更新日 : 2025年2月20日

たこ焼きの原価はどれくらい？原価率や計算方法、目安を解説

たこ焼き店経営の重要なポイントの1つは、原価の管理です。本記事では、材料費・人件費・出店料など実際の内訳から、店舗型とキッチンカー型の原価率計算の実例、さらには原価率を抑えるための実践的なポイントまで、具体的な数字を交えて解説します。

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たこ焼きの原価はどれくらい？

たこ焼きの原価とは、たこ焼きを製造・販売するために必要なすべての費用を指します。この費用は、大きく2つに区分できます。

仕入原価：主に、たこや小麦粉、ソースなどの材料費のことで、売上の20～30％程度が一般的な目安です。
総原価：材料費に加え、人件費や家賃、水道光熱費など運営に必要な費用全般を含みます。

たこ焼きの仕入原価率そのものは、ラーメン店や各種テイクアウト店舗などの顧客回転率が高い飲食店と同様に、他の飲食業と比較して低い傾向にあります。

さらに、出店形態によって費用構成が大きく異なる点も特徴です。店舗型では、家賃や人件費などの固定費が中心となる一方、キッチンカー（移動販売型）では出店料や燃料費が主なコストになります。

このように、たこ焼きの原価は事業の収益性に大きな影響を与えます。特に、材料費や出店料などの変動費をしっかりとコントロールすることが重要で、原価管理を適切に行うことが、競争力を維持しつつ、利益を最大化する近道です。

たこ焼きの原価を構成する主な内訳

たこ焼きの原価は、主に材料費・人件費・出店料・設備費・光熱費・雑費という6つの要素で構成されています。ここでは、それぞれの項目について解説していきます。

材料費

材料費は、たこ焼きの原価を構成する主要な要素です。たこ・小麦粉・だし・ソースなど、たこ焼きの味を決める重要な材料の費用が含まれており、一般的に売上の20～30%程度に収めることが望ましいとされています。

特に、主原料であるたこの価格は近年高騰しており、材料費の管理は一層、重要となりました。しかし、コスト削減のために安価な材料に頼りすぎると、たこ焼きの品質低下を招き、顧客満足度の低下につながる可能性があります。そのため、味と品質を保ちながらコストを管理することが、たこ焼き店経営の重要なポイントとなります。

人件費

人件費は、たこ焼き店経営における主要なコストの1つで、多くの場合、正社員、アルバイト、オーナーの給与で構成されます。アルバイトの時給は地域によって異なりますが、一般的には1,000～1,200円程度、正社員の場合は月給20万～30万円が目安です。

経営の観点からは、人件費を売上の20～30％程度に抑えることが理想とされています。これは、飲食店の標準的な経費構造において、材料費が30%程度、出店料が10%程度を占めるため、適正な利益を確保するには人件費をこの範囲に収めることが必要なためです。このバランスを保つことで、収益性を高め、安定した経営を実現できます。さらに、繁忙期と閑散期では過去のデータをもとに人員を配置する点も重要です。

近年では、セルフサービス方式の導入や一部業務の機械化など、人件費を抑えるためのさまざまな取り組みが行われています。これらを活用し、人件費の管理を徹底することが、たこ焼き店経営の成功につながるでしょう。

出店料

出店料は、たこ焼き店の営業場所を借りるために必要な費用です。固定店舗の場合は家賃やテナント料、キッチンカーなどの移動販売の場合はイベント出店料や駐車料など、営業形態によって大きく異なります。一般的に、出店料は売上の10％程度に抑えることが望ましいとされています。

固定店舗の場合、立地によって金額に開きがあり、都心部では月額20～40万円、郊外では10～20万円程度が相場です。一方、キッチンカーの場合は、駐車スペースやイベント会場の利用料として、1日あたり数千円から数万円の費用が発生します。

契約形態によっては保証金や更新料などの追加費用が必要となる場合もあるため、契約時には十分な確認が必要です。

出店料は、毎月必要となる固定費として、たこ焼きの原価に大きな影響を与える要素です。出店場所の選定や契約内容については慎重に検討しましょう。

設備費

設備費は、主にたこ焼き店の開業時に必要です。主な設備として、たこ焼き器（5万～15万円程度）、冷蔵庫（5万～20万円程度）、調理台、換気設備などがあります。

たこ焼き器や冷蔵庫などの設備投資は、一定額以上は固定資産として計上し、価値の減少分を毎年少しずつ減価償却費として経費に反映させます。一度の投資が長期にわたって収支に影響を与えるため、初期の設備の選定や投資額を慎重に見極めることが重要です。また、各設備には点検などの定期的なメンテナンス費用も必要です。初期投資額だけでなく、ランニングコストも含めた総合的な費用計画が、たこ焼き店経営の成功には欠かせません。

光熱費

水道光熱費は、たこ焼き店の運営に欠かせない電気代、ガス代、水道代などの経費のことです。これらの費用は一般的に売上の7～10％程度が適正とされています。

たこ焼き器の電気代やガス代に加え、冷暖房機器の使用による季節的な要因や営業時間の長さによって、水道光熱費は大きく変動することがあります。そのため、営業時間外に不要な電源を切るなどの基本的な対策だけでなく、省エネ機器の導入や、設備機器の使用の効率化など、コスト削減の努力も必要です。

雑費

雑費は、たこ焼き店の運営に必要な各種消耗品の費用です。たこ焼きの包装用パックや紙袋、割り箸、爪楊枝などの消耗品、洗剤やクロスなどの清掃用品、手袋や消毒液などの衛生用品が含まれます。

これらの費用は月額2万～7万円程度が目安とされていますが、日々使用する細かな消耗品が多いため、在庫管理や発注タイミングの調整を怠ると、無駄なコストが積み重なりやすい経費項目です。そのため、こまめな支出管理と予期せぬ出費に備えた予備費の確保が、安定した経営につながります。

たこ焼きの原価率の計算方法

たこ焼き店経営において、原価率は収益性を判断するための重要な指標です。ここでは、原価率の基本的な計算方法と分析のポイントを解説します。さらに、店舗型とキッチンカー（移動販売型）の原価率の違いや改善方法についても具体例を用いて紹介します。

変動費と固定費の区分

たこ焼き店の原価は、売上に応じて変動する「変動費」と、売上に関係なく一定額が発生する「固定費」の2種類に分類できます。

変動費
- 材料費：たこ、小麦粉、調味料など
- 包装材費：パックや袋などの消耗品
固定費
- 家賃：店舗運営の場合、立地条件によって異なる
- 設備リース料：調理器具やキッチン設備のリース費用
- 人件費：正社員やアルバイトの給与

変動費と固定費に分けて原価を管理することで、販売状況に応じた効果的なコスト削減が可能です。例えば、売上が低迷している時期は、材料費などの変動費を見直すことで即効性のある改善を実現できます。一方、売上が増加した場合、家賃などの固定費は一定のため、利益率の向上につながります。

原価率の基本計算式

原価率は売上に対する原価の割合を示す指標で、以下のシンプルな計算式で求められる指標です。

原価率=（原価÷売上）×100

例：たこ焼き1個を100円で販売し、1個あたりの仕入原価（材料費）が30円であれば、原価率は以下の通りです。

原価率=（30円÷100円）×100=30%

店舗型とキッチンカー型の原価率の違い

たこ焼き店経営では、店舗型とキッチンカー型で費用構造が大きく異なります。以下は、それぞれの特徴を比較したものです。

項目	店舗型	キッチンカー型
初期投資	高額（内装工事や設備投資が必要）	店舗型より少額（車両や簡易設備のみ）
固定費の割合	高い（家賃や人件費が主な負担）	少ない（家賃不要、移動先ごとの出店料）
柔軟性	低い（固定立地での営業）	高い（イベントや移動販売が可能）
売上への影響	安定しやすい	天候やイベントの影響を受けやすい

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次に、それぞれの計算例を挙げ、実際の原価率を計算していきます。

店舗型の原価率計算例

固定店舗では、出店料や光熱費、人件費といった固定費が大きな割合を占めます。以下に、月商300万円規模（仕入原価率30％）の店舗の例を示します。

内訳

材料費：90万円（売上の30％）
人件費：60万円（売上の20％）
家賃：30万円（売上の10％）
光熱費：24万円（売上の8％）
その他経費：10万円

原価合計：214万円

この場合、総原価は214万円となり、原価率は約71%です。この事例では、総原価率は通常期よりもやや高めの水準で推移しています。

繁忙期には売上増加によって、固定費の占める割合が軽減され、原価率の改善が期待できる一方、閑散期では売上減少で固定費の負担割合が増加し、原価率が上昇します。

このように固定店舗では、固定費である人件費の管理が特に重要となります。この事例の場合、人件費が総原価の約28%を占めており、この点をうまく管理することで原価率の改善が可能です。

キッチンカー型の原価率計算例

キッチンカー型では、燃料費や駐車料などの変動費が主なコストです。ここでは、月商100万円（月間10日間稼働・仕入原価率30％）の例で説明します。

内訳

材料費：30万円（売上の30％）
人件費：20万円（売上の20％）
駐車料：5万円（売上の5％・5000円/日×10日間）
燃料費：10万円（売上の10％・水道光熱費含む）
その他経費：2.5万円（売上の2.5%）

この場合、総原価は67.5万円で原価率67.5%となります。キッチンカー型の売上は、天候やイベント場所による影響を受けやすい点が特徴です。大規模イベントでは駐車料が高額になる一方で、売上は大きく伸びる可能性があります。逆に、平日や悪天候の日は売上が低迷するため、営業計画を慎重に立てる必要があります。

たこ焼き屋の原価率が高いとどうなる？

たこ焼き店の適正な仕入原価率は一般的に20～30%とされています。この水準を大きく超えると、経営に重大な影響を及ぼす可能性があります。

収益への影響

原価率の上昇は、まず収益に直接影響します。例えば、1個100円のたこ焼きで原価率が30%の場合、1個あたりの粗利益は70円ですが、原価率が40%では60円まで減少します。1日の売上が10万円の店舗では、原価率が30%から40%に上昇すると、1日あたり1万円の利益が減少し、月額30万円、年間で360万円もの減益につながるのです。

価格競争力への影響

原価率が高い状態では、競合店と同じ価格での販売では十分な利益を確保できず、値上げを検討する必要性が出てきます。しかし、価格競争の激しいたこ焼き業界では、値上げは客離れにつながるリスクがあります。

キャッシュフローへの影響

仕入れや経費の支払いが増加することで、手元資金が不足し、必要な設備投資や効果的な販促活動の実施が困難になります。これは事業の成長機会を逃すことにもつながりかねません。また、事業運営そのものに行き詰まる可能性も出てきます。

特に開業初期は売上が安定せず、運転資金も限られています。そのため、徹底した原価管理を通じて、持続可能な経営基盤を構築することが重要です。

たこ焼き屋の原価率を抑えるには？

たこ焼き店の原価率を抑えることは、利益の最大化と経営の安定化にとって不可欠です。ここでは、仕入れ先の見直しから価格設定まで、具体的な改善方法を解説します。これらの施策を実施する際は、たこ焼きの品質と顧客満足度を両立させることが重要です。さらに、各施策の効果を定期的に検証し、継続的な改善につなげていくことも必要です。

仕入れ先を見直す

仕入れ先の見直しは、原価率改善の基本です。複数の仕入れ先との価格交渉や、大口発注、長期契約の活用などによって材料費の適正化に努めます。また、仕入れ先とはできる限り良好な関係を構築することが、安定した供給と品質維持につながります。

食材ロスが起きる原因を調べる

過剰な仕入れ、不適切な保存、賞味期限切れなどの食材ロスは原価率に直接、影響します。需要予測に基づく仕入れ管理や保存方法の改善、在庫管理システムの導入などが効果的です。また、食材ロスは環境面でもプラスの効果があります。

仕入れる量を見直す

需要予測と過去の販売データに基づく仕入れ量の適正化も、原価率を改善します。たこ焼き店経営では季節やイベントによって需要が大きく変動するため、この点にも注意が必要です。なお、小ロット仕入れはリスクを抑えられる一方で単価が上がる可能性があるため、販売価格の設定を含めた総合的な判断が必要です。

出店料や光熱費を抑える

出店料や光熱費などの削減も重要です。出店場所の選定では集客力とコストのバランスを考慮し、賃料交渉を行います。また、省エネ性能の高い設備の導入や効率的な機器の使用は、光熱費の節約につながります。

価格を上げる

価格の見直しは原価率改善に直結しますが、慎重な判断が必要です。付加価値の高い商品やサービスと組み合わせることで、価格改定への理解は得やすくなります。また、顧客との信頼関係を維持するためには、改定の理由を丁寧に説明することが不可欠です。

原価を踏まえて事業計画書を作成しよう

たこ焼き店の開業では、以下の主要ステップそれぞれで原価を意識することで、収益性の高い店舗経営を実現できます。

市場調査：競合店の価格帯や原価率をリサーチし、自店の戦略を練ります。
コンセプト策定：高品質か低価格かで、材料費の選定や原価率が変わります。
出店場所選定：家賃や出店料を含む固定費が原価率に与える影響を検討します。
資金計画：詳細な原価計算をもとに初期投資と運転資金を算出します。
メニュー開発：各商品の原価率を計算し、利益率の高い商品を中心に構成します。
許認可取得：関連費用を初期コストとして計上します。
スタッフ採用・教育：人件費を適切に見積もり、効率的な運営体制を構築します。

事業計画書には原価の詳細（材料費、人件費、固定費、原価低減策）を正確に記載し、収支計画の精度を高めることが重要です。事業計画書の作成方法やテンプレートについては、以下のリンクを参考にしてください。

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徹底した原価管理と綿密な計画がたこ焼きビジネスの成功の鍵

たこ焼き店の経営において、原価管理は収益性を左右する重要な要素です。本記事で解説したように、たこ焼きの仕入原価率は20～30%程度と、他の飲食業態と比較して低めです。

この特徴を活かすことで、高い利益率を実現できます。ただし、近年の物価高騰により原材料費が上昇しているため、原価管理の重要性が増しています。仕入れ先の見直し、食材ロスの削減、効率的な人員配置を通じて、原価率の改善を図ることは不可欠です。

また、たこ焼き店の開業を成功に導くには、市場調査、コンセプト策定、出店場所の選定など、各段階で原価を意識した計画が重要です。特に事業計画書には詳細な原価内訳と収支予測を含めることが投資判断や資金調達の基礎となります。

本記事を参考に、綿密な原価管理と緻密な事業計画作成を実践し、収益性の高いたこ焼き店経営を目指しましょう。これらに取り組むことで、持続可能な店舗運営が可能となり、長期的な成功につながります。

※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。

水野崇（CFP / 1級FP技能士）
水野総合FP事務所代表。「投資で育てるお金と豊かさ」をテーマに金融リテラシー啓蒙活動を行い、相談・執筆・講師など多分野で活躍。独立系FPとしてライフプランや投資・資産運用、不動産・住宅ローン相談を中心に、年間100名以上の相談業務に従事。事業法人などで講師を務め、年間80回以上登壇。マネー教室を運営し中学生から社会人までを指導。日本FP協会「2021年FP広報センター」スタッフ。学校法人専門学校非常勤講師。

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