• 更新日 : 2024年8月8日

クラウドサービスを経費にする場合の仕訳に使う勘定科目まとめ

クラウドサービスとは、ソフトウェア、データなどをインターネットを経由して利用するものです。定期的にサービス利用料を支払うサービスで、事業で利用した場合は経費に計上できます。

本記事ではクラウドサービスを仕訳する際に使う勘定科目や仕訳例について、詳しく解説します。

クラウドサービスの仕訳に使える勘定科目

クラウドサービスとは、データやソフトウェアをネットワーク経由で利用者に提供するサービスのことです。 従来は利用者が自分のパソコン上でソフトウェアやデータを利用していましたが、クラウドサービスはインターネット環境やパソコンなど最低限の環境を用意すれば、いつでもどこからでもさまざまなサービスを利用できます。

これまでは機材の購入やシステムの構築、管理など自社で行わなければならなかったことも、クラウドサービスの利用で不要になります。手間や時間を削減し、業務効率を上げてコストカットできるのがメリットです。

そのため、クラウドサービスを事業で利用している会社も少なくありません。事業でクラウドサービスを利用する場合、その費用は経費に計上できます。

クラウドサービスの利用は、一般的に利用した月の月額料金を支払う契約です。仕訳では「通信費」か「支払手数料」の勘定科目を使用します。

通信費は電話やインターネット回線の使用料などにかかる費用に使用する勘定科目です。そのため、インターネットを介して利用するサブスクリプション型のサービスも通信費と考えられます。

また、サービスの提供を受けるという点に着目し、支払手数料で計上することも可能です。

「勘定科目はこれを使用しなくてはいけない」という法的なルールはなく、会社独自のルールや慣習に従って仕訳することも特に問題はありません。例えば、ほかの勘定科目と区別するため、「クラウドサービス利用料」など新たな勘定科目で仕訳することもできます。ただし、会計処理を正しく行っていることが当然の前提です。

クラウドサービスを通信費で仕訳する

クラウドサービスの利用料は通信費で計上するのが一般的です。クラウド型の会計ソフトをインストールするケースでも、月額料金を支払って使用する場合は「物品を購入した」のではなく「オンラインサービスの利用料を支払った」と考えられます。

（通信費の仕訳例）

クラウドサービスの月額料金1万円を支払い、通信費として計上した

なお、クラウド型の会計ソフトには、1年間の料金をまとめて支払う料金体系もあります。その場合には、口座から引き落とされた日付で1年分の金額を仕訳しましょう。

クラウドサービスを支払手数料で仕訳する

クラウドサービスの利用を「サービスの提供を受ける」と考え、「支払手数料」の勘定科目で仕訳することもできます。ただし、一度決めた勘定科目はその後も変えないことが大切です。

会計処理では「継続性の原則」という原則があり、一度決めた処理方法は変更せず、継続して使用しなければいけません。クラウドサービスの勘定科目を支払手数料として仕訳した場合には、その後も同じ勘定科目を使用しましょう。

（支払手数料の仕訳例）

クラウドサービスの利用料5,000円を支払い、支払手数料として計上した

クラウドサービスは正しい勘定科目で仕訳しよう

クラウドサービスを事業で利用している場合、その費用は経費に計上できます。使用する勘定科目は通信費か支払手数料です。毎月支払っている場合はその都度、年間の使用料を一括で支払う場合は、支払った日付で計上しましょう。

いずれの勘定科目を使用する場合も、一度決めた勘定科目はその後も継続して使用することが大切です。

よくある質問

クラウドサービスは経費にできる？

事業に間いて利用した場合は経費にできます。詳しくはこちらをご覧ください。

クラウドサービスを通信費で仕訳するポイントは？

一度通信費として計上したら、以後も同じ勘定科目による仕訳が必要です。詳しくはこちらをご覧ください。

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