは別に、売上実績やキャッシュフローなどのレポートを自動で作成してくれる会計ソフトもあります。いずれも視覚的で初心者にもわかりやすいため、事業の状況を簡単に把握できます。

また、基本的な機能として決算書の作成や確定申告書(主に個人事業主向け)の作成までできる会計ソフトもあります。管理会計や税務申告までひとつのシステムで済ませたい人にも、会計ソフトはおすすめです。

会計ソフトの種類と機能の比較表

会計ソフトの種類と機能の比較表

クラウド型、インストール型、オンプレミス型の比較表

会計ソフトは大きく分けてクラウド型、インストール型、オンプレミス型があり、機能や費用面が大きく異なります。以下は、それぞれの会計ソフトを大まかに比較した表です。

<機能比較表>

クラウド型インストール型オンプレミス型
価格1万円~30万円程度/年間2~30万円程度/1購入あたり(アップデート費用は別)数十万~数千万程度/年間
初期設定コストなし必要必要
利用台数の制限
データの保存容量上限なしパソコンの容量内サーバーの容量内
スマホ・アプリ対応△(クラウド対応の場合)
セキュリティ
データの復元
バージョンアップ自動(課金なし)必要必要
対応OSWindows/macOS基本的にWindows基本的にWindows
データ連携

※△=使用する会計ソフトにより機能が大きく異なる

*ソフトウェアでは、機能追加や仕様変更に伴う更新を「バーションアップ」といい、細かな修正などは「リビジョンアップ」と言います。どのソフトもリビジョンアップについては無償で対応することがあります。

クラウド型

クラウド型会計ソフト

クラウド会計ソフトの大きな特長は「複数のユーザーが、同じバージョンで同じデータを扱える」ことです。社内の経理担当者も、経営者の方も、税理士さんも、全員が同じデータを見られます。

たとえ経理業務を外部に委託している場合でも、社内からもデータを見られる点は、事業経営において非常に有益でしょう。事業が大きくなって自社で経理業務を行うことになっても、クラウド会計ソフトであれば、税理士さんからアカウントを引き継ぐだけで移行できます。

またクラウド会計ソフトであれば、法改正にもベンダー(サービス提供者)側が対応します。そうした変更に対して社内のリソースを割かなくて良い点も、大きなメリットですね。

(株式会社マネーフォワード 執行役員/経理本部長 松岡 俊

クラウド型は簡単に言うと、インターネットを経由してクラウド上(サービスを提供する企業のサーバーや外部のサーバーなど)にデータを保存するタイプの会計ソフトです。

メリット
  • さまざまな外部システムと連携可能
  • スマホやタブレットとリアルタイムで共有できる
  • ネットワーク環境があれば端末に依存せずに利用できるものが多い

クラウド会計ソフトの大きなメリットは、インターネットを経由したデータの自動取得や共有が容易になることです。

利用できる端末数やアカウント数に制限があるものもありますが、クラウド型は基本的に端末の種類を問わず利用できるものが多いです。そのため、インターネットを介してさまざまな環境からアクセスし、会計情報を取得・更新することが可能です。権限を付与することで、顧問税理士などとのデータ共有も容易に行えます。

デメリット
  • 利用にインターネット環境が必要
  • ランニングコストがかかる

クラウド型会計ソフトのデメリットは、インターネット環境がないと利用できないことです。

オンラインでないとデータの登録や保存ができないため、インターネット環境に障害が発生したタイミングなどにデータを更新できないことがあります。また、料金設定は月額制・年額制が多く、有料プランを利用し続ける限り費用がかかるため、デメリットに感じることもあるでしょう。

会計ソフト導入時の4つの注意点_page-0003

マネーフォワード クラウド会計が行った「会計ソフトに関する実態調査」によれば、会計業務担当者3,040名に聞いた結果において、約85%以上がクラウド会計ソフトのことを使用もしくは見聞きしたことがあり、また4割はクラウド会計ソフトを実際の業務で利用している状況です。

この結果からも、クラウド会計ソフトの認知度・利用率が高まっていることが分かります。

インストール型

インストール型会計ソフト

インストール型は、利用するパソコンにインストールし、主にローカル環境にデータを保存するタイプの会計ソフトです。

メリット
  • オフラインでも利用できる
  • ランニングコストが不要

インストール型会計ソフトの主なメリットは、オンラインに接続することなくスタンドアロンでも会計ソフトを利用できることです。

また、インストール型は基本的にパッケージ等を購入してインストールする買い切り型の商品であり、クラウド型のように月額利用料がかかりません。導入時には一定のコストが必要ですが、ランニングコストが不要であるため、長期間利用するほど会計ソフトの利用にかかるコストを抑えられるでしょう。

デメリット
  • 初期費用以外にもアップデートコストがかかる
  • データのバックアップに不安が残る
  • テレワーク環境には不向き

インストール型会計ソフトの主なデメリットは、ランニングコスト以外の費用がかかることやバックアップの問題があることです。

インストール型は、初期費用やアップデートのコストがかかります。ランニングコストがかからないからといって、必ずしもコストを削減できるとは限りません。

また、入力したデータの保存場所がソフトウェアをインストールした端末上のみである場合、データの保存に不安が残ります。外付けハードディスクにも保存しておくなど、端末の故障やプログラムの破損に備えた対策が必要です。さらには利用できる端末数が限られるため、テレワーク環境には向かないというデメリットも考慮して導入を検討すると良いでしょう。

>>どっちがいいの?インストール型VSクラウド型 会計ソフト徹底比較!

オンプレミス型

オンプレミス型会計ソフト

オンプレミス型は、自社内にサーバーや回線を設置してシステムを構築し、社内のクライアント端末からサーバー上のデータベースに接続するタイプの会計ソフトです。

メリット
  • カスタマイズの自由度が高い
  • 強固なセキュリティを築ける

オンプレミス型会計ソフトは、要望に合わせたカスタマイズがしやすいこと、強固なセキュリティを築きやすいことが主なメリットとして挙げられます。

オンプレミス型は自社でシステムを構築するため、会計ソフトを自社の業態に合ったシステムへカスタマイズできます。社内で利用している既存のシステムと連携するなど、それぞれの会社の事情に合わせたシステムを構築できる強みがあります。

さらに、強固なセキュリティを築ける点もオンプレミス型のメリットです。オンプレミス型では独自の機能要件が搭載できるため、要件を満たす設計を行えばセキュリティを強化できます。

デメリット
  • 導入に多額のコストがかかる
  • 保守管理対応をする人材が必要

オンプレミス型会計ソフトの主なデメリットは、導入コストが多額になりやすいこと、保守管理対応のために社内での人材確保または外注が必要になることです。

オンプレミス型は、その会社独自のシステムを構築するため、カスタマイズの自由度が高い反面、システム構築にコストがかかる傾向があり、クラウド型やインストール型の導入よりもコストが高額になりがちです。
また、基本的に保守やメンテナンスは社内で対応しなくてはなりません。日常的な保守管理のほか、セキュリティの強化やサーバーダウンなどの障害へ対応できる人材の確保も必要です。

カスタマイズ性やセキュリティ、コストなどを考えると、十分なコストを捻出できる大規模の会社に向いた会計ソフトといえます。

近年ではクラウド型の利用が増えている

近年ではクラウド型会計ソフトを選択する企業が増えています

前述の通り会計ソフトにはいくつかの種類があり、近年ではクラウド型会計ソフトを選択する企業が増えています。バックオフィス関連のSaaS導入支援を行っている株式会社TECO Designの代表・杉野氏は次のように解説しています。

「情報通信白書(令和3年・総務省)」によると、クラウドシステムを利用している企業は年々増加傾向にあるようです。「給与・財務会計・人事」システムを利用したと回答した企業はクラウドサービスを利用している企業の約38%。業務のシステム化・DXの注目度は、コロナ禍以降は特に高まっています。

労務や経理などのバックオフィス部門の方たちから、クラウドシステム導入・運用について当社にご相談いただくケースも増えました。各社様それぞれ課題や悩みは異なりますが、「自社に合ったシステムを知りたい」「とにかくシステム化したい」といったお話を伺うこともあります。

システム導入においては、従来の業務の進め方から脱却し、より効率的・効果的な方法に変える気概を持つことが重要です。システム化という「手段」が「目的」にすり替わっては根本的な改善にはつながらず、システムを導入しても業務を削減できるとは限りません。各システムの機能を比較する前に、業務設計の見直しや目的の明確化に取り組むと良いでしょう。
(株式会社TECO Design 代表取締役 杉野愼)

参考:情報通信白書(令和3年)第4章ICT分野の基本データ 第2節ICTサービスの利用動向|総務省

どのような目的を持っているかによっても、会計ソフトを選ぶ基準は変わってくるということですね。

会計ソフトの導入率は?種類別で紹介

会計ソフトの導入率は?種類別で紹介

中小企業や個人事業主における会計ソフトの導入実態について、MM総研による調査では会計ソフト利用者について下記のような結果が示されています。

■中小企業(2017年9月26日時点)、従業員300人以下の会計ソフト利用企業が対象)
  • クラウド型の利用率:14.5%
  • インストール型の利用率:85.5%

引用:クラウド会計ソフトの法人導入実態調査(2017年9月26日)|MM総研

■個人事業主(2023年3月末時点)
  • クラウド型の利用率:31.0%
  • インストール型の利用率:55.0%
  • 分からない:14.0%

引用:クラウド会計ソフトの利用状況調査(2023年3月末) | 株式会社MM総研

調査年こそ違いますが、中小企業と個人事業主いずれもインストール型会計ソフトを利用している割合が最も高いようです。

インストール型会計ソフトは大企業向け、中小企業向け、個人事業主向けなど企業規模別に幅広いバリエーションのサービスを提供している製品もあり、長年利用されてきたことが高いシェア率を維持している背景として挙げられます。

一方、近年注目されるようになってきたのがクラウド型です。リモートワークの普及や他サービスと連携したデータ自動取得機能などの利便性から、クラウド型を選択する会社や個人事業主も増えています。

なお、すべての事業者が会計ソフトを利用しているとは限りません。負担するコストや会計処理の複雑さなどを理由に、会計ソフトを利用しない事業者もいます。

コスト面を理由に会計ソフトを使用しない事業者の多くは、個人事業主を含む小規模事業者です。導入する初期コスト、継続利用に必要なランニングコストの捻出が難しい場合、表計算ソフトなどで計算・管理を行う傾向があります。

また、ある程度事業規模が大きくなると、税理士へ会計処理を委託するケースが増えていきます。会計ソフトは幅広い事業種の会計処理に対応できるように設計されていますが、それでも特殊な事情を持つ企業の会計すべてに対応できるわけではありません。会計処理の複雑さは企業が大きくなるほど増す傾向があるため、専門家による判断や承認が必要な処理を抱える事業者ほど、会計ソフトから離れやすい傾向にあるのでしょう。

会計ソフトは記帳や決算処理といった会計処理の負担を軽くする働きが期待できますが、すべての企業において活用できるとは限りません。自社の事情に合わせ、最適な管理を行える方法を選択しましょう。

会計ソフト導入の流れ

会計ソフト導入の流れ

会計ソフトは、基本的に以下のような流れで導入を進めていきます。

STEP1:導入目的を決める

会計ソフトを導入する前に、自社が抱えている会計処理に関する課題を明らかにしておきましょう。そうすることで、解決したい課題の優先順位も決められますし、会計ソフト導入の目的も明確になります。

よくある課題例
  • 「作業量が多くて会計処理にかかる経理担当者の負担が大きい」
  • 「会計事務が属人化してしまい情報がうまく共有できていない」
  • 「他部署との連携や情報共有がうまくいっておらず会計処理が遅れてしまいがち」

導入目的が明らかになれば、自社が導入すべき会計ソフトを選択する際に役立ちます。

STEP2:導入までのスケジュールを立てる

会計ソフトを導入して、その体制に担当者が慣れるまでには時間がかかります。担当者が操作に慣れるまでの期間も見越して導入計画を立てましょう。

また、クラウド型やインストール型、オンプレミス型など、導入する種類によっても利用開始できるまでの期間が異なってきます。それぞれの種類の特徴も把握して、どのような種類の会計ソフトを選択するかも検討しながら導入計画を立てましょう。

–会計ソフトの導入は期中からでも可能

会計ソフトの導入は期首にしなければならないわけではなく、期中からでもできます。

担当者の負担や会社の都合なども含めて検討するとよいでしょう。なお、期中から導入する場合は、期首分からのデータ入力も必要になりますので、その点を考慮した導入が望ましいです。

また、従来の会計処理と会計ソフトの過年度比較を会計ソフト上で行うなら、過去のデータを移行する必要があります。入力だけでも相当な時間がかかりますので、移行は業務が忙しくない時期に行うとよいでしょう。

STEP3:会計ソフトを比較する

導入までのスケジュールをある程度立てたら、導入する会計ソフトを選定するためにソフトの比較を行います。まずは導入目的をクリアできる会計ソフトをピックアップして、その中から3~5種程度に絞って細かく比較していくと、比較的容易に選定ができます。

デモ版やお試し利用ができるものがあれば、会計ソフト比較の段階で使用感や操作方法も確認しておくとよいでしょう。

STEP4:会計ソフトを選定し導入を進める

複数の会計ソフトを比較検討し、最終的に導入するシステムを選定します。

前述したように、導入にかかる時間は選定する会計ソフトによってさまざまです。クラウド型は有料登録をすればすぐに利用できます。自社サーバーに設置するオンプレミス型は導入までに時間がかかる傾向はありますが、特殊な業種にも対応できるようにカスタマイズできます。自社に適した会計ソフトは事業内容や業務内容によって異なりますので、十分な比較検討を行った上で選択しましょう。

STEP5:初期設定を行う

導入した会計ソフトを利用するには、どのソフトも初期設定が必要です。事業者設定、会計年度の設定、消費税(原則課税、簡易課税、免税事業者か)、会社の預金口座の設定、勘定科目や補助科目の設定、開始残高などの設定を行いましょう。

さらに、必要に応じて、セキュリティ設定やバックアップの設定なども行います。導入するシステムによって設定の仕方が変わってきますので、スタートアップガイドなどを確認しながら初期設定を進めます。自社にシステム管理部門がないようなら、ソフトを販売するベンダーにセキュリティ対策を相談するとよいでしょう。

会計ソフトの使い方

ここでは、会計ソフトの導入・初期設定から日々の業務での使い方まで、「マネーフォワード クラウド会計」を例に紹介します。

ユーザー設定とデータ移行

はじめに、会社名(または個人名)、業種区分、申告区分(青色申告/白色申告)、消費税の経理方式など、事業者設定を行います。電子帳簿保存法への対応も設定できますので、忘れずに確認しましょう。

これまで使用していた会計ソフトのデータがある場合は、データ移行を実施(ソフトによっては変換等が必要なものもあります)します。事業年度途中の移行でデータ移行ができない場合は、伝票や領収書など、会計ソフトへの入力に必要な書類を揃えておきます。

会計ソフトへの入力

初期設定

独自の勘定科目を使用している場合や補助科目(管理会計の目的で使用)での集計が必要な場合は、使いやすいように勘定科目・補助科目を設定します。

固定資産を所有している場合は固定資産台帳に反映させるために固定資産の入力、個人事業主で按分(あんぶん)が必要な科目がある場合は按分の設定についても同時に済ませておきましょう。

勘定科目設定

データ連携設定

金融機関の口座やクレジットカード、そのほかシステムと連携させたい場合は、データ連携の設定も済ませておきましょう。

マネーフォワード クラウド会計」や「マネーフォワード クラウド確定申告」は、IDパスワード方式やAPI連携方式に対応しています。これらの機能に対応する金融機関との連携時にはカード番号や口座番号を入力する必要はありません。

なお、データ連携の設定を行っても、実際に連携が開始されるまでにはある程度の期間を置く必要があります。連携開始時期を見誤ると、自動取得できる仕訳データを手入力してしまうミスが発生しやすくなりますので、連携が始まる時期は把握しておきましょう。すべての連携が開始された後に会計ソフトの利用を始めれば、二重登録のリスクを減らせます。

会計ソフト データ連携

伝票作成

初期設定やデータ連携によって会計ソフトを利用できる環境が整ったら、日々の仕訳の入力・伝票作成が可能です。画面上で取引内容を登録していきます。

事業年度の途中から会計ソフトを利用する場合は、今期の現時点までの仕訳もすべて登録するようにしましょう。導入前のシステムや帳簿とのデータ連携によりすべての仕訳をコピーできる場合、この作業は必要ありませんが、手動で記帳し直す必要がある場合には、二重記録や仕訳漏れを起こさないように注意が必要です。

決算では、決算処理のための特殊な仕訳である決算仕訳が必要です。会社のルールにしたがって月次決算や四半期決算、本決算などの仕訳を入力しましょう。

–データのバックアップも重要

また、データを入力したら、入力したデータが消失しないようにバックアップをとります。「マネーフォワード クラウド会計」や「マネーフォワード クラウド確定申告」の場合は自動でデータがクラウド上に保存されるため、社内の機器の故障などが原因でデータが消失することはありません。

さらに「マネーフォワード クラウド会計」の場合、仕訳帳のエクスポートも可能です。確認用にエクスポートをしておくのもよいでしょう。

会計ソフト 伝票作成

会計ソフトは経費精算システムと連携できると便利

会計ソフトは経費精算システムと連携できると便利

会計ソフトを選ぶ際には、使用される頻度の高い経費精算システムとの連携にも注目してみるとよいでしょう。

経費精算システムとは

経費精算とは、従業員が業務のために要した交通費や宿泊費、接待交際費などの費用を精算する手続きをいいます。従業員側で立て替えが発生している場合は立て替え分の精算、会社が先に仮払いで従業員に事前に金銭を渡した場合は経費との差額分を返金してもらうなどの処理が必要です。

また、経費精算の申請には上長の承認など、会社によって複数の承認手続きを踏む場合もあります。

経費精算システムは、このような経費精算に関わる業務を効率化するためのシステムです。経費申請や承認に関わる機能、仮払いの機能、領収書のチェック機能など、経費精算に関わる機能が備わっています。

会計ソフトと経費精算システムの違い

会計ソフトは、決算書作成などに必要な日々の会計処理を効率化するためのシステムです。帳簿への記帳から決算書の作成までをスムーズに行うための機能が備わっています。

経費精算システムは、前述したように従業員の経費申請や経費精算を効率化するためのシステムです。会計ソフトは会社全体の取引を管理するものですが、経費精算システムは会社と従業員(または役員)間の承認機能を擁した経費精算の進捗や管理に使用されます。

会計ソフトと経費精算システムは、効率化を目的とする業務が異なるため、備わっている機能も大きく異なります。それぞれ求められる役割が違うため、会計ソフトと経費精算システムはそれぞれ独立したシステムとして構築されているのが一般的です。

会計ソフトと経費精算システムの連携でできること

会計ソフトと経費精算システムはそれぞれ独立したシステムであることが多いものの、密接な関わりがあります。経費申請で仮払いがあれば会計上の仮払い処理が必要ですし、経費精算が行われれば費用への振替が必要となるためです。

会計ソフトと経費精算システムを連携させることで、経費精算システムで行われた処理を会計ソフトでも取得できるようになります。これにより、会計処理の漏れや金額のミスなどを防止できるようになります。

会計の基本が学べるおすすめの書籍

会計ソフトを使いこなすには、最低限の会計知識も必要です。ここでは、初心者でも会計の基本がわかりやすく学べるおすすめの本を紹介します。

会計業務を行う上で特に重要な「決算書」を読み解くコツを身につけるのに最適な一冊です。本書の特徴は、決算書を「図解」で解説している点。

難解な用語が使われがちな決算書の解説を本書では図解化し、初心者でもストレスなく直感的に学習を進められます。決算書を読むスピードや分析の質を高めるトレーニングにおすすめの一冊です。

会計ソフト導入前にメリットを比較することが大切

会計ソフトを導入するメリット

企業や個人事業主が会計ソフトを導入するケースは増えています。

記帳や集計だけなら表計算ソフトなどでも可能ですが、会計処理に特化している会計ソフトのほうが以下のようなさまざまな面でのメリットが期待できます。

会計ソフトならではのメリット
  • 会計処理に割く労力を減らせる
  • 保存が必要な帳簿書類を簡単に作成できる
  • 事業の財務状態、経営成績を確認できる
  • 個人事業主の場合は確定申告書まで作成できることが多い

多くの会計ソフトでは、法人向けなら決算書、個人向けなら確定申告の申告書類まで作成できます。事業体の規模にかかわらずさまざまな面で業務を削減し、ほかの仕事へリソースを投入できるため、事業効率化の観点において会計ソフトの導入には大きなメリットがあるといえるでしょう。

一方、会計ソフトは個人向け、法人向けなどの特徴があり、やみくもに導入しても成果が期待できるとは限りません。導入する会計ソフトは事業内容や規模に適したものの中から、機能面などを比較した上で決めることが重要です。

よくある質問

そもそも会計ソフトとは?

会計処理を記録し、必要な帳簿書類を作成するためのアプリケーションソフトウェアです。詳しくはマネーフォワード クラウド会計サービス資料をご覧ください。また、初心者向けの使い方についてはこちらでご紹介しておりますので、ご活用ください。

個人事業主の会計ソフトの選び方は?

個人事業主の場合は確定申告ソフトの活用が便利です。 詳しくはこちらをご覧ください。


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