- 更新日 : 2024年8月8日
コーヒー代を経費にする時の仕訳に使う勘定科目まとめ
コーヒー代を経費として計上できます。しかし、状況によって適切な勘定科目が異なるため、注意が必要です。コーヒー代に使える勘定科目を紹介し、具体的な仕訳例も合わせて解説します。また、雑費として計上するときの注意点も説明するので、ぜひ参考にしてください。
目次 [非表示にする]
コーヒー代は経費にできる?仕訳に使える勘定科目
業務遂行中にコーヒー代を支払ったときは、経費として計上することができます。
なお、経費として計上する場合も、状況によって使用する勘定科目が異なる点に注意が必要です。例えば、社員同士の会議、取引先との打ち合わせなどで支払ったときは「会議費」の勘定科目を使えます。取引先との打ち合わせであれば、「交際費」の勘定科目も使用可能です。
また、出張先で資料をまとめるためにカフェを利用し、コーヒー代を支払ったときは、「雑費」の勘定科目を使用できます。雑費は少額かつ頻度が少ない支払いに関して使用できる勘定科目で、繰り返し同じ状況が発生するのであれば、別の勘定科目を使うほうがよいでしょう。
残業している従業員にコーヒーを差し入れたときは「福利厚生費」の勘定科目を使って仕訳ができます。ただし、個人事業主が自分自身の残業においてコーヒー代を支払ったときは、経費とはならないため、「福利厚生費」にもなりません。
休憩時間用にコーヒーメーカーを購入した場合は、「消耗品費」で仕訳ができます。また、コーヒーメーカーで使用するコーヒー豆やコーヒーシュガー、フレッシュクリームなども消耗品費となります。インスタントコーヒーの粉やリキッドを休憩時間用に用意する場合も、消耗品費の勘定科目が適切です。
コーヒー代を会議費で仕訳する
勘定科目ごとの仕訳例を紹介します。例えば、会議のためにコーヒーの出前を取ったときは「会議費」の勘定科目が適切です。A喫茶店に12人分のコーヒーの出前を注文したときは、以下のように仕訳ができます。
コーヒー代を福利厚生費で仕訳する
残業している従業員にコーヒーを差し入れた場合は、「福利厚生費」の勘定科目が適切です。残業している2人の従業員にコーヒーを差し入れたときは、次のように仕訳ができます。
従業員全員にコーヒーを購入するときも、福利厚生費として計上できます。特定の従業員ではなく、その場にいる従業員すべてに、公平に支払われる費用については、福利厚生費として計上することが一般的です。
コーヒー代を交際費で仕訳する
取引先と打ち合わせのために喫茶店に入り、コーヒー代を支払ったときは「交際費」の勘定科目が適切です。B社との打ち合わせにCカフェを利用した場合であれば、次のように仕訳ができます。
コーヒー代を消耗品費で仕訳する
休憩室にコーヒーメーカーを導入したときは、「消耗品費」の勘定科目を使って仕訳をすることが一般的です。従業員の誰もが使用できるコーヒーメーカーを2万円で購入した場合であれば、次のように仕訳ができます。
コーヒー代を雑費で仕訳する
同じ状況が繰り返し発生しないと考えられ、なおかつ金額が高額ではないときは、「雑費」の勘定科目で仕訳ができます。
例えば、出張先でインターネットを利用するためにインターネットカフェに入り、コーヒー代を支払ったとしましょう。インターネットカフェを利用することはあまりないと考えられるのであれば、雑費で仕訳ができます。
状況に応じて正しい勘定科目でコーヒー代の仕訳をしよう
コーヒー代が業務遂行に必要な費用の場合は、経費として計上できます。ただし、状況によって勘定科目が異なるので注意が必要です。また、同じ状況が繰り返し発生したときは同じ勘定科目を使って仕訳をすることが原則となります。状況に応じた勘定科目を覚え、正しく仕訳をしましょう。
よくある質問
コーヒー代は経費にできる?
業務遂行に関連する目的で支払ったコーヒー代は、経費にすることが可能です。しかし、業務時間中にカフェで休憩したときのコーヒー代や、仕事とは関係のない友人と過ごしたときのコーヒー代は経費にできません。詳しくはこちらをご覧ください。
コーヒー代を会議費で仕訳するポイントは?
社員同士で会議をしたときに発生したコーヒー代は、会議費として仕訳ができます。また、取引先との打ち合わせの際に発生したコーヒー代も、同様に会議費の勘定科目を用いることが可能です。詳しくはこちらをご覧ください。
※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。
会計の知識をさらに深めるなら
※本サイトは、法律的またはその他のアドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトの記載内容(テンプレートを含む)の正確性、妥当性の確保に努めておりますが、ご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家にご相談いただくなど、ご自身の判断でご利用ください。
関連記事
不動産取得税の勘定科目は?仕訳方法や取得価額に含めるかを解説
土地や建物を取得する際にかかる不動産取得税の勘定科目は、「租税公課」とするのが妥当です。償却できない土地や、耐用年数が長期となる建物の取得価額に含めて資産計上してしまうと、経費になるまでに長い期間がかかってしまいます。損金算入時期は納税通知…
詳しくみる原状回復費用の仕訳と勘定科目まとめ
オフィスを退去する際などに支出する原状回復費用は経費に計上でき、基本的に「修繕費」の勘定科目で仕訳します。物件を借りた側の場合、原状回復費用を敷金と相殺するのが一般的です。物件を貸した側が支出した場合、「立替金」もしくは「修繕費」の勘定科目…
詳しくみるインボイス制度で控除対象外になった消費税の勘定科目は?
インボイス制度においては、取引先から適格請求書を受け取れば仕入税額控除の適用を受けられます。しかし、取引先の中にはインボイス登録を行っておらず適格請求書が発行できない事業者がいることも予想されます。 適格請求書がなく仕入税額控除対象外となる…
詳しくみる売掛金とはどんな勘定科目?仕訳例や回収の流れ、ポイントなどを解説
売掛金とは、企業が商品やサービスを販売した後、まだ顧客から受け取っていない未収の代金を指す会計用語です。これは貸借対照表上で流動資産として計上され、将来の現金収入を示します。売掛金は企業の信用取引の結果生じるもので、通常は一定の支払期限内に…
詳しくみる工事費に関する勘定科目・会計処理まとめ
企業の経理担当者は、工事費の勘定科目について知りたいのではないでしょうか。工事費の内訳を見ると費用の詳細が記載されているため、どのように会計処理を行えばいいのか悩みますよね。 本記事では工事費に関連して仕訳上利用される勘定科目や、具体的な仕…
詳しくみる仮払法人税等とは?計上の流れや仕訳まで解説
仮払法人税等とは、中間申告で支払った法人税等を一時的に計上する勘定科目です。決算で確定した納税額から控除し、残った金額を未払法人税等の勘定科目で仕訳します。 本記事では仮払法人税等の概要や計上の流れを説明するとともに、未払法人税等についても…
詳しくみる