- 更新日 : 2024年8月8日
レンタル代を経費にする時の仕訳に使う勘定科目まとめ
事業に必要な物品をレンタルした場合は、レンタル代を経費として処理できます。その際は、貸借料やリース料といった勘定科目を使用し、適切に処理することが必要です。本記事では、レンタル代を経費にする時の仕訳に使用する勘定科目を、仕訳例とともに解説します。リースとレンタルの違いも表にまとめているため、ぜひ参考にしてください。
レンタル代の仕訳に使える勘定科目
高額な初期費用がかかる物品や、頻繁には使用しないものについては、費用を抑えるために、購入ではなくレンタルを利用する場合が多いでしょう。IT機器や機械のように、事業に使用する物品にかかるレンタル代は、経費に計上できます。
レンタル代の仕訳に利用する勘定科目としては、以下のとおりです。
レンタル代は、賃借料やリース料として処理することが一般的です。そのほか、レンタル倉庫は支払地代、レンタカーは旅費交通費として処理します。雑費として処理することも可能です。レンタルする物品に応じて、適切な勘定科目を使用する必要があります。
なお、レンタルに付随して発生する費用については、消耗品費や雑費などの勘定科目を用いて処理しましょう。
レンタル代を賃借料で仕訳する
レンタルに関する仕訳は、料金支払い時のみ必要です。ここでは、レンタル代の処理によく使われる、賃借料を使った仕訳例について解説します。
パソコンや空気清浄機などの物品にかかるレンタル代については、賃借料として処理することが多いです。以下のように仕訳を行いましょう。
【例】事業所に置く玄関マット5,000円をレンタルし、費用を現金で支払った。
| 借方 | 貸方 | 摘要 | ||
|---|---|---|---|---|
| 賃借料 | 5,000円 | 現金 | 5,000円 | 玄関マット レンタル代 |
レンタル代をリース料で仕訳する
リースは、大きく以下の2つに分かれます。
- ファイナンスリース
- オペレーティングリース
ファイナンスリースとは、リース期間中契約を解約できず、借手がリース物件の取得価格、および諸経費のおおむね全額を、リース料として支払うリース取引のことです。
オペレーティングリースは、ファイナンスリース以外の取引のことで、リース会社から物品を借りているだけの契約であるため、リース料として仕訳を行います。
オペレーティングリースとは、リース期間終了後の物品の残存価額を貸主（リース会社）が見積もって、見積もりどおりにならない場合のリスクを、貸主が負担する取引のことです。たとえば、自動車や建設機械、印刷機械、工場設備のように、中古でもある程度の値がつくような高額な物品の貸借の際によく使われます。
賃借料として処理する場合と同様に、契約時は仕訳を行う必要がなく、リース料金の支払時に仕訳を行いましょう。また、オペレーティングリースで借りる物品は資産とは考えないため、減価償却も不要です。
以下のように仕訳を行いましょう。
【例】工作機械のリース料100,000円を現金で支払った。
| 借方 | 貸方 | 摘要 | ||
|---|---|---|---|---|
| リース料 | 100,000円 | 現金 | 100,000円 | 工作機械 リース料 |
レンタルとリースの違い
レンタルとリースは、機械や自動車といった物件を一定期間借りる、という点では共通していますが、さまざまな点に違いがあります。
主な違いは、契約期間です。レンタルは、日単位や月単位など、短期間借りるケースが多いです。DVDや車のレンタルを思い浮かべると分かりやすいでしょう。
一方、リース会社から賃借するリースは、半年から10年程度といった、中長期にわたって契約することが多いです。
そのため、一時的に利用したいものについてはレンタル、工場で使う機械やIT機器といった、長期にわたって使用したいものについてはリースを利用するのが望ましいと言えます。
契約期間以外にも、所有権や保守・修繕義務など、さまざまな違いがあります。以下にレンタルとリースの違いをまとめているため、ぜひ参考にしてください。
| レンタル | リース | |||
|---|---|---|---|---|
| 対象 | レンタル会社が保有する物件から ユーザーが選択する | ユーザーが指定した物件をリース 会社が新規購入する | ||
| 中途解約 | 可能 | 原則不可 | ||
| 所有権 | レンタル会社 | リース会社 | ||
| 保守・修繕義務 | レンタル会社 | ユーザー | ||
| 料金体系 | 設定された一定額 | 物件価格×リース料率 | ||
| 契約終了後の扱い | 返却 | 返却、あるいは再契約して 延長利用 | ||
レンタル代は賃借料やリース料で処理しよう
今回は、物品をレンタル・リースした際の会計処理について解説しました。レンタル代を処理する際は、レンタルの内容や目的に応じて、適切な勘定科目を選びましょう。なかでも多く用いられるのが、賃借料とリース料です。
また、レンタルとリースには、契約期間や所有権の所在など、さまざまな違いがあります。この記事を参考に、レンタル代の仕訳やレンタルとリースの違いを理解し、正しい会計処理を行ってください。
よくある質問
レンタル代は経費にできる？
事業に必要な物品のレンタル代なら、賃借料やリース料といった勘定科目を用いて処理し、経費として計上できます。詳しくはこちらをご覧ください。
レンタルとリースの違いは？
レンタルとリースの主な違いは契約期間の長さであり、レンタルは短期的、リースは中長期的であることが多いです。詳しくはこちらをご覧ください。
※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。
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