- 更新日 : 2024年8月8日
常備薬代やマスク代の仕訳に使える勘定科目まとめ
オフィスに置いておく常備薬代やマスク代は、福利厚生費や消耗品費などの勘定科目で仕訳をすることが可能です。それぞれの勘定科目を使用する際に注意をしたいポイントや仕訳をするときの注意点について解説します。仕訳例も紹介するので、ぜひ参考にしてください。
常備薬代やマスク代の仕訳に使える勘定科目
オフィスによっては、従業員に万が一のことが起こった場合に備えて常備薬を置いておく場合もあります。また、マスクが必要になったときや紛失したときに備えて、マスクも置いているオフィスもあるでしょう。
このような常備薬代、マスク代は、いずれも福利厚生費か消耗品費で仕訳をすることができます。それぞれの勘定科目をどのように使い分けるのか見ていきましょう。
常備薬代やマスク代を福利厚生費で仕訳する
会社に常備する医薬品やマスクの費用は、福利厚生費として仕訳をすることができます。ただし、福利厚生費の勘定科目で仕訳ができるのは、その医薬品やマスクを社員全員が利用できるようになっているときのみです。特定の社員だけのために購入したマスクは、通常は福利厚生費の勘定科目で仕訳ができません。
マスクを5,000円分現金で購入し、社員全員が利用できるようにした場合の仕訳例は以下のとおりです。
福利厚生費の勘定科目で仕訳ができるのは、オフィスに置くマスクだけではありません。例えば、マスクをまとめて購入し、すべての社員に贈呈した場合も福利厚生費として仕訳ができます。
各家庭に配布するように3万円分のマスクを購入し、クレジットカードで支払った場合の仕訳例は以下のとおりです。購入したタイミングと、後日クレジットカード会社で利用料金が引き落とされたタイミングとの2回に分けて仕訳をします。
引き落とし | ||||
マスクを購入し、特定の社員に贈呈したときや特定の社員のみ利用できるようにしたときは福利厚生費として仕訳ができません。特定の社員に贈呈したときは「給与」、役員の場合は「役員報酬」として仕訳をすることになります。
常備薬代やマスク代を消耗品費で仕訳する
常備薬代やマスク代を消耗品費の勘定科目で仕訳をすることも可能です。また、感染症対策の消毒液なども消耗品費で仕訳ができます。
ドラッグストアでマスクを5,000円分購入し、消耗品費の勘定科目を選んだときは、以下のように仕訳をしましょう。
業務に必要な感染症対策のグッズであれば、マスク以外にも石けん、消毒液、消毒用ペーパー、手袋などはいずれも消耗品費で仕訳をすることが可能です。また、感染症対策のグッズでなくても、1年以内に消耗するものや10万円未満の備品などであれば、消耗品費の勘定科目を用いた仕訳ができます。
業務に必要かどうかは、勤務中に使うかによって判断することが一般的です。例えば、勤務中につけるマスクは、衛生的に過ごすために必要なので仕事における必需品と考えられ「消耗品費」に計上するのが適切でしょう。
なお、常備薬代やマスク代を福利厚生費や消耗品費の勘定科目で仕訳をしたときは、次回以降も、同じ状況で同じ支出に対しては同じ勘定科目を使います。同じケースは同じ勘定科目を使って仕訳をすることで、帳簿が見返しやすいように整理できるでしょう。
常備薬代やマスク代の勘定科目を決めておこう
すべての社員が使えるように常備している医薬品やマスクであれば、「福利厚生費」として仕訳ができます。一方、特定の社員が使う医薬品やマスクは「給与」、特定の役員が使うものであれば「役員報酬」の勘定科目になるので注意が必要です。
また、常備薬代やマスク代は「消耗品費」の勘定科目を使って仕訳をすることもできます。勤務中に装着するマスクであれば業務に必要なものであるため「消耗品費」として費用計上が可能です。
常備薬代やマスク代を「福利厚生費」あるいは「消耗品費」の勘定科目で仕訳をしたときは、次回以降も同じ状況かつ同じ目的で購入した場合は、同じ勘定科目を使うようにしましょう。勘定科目を決めておくことで、帳簿が見返しやすくなります。
よくある質問
常備薬代やマスク代を福利厚生費で仕訳するポイントは？
すべての社員が利用できるようになっている常備薬やマスクの購入費用に関しては、福利厚生費として仕訳ができます。詳しくはこちらをご覧ください。
常備薬代やマスク代を消耗品費で仕訳するポイントは？
感染症対策として業務中に使うときや突然の腹痛に対応するときなど、勤務時間内に使用される常備薬代やマスク代は消耗品費として仕訳ができます。詳しくはこちらをご覧ください。
※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。
会計の知識をさらに深めるなら
※本サイトは、法律的またはその他のアドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトの記載内容（テンプレートを含む）の正確性、妥当性の確保に努めておりますが、ご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家にご相談いただくなど、ご自身の判断でご利用ください。
関連記事
車両費を経費にする場合の仕訳に使う勘定科目まとめ
事業用の車両に関する費用を適切に処理するには、どのような仕訳のパターンを理解しておけばよいのでしょうか。この記事では、車両費を経費にする場合の勘定科目やパターン別の仕訳例を解説します。 車両費に該当する費用 ここで説明する車両費とは、車に関…
詳しくみる土地購入時の仕訳・勘定科目まとめ
事業に利用する土地を購入した場合、経費に計上できます。その際の仕訳は仮契約時と本契約時、その後の不動産登記時に分け、支払い内容に合う勘定科目で記帳しましょう。また、土地付建物を購入した場合の仕訳は、建物利用が目的か、それとも土地を利用するこ…
詳しくみる減損損失とは？計算方法や会計処理の方法、認識と測定や財務諸表への影響を解説
減損損失とは、企業が行った固定資産などの投資額と将来キャッシュフローを比べたとき、損が出ている場合の損失額のことです。投資の失敗は、投資家などの外部関係者に影響を与えるため、財務諸表などにその損失額を反映させる必要があります。ここでは減損損…
詳しくみる交通違反の罰金や反則金の仕訳に使う勘定科目まとめ
交通違反により罰金や反則金を支払ったときは、経費計上はできません。一般的には租税公課や立替金などの勘定科目を用い、仕訳をすることになります。個人事業主が交通違反を犯したときは何の勘定科目を使うのか、またどのように仕訳をするのか仕訳例を挙げつ…
詳しくみる税理士報酬・費用の仕訳と勘定科目まとめ
税理士に顧問を依頼したり確定申告書の作成を委託したりすると、税理士との契約費用や報酬を支払う必要があります。これらの費用は、適切な勘定科目によって仕訳をする必要があります。 今回は、税理士報酬はどのような勘定科目が該当するのかを紹介し、源泉…
詳しくみる外注費とは？仕訳例や給与との違い等を解説
事業を進めるうえで、会社内の人間ではなく、外部の法人や個人に仕事を依頼することがあります。その際の仕訳で使う勘定科目が「外注費」です。外注費は給与など他の勘定科目と混同しやすいですが、正確に処理しないと源泉徴収や消費税の取り扱いを間違ってし…
詳しくみる