• 更新日 : 2024年8月8日

将来キャッシュフローとは？計算方法と現在価値との違い

将来キャッシュフローとは、ある企業が将来にわたって生み出すキャッシュフローの総額です。企業価値を算定する際に用いられます。将来キャッシュフローを現在価値に割り引いたものが、その企業の現在の事業価値と評価できるのです。この記事では将来キャッシュフローの意味や計算方法、現在価値との違いについて解説します。

将来キャッシュフローとは

将来キャッシュフローとは、ある企業が将来にわたって生み出すキャッシュフローの総額です。企業価値を算定するために用いられます。

企業価値の算定にはいくつもの考え方がありますが、一つの考え方として、事業価値と非事業資産（金融資産など）の合計額とするものがあります。

この事業価値を算出する際に、将来キャッシュフローが用いられるのです。

具体的には、事業価値は以下のステップを経て算出されます。

1. 将来キャッシュフローを予測する
2. 各年度の将来キャッシュフローを現在価値に割り引いて合算する

将来価値と現在価値の違い

上述のとおり事業価値の算出にあたっては、将来キャッシュフローを現在価値に割り引いて用います。将来価値と現在価値はどのように違うのでしょうか？

たとえば、現在手もとに100万円があるとして、この100万円の価値が1年後の将来にいくらになるかを考えてみましょう。確定的な金利が年間10％であったとすると、100万円を預ければ1年後には、

で計算されるとおり、110万円になります。すなわち、金利が10％の場合には、100万円の1年後の将来価値は110万円になるのです。

それとは逆に、1年後の110万円は、金利が同様の場合には、

となり、100万円の現在価値に割り引けることになります。ただし、将来価値を現在価値に割り引く際には、金利ではなく「割引率」の用語を使います。

3年後の500万円の現在価値は、割引率が10％なら、

（※ ここで「^3」は「3乗」、一般に「^n」は「n乗」のこと）

で、約376万円になるのです。

なお、割引率は、企業価値を評価する人が期待するリターンの比率を使用するのが本来のやり方です。ただし、実務的には、以下の方法が用いられることもあります。

• 任意の一定の比率（10％など）を設定
• 株式市場のデータを利用して設定

さらには、株式市場などでは現れないリスクを考慮し、より保守的に設定される場合もあります。

将来キャッシュフローの現在価値の計算方法

将来キャッシュフローの現在価値の実際の計算方法を、前述の2つのステップに沿って見ていきましょう。

1. 将来キャッシュフローを予測する

将来キャッシュフローの予測に際しては、まず企業の事業計画を反映させた予想貸借対照表・予想損益計算書を作成します。予想貸借対照表・予想損益計算書は夢物語では信頼性に乏しいため、説得力のあるものを作らなければなりません。

そのうえで、借入などの財務活動で得られる現金収入を含まない、純粋に事業だけで得られるキャッシュフローである「フリーキャッシュフロー（FCF）」を、以下のように計算します。

ここで、式の各項の意味は以下のとおりです。

• 営業利益×（1－税率）
  本業から得られた利益である営業利益から、税金分を差し引いた金額。
• ＋減価償却費
  減価償却費は営業利益に含まれますが、現金支出を伴わないため足し戻します。
• ±正味運転資本増加額
  売掛金や買掛金は回収・支払に時間がかかるため、通常営業活動に投下される資金から、現金が必要になる部分を差し引いて「運転資本」を以下のように計算する。
• 運転資本＝（売上債権＋棚卸資産＋その他流動資産）－（仕入債務＋その他流動負債）
  この運転資本の前年度からの増減。
• －設備投資額
  固定資産への更新・新規の投資額を差し引く。

このFCFは、5年間、7年間、10年間などの期間にわたって年度ごとに計算し、それ以降は最終年度のFCFがそのまま続くとして計算します。

具体例

ここで例として、5年間の将来FCFが以下のようだったとしてみましょう。

割引率は10％とします。

また、6年後以降は、5年後と同じ150百万円がそのまま無限に続くと仮定します。このように同じ金額の将来価値が継続的に続く場合の「残存価値」は、以下のように計算されます。

（※ この計算方法は、無限等比級数の公式から出てくるものです）

これより、6年目以降の各年で150百万円が続く場合、割引率が10％なら、5年目の時点から見た残存価値は、

と計算されます。

2. 将来キャッシュフローを現在価値に割り引いて合算する

次に、上で見た各年の将来キャッシュフロー（将来FCF）を、現在価値に割り引き、合算します。将来FCFの現在価値の、一般的な割引方法は以下のとおりです。

この式より、各年の将来FCFの現在価値と合計額は、以下のように計算されます。

6年目以降の残存価値1,500百万円は、5年目の時点から見たものなので、5年目の金額150百万円に加えてあります。各年度の将来FCFの現在価値を足し合わせた約1,376百万円が、この企業の現時点での事業価値であることになります。

将来キャッシュフローと事業価値の意味を理解しよう

ある企業が将来にわたって生み出すキャッシュフローの総額である将来キャッシュフローは、現在価値に割り引くことにより事業価値を算定できます。将来キャッシュフローと事業価値の意味を理解し、業務に活かしていきましょう。

• 監修：福留 聡 (公認会計士)

  福留聡税理士事務所代表、Amaterasu有限責任監査法人パートナー、MFクラウドプラチナメンバーで日米の公認会計士及び税理士資格を有し、法定監査、IPO支援、決算支援、IFRS導入支援、日米の法人の税務顧問等を行っている。本、雑誌、DVD等で約50の出版をしており、代表的な著作として『7つのステップでわかる税効果会計実務入門』がある。帳票テンプレート集や起業関連テンプレート集の監修を担当。