設備投資効率

設備投資効率とは対象企業への投資・融資・M&Aなどを検討する際などに用いられる指標で、対象企業の生産設備がどのくらいの付加価値を生産しているかを評価するための指数である。一般に、設備投資効率が高いほど資産生産率が高いと考えることができる。

設備投資効率の考え方

設備投資効率は設備（＝有形固定資産）から創出される付加価値（粗付加価値）をみて、設備に対してどれほどの付加価値が生産されているかを評価する。計算式は次のようになる。
設備投資効率＝（付加価値額／平均有形固定資産）×100（％）
なお、この場合の付加価値額には「粗付加価値」の額を用いられることが多い。粗付加価値とは純付加価値から減価償却費を減じた額である。
一般に、対象企業の設備がどれだけ稼働しているかは「有形固定資産回転率（有形固定資産に対する売上比率）」でみることができる。この指数が高ければ高いほど当該設備の稼働率は高いといえる。しかし、いくら稼働して売上をあげても利益を出していなくては意味がない。このため設備の回転率よりも付加価値の生産高に着目したのが設備投資効率という指数の特徴である。

付加価値額とは

設備投資効率を算出するに先立って、適正な付加価値額を算出する必要がある。
付加価値額にはいろいろな考え方があるが、総務省統計局によれば、付加価値額とは「企業の生産活動によって新たに生み出された価値」と定義されており、
付加価値額＝売上高（「売上（収入）金額」又は「経常収益」）－費用総額+給与総額+租税公課
の計算式によって表されることになっている。
なお、中小企業新事業活動促進法に規定されている「付加価値額」は上記の考え方とはまったく異なり、企業収益ベースではなく企業活動による社会経済への総合的な貢献度を評価する概念であるため、両者の明確な区別が必要である。