- 更新日 : 2024年8月8日
コーヒー代を経費にする時の仕訳に使う勘定科目まとめ
コーヒー代を経費として計上できます。しかし、状況によって適切な勘定科目が異なるため、注意が必要です。コーヒー代に使える勘定科目を紹介し、具体的な仕訳例も合わせて解説します。また、雑費として計上するときの注意点も説明するので、ぜひ参考にしてください。
目次
コーヒー代は経費にできる?仕訳に使える勘定科目
業務遂行中にコーヒー代を支払ったときは、経費として計上することができます。
なお、経費として計上する場合も、状況によって使用する勘定科目が異なる点に注意が必要です。例えば、社員同士の会議、取引先との打ち合わせなどで支払ったときは「会議費」の勘定科目を使えます。取引先との打ち合わせであれば、「交際費」の勘定科目も使用可能です。
また、出張先で資料をまとめるためにカフェを利用し、コーヒー代を支払ったときは、「雑費」の勘定科目を使用できます。雑費は少額かつ頻度が少ない支払いに関して使用できる勘定科目で、繰り返し同じ状況が発生するのであれば、別の勘定科目を使うほうがよいでしょう。
残業している従業員にコーヒーを差し入れたときは「福利厚生費」の勘定科目を使って仕訳ができます。ただし、個人事業主が自分自身の残業においてコーヒー代を支払ったときは、経費とはならないため、「福利厚生費」にもなりません。
休憩時間用にコーヒーメーカーを購入した場合は、「消耗品費」で仕訳ができます。また、コーヒーメーカーで使用するコーヒー豆やコーヒーシュガー、フレッシュクリームなども消耗品費となります。インスタントコーヒーの粉やリキッドを休憩時間用に用意する場合も、消耗品費の勘定科目が適切です。
コーヒー代を会議費で仕訳する
勘定科目ごとの仕訳例を紹介します。例えば、会議のためにコーヒーの出前を取ったときは「会議費」の勘定科目が適切です。A喫茶店に12人分のコーヒーの出前を注文したときは、以下のように仕訳ができます。
コーヒー代を福利厚生費で仕訳する
残業している従業員にコーヒーを差し入れた場合は、「福利厚生費」の勘定科目が適切です。残業している2人の従業員にコーヒーを差し入れたときは、次のように仕訳ができます。
従業員全員にコーヒーを購入するときも、福利厚生費として計上できます。特定の従業員ではなく、その場にいる従業員すべてに、公平に支払われる費用については、福利厚生費として計上することが一般的です。
コーヒー代を交際費で仕訳する
取引先と打ち合わせのために喫茶店に入り、コーヒー代を支払ったときは「交際費」の勘定科目が適切です。B社との打ち合わせにCカフェを利用した場合であれば、次のように仕訳ができます。
コーヒー代を消耗品費で仕訳する
休憩室にコーヒーメーカーを導入したときは、「消耗品費」の勘定科目を使って仕訳をすることが一般的です。従業員の誰もが使用できるコーヒーメーカーを2万円で購入した場合であれば、次のように仕訳ができます。
コーヒー代を雑費で仕訳する
同じ状況が繰り返し発生しないと考えられ、なおかつ金額が高額ではないときは、「雑費」の勘定科目で仕訳ができます。
例えば、出張先でインターネットを利用するためにインターネットカフェに入り、コーヒー代を支払ったとしましょう。インターネットカフェを利用することはあまりないと考えられるのであれば、雑費で仕訳ができます。
状況に応じて正しい勘定科目でコーヒー代の仕訳をしよう
コーヒー代が業務遂行に必要な費用の場合は、経費として計上できます。ただし、状況によって勘定科目が異なるので注意が必要です。また、同じ状況が繰り返し発生したときは同じ勘定科目を使って仕訳をすることが原則となります。状況に応じた勘定科目を覚え、正しく仕訳をしましょう。
よくある質問
コーヒー代は経費にできる?
業務遂行に関連する目的で支払ったコーヒー代は、経費にすることが可能です。しかし、業務時間中にカフェで休憩したときのコーヒー代や、仕事とは関係のない友人と過ごしたときのコーヒー代は経費にできません。詳しくはこちらをご覧ください。
コーヒー代を会議費で仕訳するポイントは?
社員同士で会議をしたときに発生したコーヒー代は、会議費として仕訳ができます。また、取引先との打ち合わせの際に発生したコーヒー代も、同様に会議費の勘定科目を用いることが可能です。詳しくはこちらをご覧ください。
※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。
会計の知識をさらに深めるなら
※本サイトは、法律的またはその他のアドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトの記載内容(テンプレートを含む)の正確性、妥当性の確保に努めておりますが、ご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家にご相談いただくなど、ご自身の判断でご利用ください。
関連記事
コンサルタント料の仕訳に使える勘定科目まとめ
コンサルタントへ支払うコンサルタント料は、事業関連のものであれば経費精算することが可能です。本記事では、コンサルタント料に使える勘定科目や仕訳方法について解説します。個人コンサルタントへの報酬は源泉徴収する必要があるため、源泉徴収したときの…
詳しくみるタクシー代を仕訳する場合の勘定科目まとめ
タクシー代は業務上使用したものであれば経費にできますが、状況によって適切な勘定科目が変わるため、取り扱いに注意が必要な費目でもあります。この記事では、仕訳をする際、どの勘定科目を選べばよいのか、実例を紹介しながら解説していきます。個人事業主…
詳しくみる減損損失とは?計算方法や会計処理の方法、認識と測定や財務諸表への影響を解説
減損損失とは、企業が行った固定資産などの投資額と将来キャッシュフローを比べたとき、損が出ている場合の損失額のことです。投資の失敗は、投資家などの外部関係者に影響を与えるため、財務諸表などにその損失額を反映させる必要があります。ここでは減損損…
詳しくみる金利調整差額とは?認められない場合もわかりやすく解説
会計処理上、企業の所有する有価証券は4つに区分されます。4つの区分のうち、金利調整差額が関係してくるのは、満期までの保有を目的に所有する債券とその他有価証券に区分される債券です。この記事では、金利調整差額とはどのようなものか、金利調整差額と…
詳しくみる外注加工費とはどんな勘定科目?仕訳例や外注費との違いを解説
外注加工費は、製造業や建設業が外部に業務を委託する場合によく使われる勘定科目です。この記事では、外注加工費に該当する経費や仕訳例、外注費と外注加工費の違いについて解説します。 外注加工費とは 外注加工費とは、組み立てや原材料の加工の一部を外…
詳しくみる引っ越し費用や事務所移転費の仕訳に使える勘定科目まとめ
事務所を移転するときなどには、引っ越し費用を経費計上できます。引っ越し費用を経費計上する場合は、雑費や荷造運賃、支払手数料などの勘定科目で仕訳をすることが一般的です。新しく事務所を借りる際の敷金や礼金、また火災保険料などをどの勘定科目で仕訳…
詳しくみる