- 更新日 : 2023年11月29日
ネイルサロンを開業するには？ジェルネイルサロン開業の費用や流れも解説！
ジェルをUVライトで硬化させる速乾でもちの良いジェルネイルができるネイルサロンが流行っています。ネイルサロンの開業の良いところは、店舗出店だけでなく自宅でも開業しやすいことです。
個人事業主として1人でネイルサロンの起業をしたい場合、どのような資格や届出が必要になるのでしょうか。サロン開業の流れから、開業方法ごとのメリット・デメリット、開業資金や必要な設備費用、サロン開業に使える助成金や成功のポイント、開業後の確定申告まで解説していきます。
目次
ネイルサロンを開業する方法は？
個人事業主としてネイルサロンを開業する方法には、自宅で開業する方法、店舗で開業する方法、フランチャイズ契約を結んで開業する方法があります。それぞれどのような特徴やメリット・デメリットがあるのでしょうか。
自宅で開業する
ネイルサロンは、施術できる場所があれば自宅の一角を使って個人事業として開業できます。自宅開業のメリットは、少ない資金で開業できること、家庭との両立がしやすいことです。一方、仕事とプライベートの区別がつけにくいこと、対外的な信用が得にくいことがデメリットとして挙げられます。また、賃貸物件の場合は自宅開業が難しいでしょう。
ネイルサロンの自宅での開業は、自宅を所有している人で一角をサロンに転換できそうな場合、小規模から気軽にスタートしたい場合、家庭との両立を図りながらサロン経営をしたい場合に向いているでしょう。
自宅で開業するメリット・デメリットの詳しい説明は以下の記事をご覧ください。
店舗で開業する
テナント契約によりビルや商業施設の一角を借りて、独立した店舗として開業する方法もあります。店舗開業のメリットは、自宅開業と比べるとお店として認識されやすい点です。立地などの条件が良ければより多くの集客も見込めるでしょう。
デメリットは、初期費用やランニングコストが多くかかる点です。ビジネス向けの物件は個人の住宅と比べて家賃が高いですし、初期費用として家賃半年分などの高額の保証金や敷金が発生します。
店舗開業は、資金的な余裕がある場合や、ネイルサロン経営の知識や経験が豊富で一気に事業拡大を図りたい場合に向いています。
フランチャイズで開業する
ネイルサロンはフランチャイズ募集もある業界です。フランチャイズ契約を結んで開業する方法もあります。
メリットは、本部のブランド力やノウハウを活用できること、経営サポートを受けられることです。一方、運営方法に制限があって経営の自由度が下がること、毎月ロイヤリティが発生するため利益が圧迫されることがデメリットとなります。
フランチャイズでの開業は本部のブランド力が大きな魅力となるため、ネイルサロンの経営が初めての人や経営に不安を抱えている人に向いた開業方法です。
フランチャイズ開業のメリット・デメリットは以下の記事でより詳しく解説しています。
ネイルサロンを開業するのに資格は必要？
ネイルサロンを開業するのに資格は必要なものではありませんが、お客様の信用にもつながるため、ネイリストに関連する資格はあった方がよいでしょう。代表的なものに、次のような資格があります。
JNECネイリスト技能検定
受験者数も多い歴史のある検定試験です。1～3級まであり、ネイリストに必要な知識や技能が問われます。筆記と実技があり実技の比重が高いのが特徴です。
JNAジェルネイル技能検定
人気のジェルネイルの知識や技術を証明する検定です。初級、中級、上級があり、筆記試験のほかに実技試験があります。
JNA認定ネイルサロン衛生管理士
JNAのネイルサロンにおける衛生管理自主基準の理解度を証明する資格です。認定校で講習を受講し、筆記試験に合格することで取得できます。
このほかにも、JNA認定ネイルサロン技術管理者、JNA国際ネイリスト技能検定、I-NAIL-Aジェルネイル技能検定、などがあります。
ネイルサロンを開業する流れ・必要な届出は？
ネイルサロンの開業は、次のような手順で進めていくことが一般的です。
- 開業の方法を決める
- 店舗開業などの場合は物件を決める
- 開業のための資金を調達する
- ネイルサロンに必要な設備や道具をそろえる
- 必要があれば資格を取得する
- 個人事業の開業届を提出する
ネイルサロン開業にあたり、必要な申請手続きはありません。個人事業では、出店方法を決めて必要な機材を準備できればすぐに開業できます。
必要な届出は、管轄の税務署への「個人事業の開業届出」くらいです。開業届は、事業開始から1ヵ月以内に提出すれば良いため、開業前にあわてて準備する必要はありません。所得税の青色申告承認申請書（青色申告を選択したい場合）など、必要に応じてまとめて税務署に提出するとよいでしょう。
開業届については以下の記事で書き方を含め詳しく解説しています。
ネイルサロンの開業にかかる資金は？
ネイルサロンの開業ではどのくらいの資金が必要になるのでしょうか。自宅や店舗で開業するときに必要な資金の目安を紹介します。
自宅型ネイルサロン
自宅型ネイルサロン開業時に最低限必要な設備や商材、それぞれの金額の目安は次の通りです。
| ネイルチェア | 1万円～ |
| ネイルテーブル | 1万円～ |
| 照明 | 1万円～ |
| ネイルチップディスプレイ | 1万円～ |
| LEDライトなどの機材 | 5万円～ |
| ジェルやパーツなどの商材 | 10万円～ |
どの程度の設備や機材をそろえるか、どれほど商材をそろえるかで開業に必要な費用は変わってきますが、20～30万円程度の資金でもスタートできます。
ただし、自宅型であっても、ネイルサロンの雰囲気作りのために家具をそろえたり、区画を整備するために内装工事を行ったりする場合は、さらに資金が必要です。
店舗型ネイルサロン
店舗型ネイルサロンを開業した場合の設備や費用の目安は次の通りです。
| 敷金・礼金・前払家賃 | 100万円～ |
| 内装・外装工事費 | 100万円～ |
| 家具や備品 | 50万円～ |
| ネイルチェア | 1万円～ |
| ネイルテーブル | 1万円～ |
| 照明 | 1万円～ |
| ネイルチップディスプレイ | 1万円～ |
| LEDライトなどの機材 | 5万円～ |
| ジェルやパーツなどの商材 | 10万円～ |
費用はだいたいの目安で、テナントの賃料がどれくらいか、内装や外装工事にどれくらいかけるか、テナントの広さはどのくらいか、などで開業資金が大きく変わってきます。自宅型ネイルサロンより少なくとも200～300万円多くかかると考えておいた方がよいでしょう。
また、自宅と違ってある程度の広さのスペースを借りることになります。ネイルチェアやネイルテーブルなどのような簡単な設備だけだと殺風景です。家具や備品など、お店の雰囲気作りにも費用がかかる点に注意しましょう。
ジェルネイル専用サロンを開業した場合の例
ジェルネイル専用サロンにすることで必要になるネイルやパーツなどが限られるため、幅広いネイルを扱うより費用を抑えて開業できます。自宅でネイルサロンを開業した場合を想定してみましょう。
まず必要なのが、ジェルネイルを施術するための設備や道具です。具体的には、LEDランプ、ネイルマシーン、ダストクリーナー、ネイル用ニッパー、プッシャー、ネイルブラシ、アームレスト、パーツ保管容器などが必要です。
さらに、紙やすりであるファイルや爪の表面を整えるバッファー、エタノール、コットンなどの消耗品も必要になるでしょう。もちろんジェルネイルを施すためのジェルリムーバー、ジェル、トップベース、ラメ、ストーンなども必要です。
必要な機材に5～10万円、消耗品やジェルネイルの材料に10万円程度は少なくとも想定していた方がよいでしょう。種類をそろえたい場合はさらに費用がかかります。これに、先に紹介したネイルチェアやネイルテーブル、照明なども加わりますので、少なくとも20万円以上は開業資金として用意していた方がよいでしょう。
個人事業主の開業資金については、以下の記事で詳しく解説しています。
ネイルサロンの開業に使える助成金とは？
小規模事業者や中小企業者のさまざまな取り組みをサポートするのが助成金です。
代表的なものとして、厚生労働省が公募する、雇用調整助成金やトライアル雇用助成金などの雇用関係の助成金があります。ネイルサロンでスタッフを雇用したい場合に活用できるでしょう。
補助金を利用する方法もあります。代表的なのが、小規模事業者の販路開拓や業務効率化を支援する小規模事業者持続化補助金、地方自治体の公募する創業者向けの補助金です。
要件を満たせば支給される助成金と違って、補助金は申請しても採択されない可能性もありますが、個人事業主1人でも応募できるものがあります。資金繰りに困らないように、助成金や補助金をうまく活用していきましょう。
ネイルサロンの開業で成功するには？
ネイルサービスの市場規模は年々拡大しています。つまり、競合となるネイルサロンも多いということです。ネイルサロンで成功するには、競合との差別化を図るだけでなく、集客に力を入れることが重要です。差別化を図るためにも、どういったお客さん向けにサービスを展開していきたいのかターゲットを絞りましょう。
また、開業からお客さんが入るようになるまでには時間がかかることもあります。サロンの認知度を高め、どういったサロンなのか知ってもらうためにも、集客に力を入れると良いでしょう。
すぐに活用できるのがSNSやブログです。SNSやブログ上でネイルデザインを投稿することで、どのようなデザインができるのかもイメージしてもらいやすくなります。お客さんの利用のハードルも下がるはずです。
なお、ネイルはトレンドや人気が変動しやすい業界です。コンスタントに売上を上げられるようにするには、トレンドや新しい知識を常に取り入れて、サロンで実践できるようにすることが大切です。
サロン開業の失敗例と注意点は以下の記事も参照ください。
ネイルサロンを開業した際の確定申告は？
確定申告とは、税務署に納税する所得税額を申告する手続きです。儲け（収入－必要経費の額）のある個人事業主は、基本的に確定申告が必要です。
まずは、確定申告には期限がある点に注意しましょう。毎年1月1日から12月31日までの1年間分を、原則翌年の2月16から3月15日の期間に申告します。
申告の方法は、確定申告書に必要事項を記載し、管轄の税務署に提出するだけです。税務署の窓口に提出する方法のほか、郵送や電子申告にも対応しています。申告書の提出だけでなく、所得税の納付も必要ですので納税額の用意もしておきましょう。
ネイルサロン向けの事業計画書テンプレート（無料）
こちらから自由にお使いいただけるので、ぜひご活用ください。
ネイルサロンの開業方法を理解して、正しく届出をしよう！
ネイルサロンの開業は、営業許可や資格などが必要ない分シンプルです。ただ、手続きとして税務署への開業届は必要になりますので、開業後は速やかに提出するようにしましょう。また、開業後は、基本的に毎年確定申告が必要になります。確定申告の方法や申告書の作成の仕方も把握しておきましょう。
ほかにも独立開業できる仕事を知りたい方は以下の記事も参照ください。
よくある質問
ネイルサロンを開業する方法は？
自宅で開業する方法、店舗で開業する方法、フランチャイズで開業する方法があります。詳しくはこちらをご覧ください。
ネイルサロンの開業に資格は必要？
ネイルサロンの開業に必須の資格はありません。詳しくはこちらをご覧ください。
ネイルサロンの開業で成功するには？
競合との差別化を図り、SNSやブログなどを活用して集客に力を入れることが大切です。詳しくはこちらをご覧ください。
※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。
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