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  • 更新日 : 2025年2月20日

EBITDAとは？計算式や意味をわかりやすく解説

M&A（企業の合併や買収）をする際に、相手企業の価値を判断する指標としてEBITDAがあります。日常の実務において、EBITDAという言葉を使うことは滅多にないかと思いますし、今まで見たことがない…という方も多いかと思いますが、合併や買収を検討するうえで有用な指標です。
今回は、EBITDAの計算方法やメリット、デメリットについて解説します。

EBITDAとは?

EBITDA（イービットディーエー/イービットダー）は、「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization」の略で、企業価値評価の指標です。日本語で「利払い前、税引き前、減価償却前」や「金利、税金、償却前利益」などのような意味となりますが、とくに決まった訳語はなく、簡易的には営業利益に減価償却費を加えて計算します。

これは、純利益に対する「税率や、借入金利、減価償却費」の扱いがそれぞれ国によって異なるので、この違いを最小限に抑えて「国際的な企業価値の比較や評価」をする場合に、EBITDAが利用されます。

EBITDAの計算方法

EBITDAは決まった計算式があるわけではなく、目的に応じていくつかの計算方法が存在します。

このうち、最も多く利用されるのが「営業利益＋減価償却費」です。そもそも営業利益とは、企業が本業で稼いだ利益で、支払利息や税金を差し引く前の金額です。そして、減価償却費は、企業が購入した「建物や工場、設備、備品」などの固定資産を使用可能期間にわたって、分割して費用計上する処理のことを意味します。

EBITDAは、本業の利益と減価償却費を加えた金額なので、企業のキャッシュベースに近い金額がわかります。

M&A（企業の合併や買収）を検討する場合に、例えば、相手企業の純利益の数字だけでは、正確な企業の数値情報がわからないため、投資判断が難しくなります。キャッシュベースを把握するためにもEBITDAは有用な情報であるといえます。

EBITDAのメリット

次に、EBITDAを利用することによるメリットについて確認しましょう。

設備投資の影響を排除した比較ができる

本来、本業の利益である営業利益を算出する際は、企業の設備投資分（減価償却費）が差し引かれた値となり、実際の営業利益がいくらなのか把握することが困難です。また、企業の営業活動の期によっては大規模な設備投資をすることもあるため、その際は会計上の利益が圧縮されることになります。

その点、EBITDAは営業利益に減価償却費を加えて算出するため、設備投資の影響を除いた実質的な利益を算出することができる点がメリットといえます。

収益力の比較ができる

税率や借入金利、減価償却費を差し引いて求める当期純利益では、他国の競合他社の正確な比較や分析が困難です。
国によって税率や借入金利、減価償却費の扱いが異なるので、先述した通り、EBITDAは国際的な企業の価値を比較や評価をする場合に効果的で、この違いを最小限に抑えることができる点がメリットといえます。

EBITDAのデメリット

次にEBITDAを利用することによるデメリットについて確認しましょう

資金の流れを把握することが難しい

EBITDAは、企業の本業のキャッシュベースに着目した利益を把握する際には有用ですが、設備投資や借入金の返済はEBITDAに反映されないので、EBITDAの数値のみで企業分析をすることは理想的ではありません。

また、実際の企業のキャッシュフロー（お金の流れ）では、営業利益から支払利息や税金が差し引かれるので、EBITDAの数値そのものが企業のキャッシュとして残るわけではありません。なので、本来の企業価値を把握するために「本業でどのくらい利益があるか」と同時に「どのくらいの資金が残っているか」という総合的な視野で他の財務諸表も確認するようにしましょう。

国によって計算が異なる

先述した通り、EBITDAを算出する際に、税率や金利の水準、減価償却費の扱いが国によって異なるので、同じ国の企業を比較分析するときは問題ありませんが、異国のグローバル企業との比較においてEBITDA以外の財務諸表の数値を確認する際は、計算が異なることを意識しておきましょう。

EBITDAの平均・目安

EBITDAを用いて比較する際に、EV/EBITDA倍率という尺度があります。
EV（イーブイ）は「Enterprise Value」の略称で、企業価値を意味します。M&Aの際は、EVを算出することがポイントで、EV/EBITDA倍率は、「買収にかかるコストを何年で回収できるか」を示します。数値が低ければ低いほど、短期間でコストを回収できます。
例えば、EV/EBITDA倍率が5倍であれば、5年で投資コストを回収できるということになります。

一般的にEV/EBITDA倍率の平均は8～10倍程度ですが、業種によって水準が異なるので、比較する際は、同業種内で検討するとよいでしょう。

EBITDAとEBITとの違い

また、EBITDAに似た指標としてEBITがあります。EBIT（イービット）とは、「Earnings Before Interest Taxes」の略語で、「利払い前、税引き前利益」を意味します。
イメージとしては、企業の最終的な利益から、支払利息と税金を足し戻した利益です。

EBITDAは、先述した通り、国際的な企業価値を比較することに対して、EBITは、本業の事業活動から生じた利益に着目した指標です。とくに、設備投資などで資金調達コスト（借入金）がどの程度かかったのか、利益にどのくらい影響しているのかを確認するときにEBITの数値を分析します。また、決まった計算式はなく、簡易的に減価償却費を加味するかどうかがEBITDAとの違いです。

EBITDAの改善方法

次に、EBITDAの改善方法について確認しましょう。

売上や営業利益を増やす

売上や営業利益を増やすことで、EBITDAの数値が上がり、EV/EBITDA倍率が低くなります。なので、M&Aを検討する買い手にとっては、割安で魅力的な企業と捉えられます。
また、売上を増やすために、サービスや商品価格を見直すことも改善方法のひとつといえるでしょう。

原価や経費を削減する

上記と考え方は同じで、サービスや商品の原価（コスト）を削減することで、一般的に営業利益が増えることが期待できるため、EV/EBITDA倍率の改善につながります。営業利益が増えるということは、EBITDAの数値が上がり、EV/EBITDA倍率が低くなります。
また、営業利益が増えることで、負債（借入金）を返済することが可能となります。有利子負債を減らすと、EVが低くなりEV/EBITDA倍率が改善されます。

なので、個人の家計と同じように

  • 収入（売上や利益）を増やす
  • 支出（原価やコスト）を減らす
  • 負債（借金）を減らす

大きくこの3点が、改善方法として意識したいところです。

EBITDAだけでなく、他の企業情報も確認しよう！

EBITDAはM&Aの際に用いられる財務諸表分析のひとつで、キャッシュベースの利益を求めるときに利用されますが、決まった計算式はありませんので、その他財務諸表の企業情報を確認して総合的に分析するようにしましょう。

また、買収が効果的なのかについては、同業種で数値を比較するようにしましょう。

よくある質問

EBITDAとは？

EBITDAは、企業価値評価の指標で「利払い前、税引き前、減価償却前」を意味しますが、とくに決まった訳語はなく、簡易的には営業利益に減価償却費を加えて計算します。詳しくはこちらをご覧ください。

EBITDAの計算方法は？

EBITDAは目的に応じていくつかの計算方法が存在しますが、最も多く利用されるのが営業利益＋減価償却費です。本業の利益である営業利益と減価償却費を加えた金額なので、企業のキャッシュベースに近い金額がわかります。詳しくはこちらをご覧ください。


※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。

  • 監修：福留 聡 (公認会計士)

    福留聡税理士事務所代表、Amaterasu有限責任監査法人パートナー、MFクラウドプラチナメンバーで日米の公認会計士及び税理士資格を有し、法定監査、IPO支援、決算支援、IFRS導入支援、日米の法人の税務顧問等を行っている。本、雑誌、DVD等で約50の出版をしており、代表的な著作として『7つのステップでわかる税効果会計実務入門』がある。帳票テンプレート集や起業関連テンプレート集の監修を担当。

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