• 更新日 : 2024年8月8日

楽器の耐用年数と減価償却費計算を解説

楽器は時間の経過とともに価値が減少する減価償却資産であるため、減価償却が必要です。本記事では、楽器の減価償却費の計算方法や仕訳について解説します。耐用年数についても解説しているので、併せて参考にしてください。

楽器は減価償却が必要

楽器は減価償却資産に該当するため、減価償却が必要です。減価償却とは、時間が経つにつれて価値が減っていく資産に対して行われる会計処理のことです。取得する際に支払った金額を耐用年数に応じて計上していきます。

なお、減価償却に関する詳細は、以下の記事をご覧ください。

会計の基礎知識

減価償却とは？計算方法、対象となる資産、仕訳、節税の仕組みまで簡単にわかりやすく解説

減価償却は、事業や経理に携わると必ず耳にする重要な会計用語です。高額な資産（パソコン、車、建物など）を購入した際、なぜ一括で経費にできないのか、その費用をどのように処理すればよいのか、疑問に思う方も多いでしょう。この記事では、減価償却の基本的な概念から、その目的、対象となる資産（固定資産）の条件、主な償却方法である定額法・定率法の違い、具体的な仕訳処理、そして節税効果について、初心者にもわかりやすく解説します。減価償却費の計上を正しく理解し、適切な会計処理と経営判断に役立てましょう。減価償却...

楽器の耐用年数

楽器の法定耐用年数は以下のとおりです。

参考：法定耐用年数（国税庁）

楽器の減価償却費計算と仕訳例

ここでは、楽器の減価償却費計算方法と仕訳例について詳しく解説します。

10万円未満の楽器の場合

楽器の取得価額が10万円未満の場合は、消耗品費として全額を経費計上できるため、減価償却はしません。

10万円以上の楽器の場合

楽器の取得価額が10万円以上の場合は、「定額法」または「定率法」を用いて減価償却を行います。定額法とは、毎年同じ金額を減価償却する方法のことです。「購入金額に定額法の償却率をかける」ことで表されます。

例えば、30万円のギターを購入した場合は、以下の計算式で減価償却費を求められます。

定額法で求めた減価償却費を仕訳すると以下のとおりです。

直接法（固定資産から減価償却費を直接差し引く方法）

一方、定率法とは、減価償却資産を購入した年度に減価償却費を多く計上して、毎年計上額を減らしていく計算方法のことです。購入費用から前年度までに計上した累計の減価償却費を差し引いて、定率法の償却率をかけて計算する決まりとされています。

例えば、30万円のギターを購入した場合は、以下の計算式で減価償却費が求められます。

定率法で求めた減価償却費を仕訳すると以下のようになります。

直接法（固定資産から減価償却費を直接差し引く方法）

なお、10万円以上20万円未満の楽器を購入した場合は、一括償却資産として処理できます。また、中小企業は特例として、取得価額が30万円未満の減価償却資産を購入した場合、合計額300万円までは全額損金として計上することが可能です（適用期間：令和6年3月31日まで）。

参考：法定耐用年数（国税庁）
参考：経済産業省 少額減価償却資産の特例

楽器を購入したら減価償却できるか確認が必要

楽器は減価償却資産に該当するため、減価償却を行いましょう。楽器の減価償却は、定額法または定率法のどちらかで求められます。ただし、10万円未満で購入した場合は、消耗品費として計上できるため、減価償却を行いません。10万円以上の楽器を購入した場合に限り、対象となる点に注意が必要です。

よくある質問

楽器は減価償却が必要？

楽器は減価償却資産に該当するため、減価償却は必要です。詳しくはこちらをご覧ください。

楽器の耐用年数は？

楽器の法定耐用年数は5年です。詳しくはこちらをご覧ください。

• 監修：マネーフォワード クラウド会計

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