• 更新日 : 2024年8月8日

体温計を経費にする場合の仕訳に使う勘定科目まとめ

事業所で体温計を購入したときは、消耗品費や福利厚生費などの勘定科目で仕訳ができます。体温計を経費として計上する条件や、勘定科目の使い分けについてわかりやすく説明します。

体温計の仕訳に使える勘定科目

体温計を購入する場合、次のいずれかに該当するときは経費として計上できます。

• 玄関ロビーなどの誰もが使用する場所に体温計を設置するとき
• 事業者側から従業員に検温を要請するとき

体温計を使用する人を特定しないときは「消耗品費」、従業員用に体温計を購入するときなら「福利厚生費」、体温計を何度も購入することがないと思われるときは「雑費」などの勘定科目を使って仕訳をすることが一般的です。

体温計を使用する人が特定されるときは、経費として計上されない可能性があります。例えば、役員室に備え付けて役員しか使用できないようにしているときは、経費とはなりません。

また従業員用に購入したものの、従業員が使用しても良いことを知らされていないときや体温計がどこにあるかもわからないときは、経費とはならない可能性があります。

体温計を消耗品費で仕訳する

体温計を消耗品費の勘定科目で仕訳をするときは、使用可能期間が1年未満、あるいは10万円以内のものであることが求められます。

例えば、2万円のスタンド付きの体温計を1台購入し、玄関ロビーなどに設置したとしましょう。事務所に入るすべての人が利用できるようにするときは、消耗品費として仕訳をし、経費計上が可能です。

体温計を福利厚生費で仕訳する

次の条件をすべて満たして体温計を購入するときは、福利厚生費の勘定科目で仕訳ができます。

• 従業員全員が使える
• 金額が妥当である
• 現金で支給しない

例えば、毎朝の検温や熱っぽいときなどに、従業員だれもが利用できるように1つ2,500円の体温計を購入したとしましょう。利便性を高めるために、社内の10の部署すべてに1つずつ体温計を配布した場合は、次のように仕訳ができます。

体温計代を現金で支給した場合は、福利厚生費の勘定科目を使って仕訳ができません。福利厚生費として仕訳ができるのは、あくまでも現物支給の場合に限られる点であることに注意をしておきましょう。

体温計を雑費で仕訳する

雑費の勘定科目で仕訳をすることができるのは、今後、繰り返されることがないと思われる支出に対してです。

例えば社内に入るすべての人が検温できるように、玄関ロビーに非接触型の体温計を設置したとしましょう。体温計はそう簡単に壊れるものではないため、雑費として仕訳ができます。

帳簿に「雑費」の勘定科目で仕訳をした取引が多いと、税務調査で指摘を受ける可能性があります。

例えば非接触型体温計が何かの拍子で壊れたり、ロビーが広くて1台では使い勝手が悪いことが分かったりしたときに、もう1台買い足したとしましょう。前回と同じく「雑費」の勘定科目で仕訳をすると、帳簿の中に「雑費」で仕訳をする項目が増え、本当に非接触型体温計を購入したのかと疑われる可能性があるかもしれません。

スムーズな税務調査のためにも、再び購入することを想定して最初から「消耗品費」か「福利厚生費」のどちらかで仕訳をしておくと良いでしょう。摘要欄にも用途や商品についての情報を丁寧に記し、後で見返しやすい帳簿に仕上げておくことも大切です。

用途に分けて正しく仕訳をしよう

体温計を購入したときは、体温計を使用する人を特定しないときは「消耗品費」、従業員が使用するために購入するときは「福利厚生費」の勘定科目で仕訳をすることが一般的です。いずれのケースも経費として計上できます。

今後体温計を繰り返して購入することがないと思われるときは、「雑費」の勘定科目も使うことも可能です。しかし、雑費として仕訳をした項目が多いときは、税務調査で指摘を受ける可能性があるので注意しましょう。

よくある質問

体温計は経費にできる？

誰もが利用できる場所に設置するときや、事業者側から検温を要請するときは、体温計購入にかかった費用を経費として計上できます。詳しくはこちらをご覧ください。

体温計を消耗品で仕訳するポイントは？

使用可能期間が1年未満もしくは10万円以下のものであれば、消耗品費の勘定科目で仕訳をすることが一般的です。従業員用ならば福利厚生費、何度も購入しないときは雑費の勘定科目を使うこともできます。詳しくはこちらをご覧ください。

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