PCソフトやシステム等の保守料の仕訳に使う勘定科目

大規模アップデートなど、単発的に保守料が発生したときは「修繕費」の勘定科目で仕訳をすることができます。詳しくは こちら をご覧ください。

PCソフトやシステムなどの保守料は、修繕費や支払手数料、事務用品費、前払費用、長期前払費用などの勘定科目で仕訳をすることが可能です。それぞれの勘定科目の使い分けや選び方、具体的な仕訳例を提示しつつ解説します。

PCソフトやシステム等の保守料の仕訳に使える勘定科目

PCソフトやシステムなどを契約すると、継続的に保守料を支払うことがあります。保守料は「修繕費」「支払手数料」「事務用品費」「前払費用」「長期前払費用」などの勘定科目で仕訳をすることが可能です。

ただし、どの勘定科目を選んでも良いのではありません。それぞれ適した状況が異なるので、適切な勘定科目を選びましょう。また一度選んだ勘定科目については、同じ状況であれば今後も同じ勘定科目を使い続けることが大切です。勘定科目が支払いごとに整理され、帳簿を見やすくできます。

定期的な保守料ではなく、単発で保守料が請求されることもあります。例えば、PCソフトの大規模アップデートが実施されたときや、バージョンアップ版と交換してもらうときなどは、そのとき限りの支払いとして保守料が請求されるかもしれません。

このような単発の保守料請求に対しては、「修繕費」の勘定科目で仕訳ができます。セキュリティソフトのアップデート費用として2万円請求され、普通預金口座から振り替えた場合は以下のように「修繕費」の勘定科目を用いて仕訳をしましょう。

借方		貸方		摘要
修繕費	20,000円	普通預金	20,000円	セキュリティソフトのアップデート費用

定期的な保守料であれば、「支払手数料」の勘定科目で仕訳をすることが一般的です。会計ソフトの保守料が毎年3万円ずつ普通預金口座から振り替えられる場合には、以下のように仕訳をしましょう。

借方		貸方		摘要
支払手数料	30,000円	普通預金	30,000円	会計ソフトの保守料

定期的な支払いは、口座振替以外にもクレジットカード決済を利用できることがあります。会計ソフトの保守料をクレジットカードで支払っている場合は、決済をしたタイミングとクレジットカード会社で引き落とされたタイミングの2回に分けて帳簿に記しましょう。

借方		貸方		摘要
支払手数料	30,000円	未払金	30,000円	会計ソフトの保守料
未払金	30,000円	普通預金	30,000円	クレジットカード引き落とし

定期的に支払うかどうかに関わらず、保守料を「事務用品費」の勘定科目で仕訳もできます。会計ソフトの保守料として3万円請求され、口座振替で支払った場合は、以下のように仕訳が可能です。

借方		貸方		摘要
事務用品費	30,000円	普通預金	30,000円	会計ソフトの保守料

同じく定期的に支払うかどうかに関わらず、保守料は「事務用消耗品費」や「消耗品費」の勘定科目で仕訳ができます。ソフトの保守料として「事務用品費」を選んだときは、今後も同じ状況では同じ勘定科目で仕訳することが大切です。他の勘定科目についても同じく、次回以降も同じ状況では同じ勘定科目で仕訳をしましょう。

1年以内の費用を前払いするときは「前払費用」の勘定科目で仕訳ができます。1年分の保守料として6万円前払いする場合は、以下のように仕訳をしましょう。

借方		貸方		摘要
前払費用	60,000円	普通預金	60,000円	セキュリティシステム保守料（2022年1～12月分）

1年を超える費用に関しては「長期前払費用」の勘定科目を使います。3年分の保守料をまとめて支払った場合について考えてみましょう。

最初の1年分に関しては「前払費用」、残りの2年分に関しては「長期前払費用」と分けて仕訳をすることができます。摘要欄には3年間の保守料であることがわかるように一言、記載しておきましょう。

借方		貸方		摘要
前払費用	60,000円	普通預金	180,000円	セキュリティシステム保守料（2022年1～12月分）
長期前払費用	120,000円	普通預金	180,000円	セキュリティシステム保守料（2022年1～12月分）

PCソフトやシステムの保守料は、修繕費・支払手数料・事務用品費・前払費用・長期前払費用などの勘定科目で仕訳ができます。一度使った勘定科目に関しては、同じ状況では同じ勘定科目で使い続けることが大切です。定期的に支払うのか、前払いなのかなどを考慮し、正しい勘定科目で仕訳をしましょう。

大規模アップデートなど、単発的に保守料が発生したときは「修繕費」の勘定科目で仕訳をすることができます。詳しくはこちらをご覧ください。

まとまった期間の保守料を前払いするときは、1年以内の期間の料金であれば「前払費用」の勘定科目で仕訳ができます。1年を超えた分に関しては「長期前払費用」の勘定科目を使って仕訳をします。詳しくはこちらをご覧ください。

※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。

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