• 作成日 : 2021年6月25日

クリーニング代の仕訳で使える勘定科目まとめ

個人事業主であれ法人であれ、作業着や衣装など仕事で使う衣服を洗濯やクリーニングします。これら仕事で必要な衣服をコインランドリーで洗濯したり、クリーニング店でクリーニングしたりした場合は、経費になります。そこでここでは、クリーニング代の勘定科目や仕訳について解説します。

クリーニング代の仕訳に使用できる勘定科目

クリーニング代の仕訳に使用できる勘定科目は一つだけではなく、いくつかの勘定科目を使うことができます。その中で自社に合ったものを選択し、使用しましょう。

クリーニング代の仕訳で使用できる代表的な勘定科目には、「福利厚生費」「衛生費」「外注費」「雑費」「クリーニング費」があります。それぞれについて、見ていきましょう。

福利厚生費

福利厚生費とは、その名の通り従業員の福利厚生のためにかかった費用を仕訳する際に使用する勘定科目です。

そのため、クリーニング代を福利厚生費で処理するのは、従業員の作業着などをクリーニングに出す場合です。あくまで従業員に対する経費なので、役員や事業主の作業着のみの場合は、福利厚生費で処理できない点に注意しましょう。

また、作業着など仕事で使う衣服のクリーニングであること、従業員全員の作業着がクリーニングの対象になっていることが福利厚生費で処理する条件になります。個人的な衣服や特定の人物だけの作業着のクリーニング代の場合は、衣服を着用している人の給与とみなされる可能性があるので、注意しましょう。仕訳例は、次のようになります。

例）従業員全員の作業着をクリーニングに出し、クリーニング代1万円を現金で支払った

外注費

外注費とは、外部業者へ作業代金を支払った場合に使用する勘定科目です。製造業において、工場の作業員が着た大量の作業服に対し、特定のクリーニング業者に定期的にクリーニングを依頼している場合など、毎月一定金額のクリーニング代の支払が発生するケースで使用します。仕訳例は、次のようになります。

例）作業員の作業服についてA社にクリーニングを依頼した。今月のクリーニング代5万円を普通預金から支払った。

衛生費

衛生費とは、会社やお店にとって衛生上必要な支出をした場合に使用する勘定科目です。衛生費の勘定科目をよく使う業種は決まっており、飲食業や美容業、宿泊業などが該当します。これらの業種で、おしぼりやタオル、シーツなどをクリーニングした場合は、衛生費（衛生管理費を使うこともあります）を使います。仕訳例は、次のようになります。

例）飲食店のおしぼりをクリーニングに出した。今月のクリーニング代2万円を現金で支払った。

雑費

雑費とは、他の勘定科目に分ける必要がない、雑多な支出があった場合に使用する勘定科目です。クリーニングに出すことがめったにない場合や、年間のクリーニング代が小さい場合は、クリーニング代を雑費に含めて処理することも可能です。仕訳例は、次のようになります。

例）会社の作業着が汚れたので、クリーニングに出した。クリーニング代2,000円を現金で支払った。

クリーニング費

クリーニングの費用をどの勘定科目で処理するのかについては、年間金額と会社における費用の重要性を基準に判断します。

年間の金額が大きかったり、クリーニング代だけ独立した勘定科目で管理したかったりする場合は、クリーニング費という勘定科目を作成し、仕訳しても問題ありません。

例）会社の作業着をクリーニングに出し、クリーニング代5万円を普通預金から支払った。なお弊社は、クリーニング代を重視しているため、クリーニング費で会計処理している。

個人事業主はクリーニング代を経費にできるか

個人事業主の場合、クリーニング代を経費にできるのかという問題があります。個人事業主が経費にすることができる支出は、明らかに事業に関連している場合です。例えば、作業着などのクリーニング代は、仕事で使うことが明らかなので、経費にすることができます。

では、スーツに対するクリーニング代はどうでしょうか。これは、そのスーツが明らかに仕事に必要なのかどうかで、クリーニング代が経費になるかどうかが異なります。

例えば、企業と仕事の打ち合わせをするためにスーツが必要（スーツでなければならない理由が必要）、打ち合わせ以外にはスーツは使用しないといった場合は、明らかにスーツが仕事に必要であるため、クリーニング代も経費になります。一方、その仕事に必ずしもスーツが必要でなかったり、私用でもスーツを着ていたりする場合は、スーツ自体が経費と認められないため、クリーニング代も経費と認められません。

クリーニング代を経費で落とす場合は、経費になる理由を明らかにできるようにしておく必要があります。

クリーニング代は会社の事情に合わせて使う勘定科目を決めよう

クリーニング代は、福利厚生費や外注費など、さまざまな勘定科目で処理することができます。どの勘定科目で処理するのかは、会社で決めることが可能です。クリーニングが発生する回数が少ないから雑費、金額が多く管理したいからクリーニング費など、会社の事情に合わせて使う勘定科目を決めるようにしましょう。

よくある質問

クリーニング代の仕訳に使える勘定科目は？

「福利厚生費」「衛生費」「外注費」「雑費」「クリーニング費」などがあります。詳しくはこちらをご覧ください。

個人事業主がクリーニング代を経費にできるのはどんなとき？

経費にできるのは、仕事（事業）で使っていることが明らかな衣服に対するクリーニング代です。詳しくはこちらをご覧ください。

個人事業主がクリーニング代を経費にできないのはどんなとき？

経費にできないのは、仕事（事業）で使っていない（明らかでない）衣服に対するクリーニング代です。詳しくはこちらをご覧ください。