• 作成日 : 2022年12月16日

たい焼き屋を開業するために – 開業資金や確定申告も解説!

たい焼き屋を開業するために – 開業資金や確定申告も解説!

たい焼き屋さんの開業は、小さなスペースで小規模から始められるため、個人開業でおすすめのビジネスです。初期費用やランニングコストも安く済みます。開業にあたって、資格や開業資金・確定申告などについての理解が重要です。この記事では、たい焼き屋の開業を検討している方に向けて、必要な開業資金や備品、成功するコツなどを解説します。

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たい焼き屋を開業する方法

たい焼き屋を開業する方法には、大きく個人開業とフランチャイズの2つがあります。個人開業は、個人でゼロからたい焼き屋を開業する方法です。一方、フランチャイズは既存のお店のチェーン店として、ブランドやノウハウを活用して開業する方法のことを指します。個人開業とフランチャイズそれぞれのメリット・デメリットを理解して、自身に適した方法を選びましょう。さらに、店舗を構えて販売する以外に、キッチンカーを使って販売する方法もあります。

以下では、たい焼き屋の開業方法と販売方法を解説します。

個人開業

個人開業は、開業準備から開業後の営業まで、ゼロから個人で行う開業方法です。たい焼き屋は初期費用がそこまでかからず、小さなスペースで始められます。また、1人、あるいは家族といった小規模な人員でお店を回すことができ、人件費もあまりかかりません。そのため、たい焼き屋は個人開業に向いているビジネスと言えます。

個人開業では、物件探しや内装工事の手配など、ゼロから自身で準備する必要があるため、計画を立てて実行していくのが得意な方に向いています。完全にオリジナルで経営できるため、自由度が高いのが魅力です。一方、経営ノウハウがないと運営がうまくいかなくなってしまうリスクもあります。

フランチャイズ

フランチャイズとは、本部(フランチャイザー)と契約して加盟店(フランチャイジー)として開業する方法です。ロイヤリティを支払うことによって、本部の商標使用権や商品の販売権、店舗運営ノウハウなどを得られます。

フランチャイズは、経営指導や研修など、本部から手厚いサポートを得られるほか、すでにブランド力があるチェーンに加盟することにより、未経験でも成功しやすいのがメリットです。

一方、本部が提示するマニュアルやシステムなどを遵守する必要があるため、経営の自由度は高くありません。また、毎月一定額、あるいは売上の一定割合をロイヤリティとして支払い続ける義務があります。個人でゼロから自由にお店を作りたい場合は、個人開業のほうがおすすめです。

移動販売(キッチンカー)

たい焼き屋を販売する方法として、店舗を構える以外に、移動式販売車(キッチンカー)を利用する方法もあります。移動販売は、出店場所を柔軟に変更でき、店舗を構えて飲食店を開業するよりも、初期費用や固定費を抑えられる方法です。さらに、調理中の匂いがキッチンカー付近に広がれば、通りがかった人たちの購買意欲を刺激し、売上につながる可能性も期待できます。

一方、基本的には屋外の出店となるため、暑い夏は売上が減少しやすいです。さらに、売上を伸ばすためには、出店場所を随時工夫する必要があります。人通りが多く販売しやすい場所を確保するために、コストがかかることもあるため注意が必要です。

たい焼き屋の開業資金

たい焼き屋を開業するにあたって、十分な開業資金を確保する必要があります。たい焼き屋を開業するためには、物件取得費や内装工事費といった初期費用と、材料費や人件費など運営するために必要な費用を準備しましょう。開業資金を把握するため、ここではたい焼き屋の開業に必要な初期費用とランニングコストの目安について解説します。

初期費用

店舗を構えてたい焼き屋を開業するにあたって必要な初期費用は、約210万円〜と言われています。初期費用の内訳は以下のとおりです。

  • 物件取得費  地域の相場による
  • 内装工事費  約50万〜240万円
  • 厨房什器費  約80万〜200万円
  • 消耗品費など 約30万円

ほかの飲食業を開業する場合、初期費用として1,000万〜2,000万円ほど必要とされています。そのため、約210万円程度で開業できるたい焼き屋は、初期費用が少なくても始めやすいビジネスと言えるのです。

また、店舗ではなくキッチンカーで販売したり、機材を中古で揃えたりするなどの工夫をしたりすることで、さらに初期費用を削減できます。

ランニングコスト

たい焼き屋は、初期費用だけでなく、開業後に運営を続けるために必要なランニングコストについても、比較的安く抑えられるビジネスです。

たい焼き屋は、小さなスペースで少ない人員で始められます。さらに、主な原材料は小麦粉とあんこであり、どちらも原価が低いため、原価を安く抑えられるのです。調理工程もシンプルであるため、コストパフォーマンスが高いビジネスと言えます。このように、スモールスタートが可能で原価や運営費を抑えやすいため、ランニングコストが安いのが特徴です。

たい焼き屋の開業に必要な機材や設備

たい焼き屋の開業にあたって、以下のような機材や設備を準備しましょう。

  • 冷蔵庫
  • 調理用の器具・設備(たい焼き機や油引きなど)
  • レジ周りの端末や備品

冷蔵庫やたい焼き機、完成したたい焼きを保管するホットショーケースはスペースをとります。これらの設備を置くことを考慮して、店舗用の物件を取得したり、キッチンカーを選んだりしましょう。

以下では、たい焼き屋の開業に必要な機材や設備について解説します。

冷蔵庫

たい焼きに使用するあんこやクリームといった食材を保存するために、冷蔵庫の準備は必須です。

また、暑さから売上が減少しやすい夏は、冷たいたい焼きや、アイスクリームをトッピングするなど、冷たいメニューを用意することが求められます。夏用の冷たいメニューを提供するために、冷凍庫も用意しておくことが望ましいです。

たい焼き機

たい焼きを焼くために必須なのが、たい焼き機です。たい焼き機には、1回で多くのたい焼きを焼ける「鉄板焼き型」と、1つずつ焼く昔ながらの「一丁焼き」があります。一丁焼きを利用する場合は、焼きごてを載せて焼くためのガス火床も必要です。鉄板焼き型を使うと、たい焼きを効率的に作れます。一丁焼きは手間がかかりますが、その分パリパリした薄皮のたい焼きに仕上がるのが魅力です。お店のコンセプトや想定客数などに基づいて、適切な調理器具を選びましょう。

そのほか、焼く前に油を引くための油引きや、生地を流し込む際に使うチャッキリ、あんこを入れる際に使うあんべらやあんさしといった、細かい調理器具も準備しましょう。焼き上げたたい焼きを温かいまま保存できるホットショーケースや、たい焼きを立てたまま保管できるスタンドも用意すると便利です。

レジ周りの端末や備品

冷蔵庫や調理器具だけでなく、レジ周りの端末や備品も必要です。レジには、以下のような種類があります。

  • レジスター
  • POSレジ
  • タブレットレジ
  • タブレットPOSレジ

レジスターは、一般的に広く使われている手動のレジのことです。シンプルで操作しやすいですが、データ集計や在庫管理といった、会計以外の機能は搭載されていません。

POSレジは、商品別にバーコードを読み取ってスムーズに会計できる端末です。売上管理や在庫管理などもリアルタイムで行えます。

また、最近では、iPadのようなタブレット端末にレジ機能をインストールして使用する、タブレットレジやタブレットPOSレジが注目されています。インターネット接続が必須ですが、コンパクトでスペースを取らずに設置できるのがメリットです。特にタブレットPOSレジは、データをExcelで出力したり、別の端末でデータを閲覧できたりと機能性が高く、売れ行きを分析する際に活躍します。

そのほか、以下のような備品を準備するとよいです。

  • 文房具(ペン、メモ、ハサミなど)
  • 電卓
  • キャッシュトレー・コイントレー:お金のやり取りをするためのトレー。
  • ショップカードトレイ:お店の重要な販促ツールであるショップカードをレジ付近に掲示できる。
  • 手提げ袋・包装紙など

たい焼き屋の開業に必要な資格・営業許可

たい焼き屋を開業するにあたって、取得すべき資格や営業許可について理解することが必要です。たい焼き屋を開業するためには、食品衛生責任者を配置することと、飲食店営業許可を取得することが義務付けられています。また、キッチンカーで販売する場合は、移動販売車許可の取得も必要です。ここでは、たい焼き屋の開業に必要な資格と営業許可について解説します。

食品衛生責任者

飲食店を運営するためには、「食品衛生責任者」を1名以上配置することが義務付けられています。食品衛生責任者は、飲食店における食品衛生の責任者のことです。主な役割は、営業者の指示に従って衛生管理にあたることであり、営業者も食品衛生責任者の意見を尊重することが求められます。オーナー1人で経営する場合は、食品衛生責任者の取得が必要です。

食品衛生責任者の資格は、各都道府県の食品衛生協会が実施する講習を受けることで取得できます。取得にかかる費用は、 約1万円です。講習会の開催日程は自治体によって異なるため、必ず管轄の保健所に確認してください。

なお、調理師・栄養士・製菓衛生士などの資格を持っている方は、別途講習を受ける必要はありません。窓口に申請するだけで資格を取得できます。

参考:東京都福祉保健局 公衆衛生上必要な措置

飲食店営業許可

飲食店を営業するためには、保健所に申請して飲食店営業許可を取得することが義務付けられています。飲食店営業許可を申請するためには、主に以下の2つの要件を満たすことが必要です。

  • 食品衛生責任者を置くこと
  • 保健所の検査をクリアしていること

上記の要件を満たしている場合は、店舗の所在地管轄の保健所に申請することによって、営業許可を取得できます。

なお、2021年6月1日からは、「食品衛生申請等システム」を利用することでオンラインでも申請できるようになりました。GビズID、あるいは食品等事業者のアカウントを作成することで利用できます。保健所を訪れる手間を省けるため、開業の際はぜひ利用してみてください。

参考:東京都福祉保健局 改正食品衛生法の営業許可と届出(令和3年6月1日から施行)
参考:厚生労働省 食品衛生申請等システム

移動販売車許可

キッチンカーで移動販売を行う場合は、管轄の保健所に申請し、移動販売車許可を取得する必要があります。

申請の際は、キッチンカーの設計図などを持参し、保健所に事前相談に行きましょう。そして、キッチンカー完成予定日の10日前を目安に、以下のような必要書類を提出します。

  • 営業許可申請書:1通
  • 施設の構造及び設備を示す図面:2通
  • 営業の大要:2通
  • 許可申請にかかる手数料
  • 食品衛生責任者の資格を証明できるもの(食品衛生責任者手帳など)

移動販売車許可の有効期限は5年間で、期限を過ぎると更新料が発生する点に注意が必要です。

また、販売する地域ごとに申請する必要があり、営業許可を一度取得すればどこでも販売できるわけではありません。複数場所での出店を検討している場合は、出店場所管轄の保健所ぞれぞれに営業許可申請を行う点に注意しましょう。

参考:東京都福祉保健局 自動車での営業

たい焼き屋の開業には補助金や融資の活用が効果的!

たい焼き屋は、初期費用やランニングコストを安く抑えられるため、ほかの飲食業に比べると、開業にあたって必要な資金が少なく済むビジネスです。とはいえ、軌道に乗るまでに必要な資金をあらかじめ確保しておくことが求められます。自己資金から用意するという方法もありますが、以下のような補助金や融資の活用もおすすめです。

  • 小規模事業者持続化補助金
  • 日本政策金融公庫の創業融資
  • 制度融資

ここでは、たい焼き屋の開業に活用できる補助金や融資制度について解説します。

小規模事業者持続化補助金

小規模事業者持続化補助金は、日本商工会議所が管轄しており、小規模事業者が販路開拓や業務効率化に取り組む際にかかった費用の一部を補助する制度です。商工会議所の管轄地域内で事業を営む小規模事業者や、要件を満たした特定非営利活動法人を対象としています。

補助金を活用することで、新商品の開発や販路拡大に役立つだけでなく、商工会議所や商工会の相談員から経営支援を受けられたり、人脈作りに役立ったりするのがメリットです。

各商工会議所によって補助率や上限などが異なるため、申請する際は必ず管轄の商工会議所の募集要項を確認してください。

参考:商工会議所地区 令和元年度補正予算・令和3年度補正予算 小規模事業者持続化補助金(一般型)

日本政策金融公庫の創業融資

日本政策金融公庫は、日本政府が運営している金融公庫で、起業家への融資を積極的に行っている金融機関です。日本政策金融公庫が実施する新創業融資制度では、無担保・無保証人で融資を受けられます。新たに事業を始める方、または事業開始後税務申告を2期終えていない方が対象です。

銀行から融資を受ける場合よりも金利が低く、無担保・無保証人で利用できる点や、申し込みから融資実行までのスピードが速いなどのメリットがあります。

融資限度額は3,000万円、うち運転資金は1,500万円です。資金の使い道は、開業のため、あるいは事業開始後に必要な設備資金および運転資金と定められています。

参考:日本政策金融公庫 新創業融資制度

制度融資

制度融資は、各地方自治体、民間金融機関、信用保証協会の連携によって行われる融資のことです。中小企業・起業家・個人事業主を対象とした制度で、自治体によって内容に違いがあります。

制度融資は、低金利で長期間利用でき、審査のハードルも比較的低いのがメリットです。自治体によっては、無担保無保証人で利用できる場合もあります。また、経営に関するアドバイスや情報提供といった各種経営支援が付随することもあるなど、個人でも利用しやすい融資制度です。

詳しくは、自治体ごとの要件を確認してください。

参考:東京都産業労働局 東京都中小企業制度融資

たい焼き屋は儲かるのか?

たい焼き屋の開業で失敗しないためには、売れ行きが悪くなりやすい夏場用のメニューを工夫することが大切です。また、たい焼き屋の経営は十分に儲かるのか・儲からないのかを理解するため、1日の売上や月収・年収のシミュレーションを行いましょう。ここでは、年収の目安を把握できるシミュレーションと、たい焼き屋の開業で成功するためのコツについて解説します。

たい焼き屋の平均年収

たい焼き屋の平均年収に関するデータは公開されていませんが、大体の額を理解するため、以下で月収と年収をシミュレーションしてみましょう。

以下のような条件でたい焼きを販売したとします。

  • たい焼きの単価:120円
  • 客数:100人/日
  • 客単価:240円
  • ドリンク売上:7万円/月
  • 営業日数:25日/月

上記の条件の場合、たい焼きの1ヶ月あたり売上は、240円×100人×25日=60万円となります。ドリンクを合わせると、月商は60万円+7万円=67万円です。

また、経費は以下のとおりとします。

  • 賃料:11万円
  • 材料費:20万円
  • 人件費:0円
  • 水道光熱費:5万円
  • そのほか諸経費:3万円

この時、1ヶ月あたりの経費総額は39万円です。

つまり、1ヶ月あたりの営業利益は67万円-39万円=28万円となります。
月によって変動はありますが、このシミュレーションにおいては、年収が約300万〜350万円と算出されます。

たい焼き屋として成功するコツ

たい焼き屋として成功するためのコツは、売上が減少する夏場のメニューを工夫することです。特に、路面店や移動販売車で営業する場合、気温の影響を大きく受けるため、熱いたい焼きは売れ行きが悪くなる傾向にあります。

そのため、夏用に冷やしたい焼きやアイスクリームトッピングといったメニューを用意したり、アイスクリームやかき氷といった別のメニューを充実させたりなどの工夫が求められます。特に、ソフトクリームは原価率が低いため、おすすめのメニューです。

また、物件を探す際は、冷凍庫やアイスクリームマシーンといった、夏用のメニューのために必要な機器を置くことも想定し、十分なスペースを確保できる場所を選びましょう。

たい焼き屋の確定申告

たい焼き屋を開業する際、場合によっては確定申告が必要になります。副業としてたい焼き屋を営む場合や、期間限定で出店する場合でも、条件を満たせば確定申告が必要です。確定申告を怠るとペナルティが課されるため、注意しましょう。

ここでは、たい焼き屋で確定申告が必要になる場合と、確定申告の方法について解説します。

たい焼き屋で確定申告が必要な場合とは?

個人事業主としてたい焼き屋を営む場合、所得の合計が所得控除額よりも多い場合、確定申告が必要になります。

また、会社員やパート・アルバイトとして働いている給与所得者が副業としてたい焼き屋を営む場合、副業で得た雑所得(収入から経費を差し引いた額)が年間20万円を超えると、確定申告が必要です。たい焼き屋で得た雑所得が20万円以下でも、ほかに副業をしており、合計の雑所得が20万円を超えると確定申告が必要なため、注意しましょう。

確定申告の方法

確定申告には納付申告期間が設けられており、期限内に必ず申告する必要があります。
確定申告の方法は、以下のとおりです。

手順1.確定申告書やそのほか提出書類を準備する
手順2.確定申告書を作成する
手順3.税務署に提出する
手順4.税金の納付または還付

確定申告書は手書きで作成するほか、確定申告書ソフトなどを利用してパソコンやスマートフォンで作成することもできます。

作成した確定申告書は、期限内に税務署へ提出しましょう。税務署への提出方法には、窓口への持参のほか、時間外収集箱への投函、郵送やe-Taxによる電子申告があります。

納税の必要がある場合は、納付書を使って納税します。現金納付の場合、納税期限は3月中旬である場合が多いです。一方、振替納税を利用する場合は、例年4月下旬に引き落とされるため、現金納付に比べて1ヶ月以上納税が猶予されるケースが多くみられます。

確定申告の方法について、詳細は以下の記事を参考にしてください。

開業資金や確定申告についてしっかり理解した上で、たい焼き屋を開業しよう!

この記事では、たい焼き屋を開業するうえで理解しておきたい、開業方法や販売方法、必要な設備・機材や資格などを解説しました。販売場所や機材を準備するだけでなく、十分な開業資金の確保も必要です。初期費用やランニングコストを把握し、補助金や融資制度の活用を検討してみてはいかがでしょうか。また、たい焼き屋の開業では確定申告が必要になる場合もあるため、開業にあたって確定申告についても理解することが大切です。

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よくある質問

たい焼き屋を開業する方法は?

個人で開業準備・運営を行う個人開業、加盟店となって商品の販売権を得るフランチャイズ、そのほかキッチンカーを利用する移動販売があります。詳しくはこちらをご覧ください。

たい焼き屋の開業に必要な資格は?

食品衛生責任者を1人置くことと、飲食店営業許可の取得、キッチンカーを利用する場合は移動販売車許可が必要です。詳しくはこちらをご覧ください。


※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。

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