キャッシュフロー計算書は、直説法と間接法どちらが良いか?

会社の財務において重要な「資金の流れ」のことを「キャッシュフロー」といいます。そのキャッシュフローを把握することが、健全な会社経営には欠かせません。そこで必要になるのが「キャッシュフロー計算書」です。

キャッシュフロー計算書の営業活動によるキャッシュフローの表示方法には、直接法間接法があります。ここでは、どちらを採用するべきかを決定するのに役立つ、メリット・デメリットの比較を行ないます。

キャッシュフロー計算書とは?

キャッシュフロー計算書とは、財務諸表のひとつで、キャッシュの流れを示す書類です。ここで言う「キャッシュ」とは、以下のとおりです。

・現金、および当座預金や普通預金、通知預金などの要求払預金
・換金がしやすい短期投資で、リスクが少ないもの

これまでは、損益計算書や貸借対照表から会社の財務状況を読み解くのが通例でしたが、最近ではキャッシュフロー計算書の重要性が認識されてきています。

なぜなら、取引において多額の資金が必要となる事業を行う会社の場合、業績が好調であったとしても資金不足に陥り破たんすることがあるからです。

キャッシュフロー計算書の構造とは?

キャッシュフロー計算書は、以下の3つのカテゴリに分類されています。

・営業活動におけるキャッシュフロー(本業の営業活動によるもの)
・投資活動におけるキャッシュフロー(固定資産の取得や有価証券の購入などによるもの)
・財務活動におけるキャッシュフロー(借入金の調達や社債の発行などによるもの)

このなかでも、営業活動によるキャッシュフローがもっとも重要です。その表示方法としては「直接法」と「間接法」があります。

直接法とは?

直接法とは、営業活動によるキャッシュの収入や支出などの流れを、総額でとらえるものです。具体的には、主要な取引(商品の販売や仕入れ、経費の支払い、給料の支払いなど)ごとに、キャッシュフローの総額を表します。

例えば、同じ営業キャッシュフローのなかでも、販売収益と仕入れにかかった支払いをそれぞれ別々に表示し、相殺することはしません。

間接法とは?

間接法とは、損益計算書をもとに作成することができます。税金控除前の当期純利益から調整項目を加減して計算します。具体的な項目としては、以下のようなものです。

・減価償却費やのれん償却費などの非資金損益項目
・投資活動や財務活動に含まれる損益項目
・営業損益計算の対象となる取引における債権債務の調整
・売掛金の調整
・棚卸資産、買掛金の調整

直接法と間接法の比較

直接法は、営業活動に関係するキャッシュフローが総額で表示されるため、詳細に流れを把握することができます。一方で、間接法は、利益と営業活動に関係するキャッシュフローとの関係を分かりやすく示すことができます。

直接法と間接法がイメージできる、次のキャッシュフロー計算書をご覧ください。

キャッシュフロー計算書

(キャッシュフロー計算書)

直接法

間接法

(1)営業活動によるキャッシュフロー(1)営業活動によるキャッシュフロー
営業収入
原材料または商品の仕入の支出
給料・広告費の支出
その他の営業支出 など
税引前当期純利益
減価償却費
売掛金の増加
商品の増加 など
(2)投資活動によるキャッシュフロー(2)投資活動によるキャッシュフロー
有価証券の取得による支出
有価証券の売却による収入 など
有価証券の取得による支出
有価証券の売却による収入 など
(3)財務活動によるキャッシュフロー(3)財務活動によるキャッシュフロー
短期借入金による収入
長期借入金の返済による支出 など
短期借入金による収入
長期借入金の返済による支出 など
現金および現金同等物にかかる換算差額現金および現金同等物にかかる換算差額
現金および現金同等物の増加額
現金および現金同等物期首残高
現金および現金同等物期末残高
現金および現金同等物の増加額
現金および現金同等物期首残高
現金および現金同等物期末残高

直接法と間接法のどちらを用いても、最終的な期末残高は同じ金額になります。一般的には、直接法によるキャッシュフロー計算書のほうが、より詳しく企業の経営実態を示していると考えられています。

しかし、主要な取引ごとにデータを準備しなくてはならないため、直接法は間接法に比べて手間がかかります。そのため、実際には間接法を利用する会社の方が多いようです。このように、キャッシュフロー計算書の営業活動によるキャッシュフローには、直接法、間接法の2種類の表示方法があり、それぞれにメリットやデメリットがあるので、自社に合った適切な方法を選びましょう。

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監修:土屋 英則 (税理士)

税理士法人ゆびすい
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