粗大ごみの処理代の仕訳に使える勘定科目まとめ

粗大ごみや不用品を処分する際には、業者や自治体にお金を支払う必要があります。では、粗大ごみや不用品を処分する際に発生する費用は、どのように会計処理を行えばよいのでしょうか。ここでは、粗大ごみの処理代の仕訳や勘定科目について解説します。

粗大ごみや不用品の処分の仕訳に使える勘定科目

事業を行う上で発生した粗大ごみや不用品の処分代は、必要経費になります。ただ、粗大ごみや不用品の処分代は、決まった勘定科目を使わなければならないわけではなく、いくつかの勘定科目の中から、自社に合ったものを使って問題ありません。

粗大ごみや不用品の処分の仕訳に使える勘定科目には、次のようなものがあります。

支払手数料

自治体のゴミ処理券を購入した場合などは、「支払手数料」で処理します。

例）事業で使っていた備品が不用になったので、自治体のゴミ処理券を購入して処分した。
　ゴミ処理券5,000円分は、現金で購入した。

清掃費

部屋の掃除などを行い、粗大ごみや不用品を処分した場合は「清掃費」で処理します。

例）事務所の清掃を業者に依頼し、粗大ごみの処分代を含んで50,000円を普通預金から支払った。

設備維持費

会社の設備の掃除や簡単な修繕にともない不用品などを処分した場合は、「設備維持費」で処理します。

例）会社の設備のメンテナンスを行い、不用品の処分代と一緒にメンテナンス費用100,000円を普通預金から支払った。

雑費

粗大ごみや不用品の処分代が、年間を通じて大きな金額にならない場合や、重要性の低い場合は、「雑費」に含めて処理しても問題ありません。

例）事業で使っていた備品が不用となったので、自治体のゴミ処理券を購入し、処分した。ゴミ処理券1,000円分は、現金で購入した。

粗大ごみの処理代に使う勘定科目は自社に合ったものを選ぶ

事業を行う上で発生した粗大ごみや不用品の処分代は、必要経費になります。使用する勘定科目には支払手数料や清掃費、設備維持費、雑費などがあります。

それぞれ意味合いが異なるところもありますが、重要なのは、毎年継続して同じ勘定科目を使うことです。そのことで、毎年の対比などが可能となります。毎年、同じ勘定科目を使って処理するためにも、粗大ごみの処理代に使う勘定科目は自社に合ったものを選びましょう。

よくある質問

粗大ごみの処理費を支払手数料で仕訳する際のポイントは？

自治体のゴミ処理券を購入した場合など、ごみ処理のみで費用がかかった場合は、支払手数料を使って処理しましょう。詳しくはこちらをご覧ください。

粗大ごみの処理費を雑費で仕訳する際のポイントは？

粗大ごみや不用品の処分代が、年間を通じて大きな金額にならない場合や、重要性の低い場合は、雑費を使って処理しましょう。 詳しくはこちらをご覧ください。