- 更新日 : 2023年10月23日
クラブの経営は他のお店と何が違う?魅力や難しさ、稼ぐ仕組みを解説
ナイトクラブやホストクラブを経営すれば、年収アップが期待できる点や、好きなことを仕事にできる点が魅力です。ただし初期費用はかかるため、資金確保が必要な点に注意しなければなりません。
成功して儲かるためには、独自性や差別化を打ち出すことがポイントです。本記事では、クラブ経営の魅力や難しさについて解説します。
目次
ナイトクラブやホストクラブを経営するってどういうこと?
ナイトクラブはアルコールや食べ物などを提供しながらゲストにダンスや音楽を楽しんでもらう場で、ホストクラブは主に男性従業員が接客サービスを提供する飲食店です。ナイトクラブやホストクラブといった「クラブ」を経営することで、以下のようなメリットを期待できます。
- 好きなことを仕事にできる
- 他の業態よりも注目される
- 成功することで大きな収入を得られる
ナイトクラブやホストクラブを経営することの意義を確認していきましょう。
好きなことを仕事にできる
クラブ経営をすれば、好きなことを仕事にできる点が魅力です。音楽好きの人であれば、ナイトクラブを経営することで、大音量で音楽を楽しんだり、賑やかな雰囲気を味わったりできるでしょう。
また、ナイトクラブもホストクラブも接客業です。そのため、人との出会いを増やしたい方や、話す機会を増やしたい方にも向いています。
他の業態よりも注目される
ナイトクラブやホストクラブは、基本的に夜の営業を中心にした特殊で華やかな世界のため、他の業態よりも注目されやすい点も魅力です。通常の飲食店よりもゲストとの距離感が近い傾向にあるため、ためになる情報を仕入れる機会もあります。
注目を集めて人脈を増やせば、今後新たなビジネスに進出する際にも役に立つでしょう。
そのほか、夜の営業で朝が苦手な人でも働きやすい点も魅力です。
成功することで大きな収入を得られる
クラブ経営で成功することで、大きな収入を得られる点もメリットです。
クラブに限らず、経営者はリスクを抱える分大きなリターンを期待できます。とくにクラブ経営はお酒やサービスをメインに扱っていて客単価が比較的高いため、成功することで大きな収入を得られる可能性が高いです。
外国人のクラブへの関心も高いため、今後インバウンドが盛り上がり外国人観光客の来店が増えれば、さらに大きな収入を期待できます。
クラブ経営の特徴
クラブ経営の特徴や課題は、以下のとおりです。
- 競合も多く生き残りが難しい
- 家賃や設備費などの固定費はどうしても増えてしまう
- 人が何よりも大切、人件費も高くなる
- 営業許可や自治体の許認可が複雑
それぞれ解説します。
競合も多く生き残りが難しい
クラブ経営は、依然として競争が激しく生き残りが難しい世界です。
日本における社交業(バー・キャバレー・ナイトクラブ)の店舗数は減少傾向にあります。しかし、特定遊興飲食店営業に該当する店は営業できるエリアが限られているため、競合店が密集する可能性が高いです。
特定遊興飲食店営業とは、ナイトクラブなどを設けて客に遊興をさせ、飲食をさせる営業(客に酒類を提供して営むものに限定)で、午前6時後翌日の午前0時前の時間にのみ営むもの以外(風俗営業を除く)を指します。
家賃や設備費などの固定費はどうしても増えてしまう
クラブ経営するとなると、家賃や設備費など毎月かかる固定費はどうしても増えてしまうでしょう。場所によって、家賃が高額になることもあります。
また、ナイトクラブの場合は、DJブースや防音設計、音響などの設置でも費用がかさむでしょう。家賃や設備に高いお金をかけたからといって、経営するクラブに集客できるとは限りません。
人が何よりも大切、人件費も高くなる
クラブ経営では、人が何よりも大切で人件費も高くなる点も特徴です。キャストやスタッフの質が売上を大きく左右します。
優秀な人材を確保するためには、高い人件費を支払わなければならないでしょう。優秀な人材であればあるほど、人件費を抑えると競合店に引き抜かれかねません。また、クラブに限らず飲食店全般で人手不足が続いていて労働者の立場が強くなっているため、賃金に納得がいかなければ気軽にやめられる可能性があります。
営業許可や自治体の許認可が複雑
クラブ経営では、営業許可や自治体の許認可が複雑です。
まず、必要書類を営業所の所在地を管轄する警察署の生活安全課に提出し、特定遊興飲食店営業の許可を取得しなければなりません。営業所を設置できる場所は、各自治体で定めたエリアに限定されます。
そのほか、近隣への騒音対策も配慮しなければなりません。配慮を怠ると、周辺住民や店舗とのトラブルにつながります。
クラブ経営に必要な資金の目安
ここから、クラブ経営に必要な資金の目安や、用意すべき運転資金について説明します。
小規模のナイトクラブを新規開業する際の目安
ナイトクラブを新規開業する際にかかる費用の内訳は、以下のとおりです。
- 店舗の賃貸借契約にかかる費用(保証金・敷金、礼金、前家賃、仲介手数料など)
- 内装工事費
- 食器や什器購入費
- 設備費用
ナイトクラブの新規開業にかかる費用は、エリアや規模によっても異なります。バーを開業する場合でも一般的に500〜1,000万円はかかるため、音響設備にこだわるナイトクラブはそれ以上の費用が必要と考えておいた方がよいでしょう。
小規模のホストクラブを新規開業する際の目安
小規模のホストクラブを新規開業する際の費用の目安は、500万円です。ただし、内装や立地にこだわれば、1,000万円以上必要なこともあります。
ナイトクラブと同様に、以下の初期費用がかかるでしょう。
- 店舗の賃貸借契約にかかる費用(保証金・敷金、礼金、前家賃、仲介手数料など)
- 内装工事費
- 食器や什器購入費
- 設備費用
なお、初期費用を抑えるためには、居抜き物件を探す方法があります。
運転資金はどれくらい準備をしておくべき?
仕入費用や人件費、賃料などの運転資金は、最低でも3ヶ月分用意しておかなければなりません。開業直後に思うような売上を出せない場合に、運転資金の用意がなければ従業員の賃金支払いなどが滞るためです。
3ヶ月ですぐに軌道に乗るとは限らないため、できれば運転資金半年分を用意した上で開業することが望ましいでしょう。
クラブを流行らせたい、経営に必要なことは?
クラブを流行らせたいと考えているなら、経営に必要なことは以下のとおりです。
- クラブの独自性と差別化
- スタッフ教育
- 新しいことに挑戦していく意欲
- 外部のコンサルに相談してみるのもアリ
それぞれ解説します。
クラブの独自性と差別化
競合店との激しい争いの中で生き残るためには、クラブの独自性や差別化を図ることが大切です。競合店のターゲットやコンセプトをリサーチし、自店はどのように経営するか明確化させましょう。
たとえば、ナイトクラブを経営する場合は、競合店の音楽のジャンルや年齢層などを把握した上で差別化を図ります。店の雰囲気を競合店と変えることもひとつの方法です。
スタッフ教育
クラブ経営で成功するためには、質の高い人材を集めることが重要なため、スタッフ教育を徹底しましょう。どの業界も、笑顔で接客できるかは大切なポイントです。
ホストクラブの場合、基本的にホスト目当てで来店しますが、それを支えるスタッフの質も求められます。優秀なスタッフがいれば、ゲストとホストや、ゲスト同士のトラブルを未然に防げるでしょう。
新しいことに挑戦していく意欲
既存のかたちにとらわれず、新しいことに挑戦していく意欲もクラブ経営に必要です。ナイトクラブもホストクラブも、ゲストは非日常の世界を求めて来店します。
いつも同じような空間だと飽きて競合店に行ってしまうかもしれません。予想外の空間を作り出せば、常にゲストへ刺激を与えられるでしょう。
今までターゲットにしていなかった層に焦点を当てる方法もあります。
外部のコンサルに相談してみるのもアリ
異業種からの進出で、今までクラブで働いたことがない場合は、あらかじめ外部のコンサルに相談することも検討しましょう。コンサルに相談すれば、自分だけでは気づかなかったポイントや課題に気づけます。
ただし、コンサル費が高いと初期費用がかさむ点に注意が必要です。相談する前に、料金体系を確認するようにしましょう。
インバウンドでもナイトライフは注目の市場!クラブ経営も考えてみませんか
音楽やお酒が好きな方は、ホストクラブやナイトクラブなどを経営するクラブ経営で、好きなことを仕事にできる上に、他の業態よりも注目を集められます。ただし、収益化するためには、差別化を図る、新しいことに挑戦するなどの試みが必要です。
インバウンドでも、ナイトライフは注目の市場とされています。今後、インバウンドが盛り上がることを期待し、クラブ経営に挑戦してみてはいかがでしょうか。
※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。
※本サイトは、法律的またはその他のアドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトの記載内容(テンプレートを含む)の正確性、妥当性の確保に努めておりますが、ご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家にご相談いただくなど、ご自身の判断でご利用ください。
関連記事
中小企業の新たな攻めの一手! 海外進出のメリットや課題とは?
グローバル化の波が押し寄せる中で、日本の市場にも多くの海外企業が進出してきました。その一方で、逆に海外へ進出していく中小企業の数も増えてきています。 そこで今回は中小企業が海外進出する上でのメリット・デメリット、さらに海外進出するタイミング…
詳しくみる太陽光発電事業に必要な許認可一覧|経済産業省への届出や法律改正の動向なども解説
太陽光発電事業は、クリーンエネルギー供給の担い手として注目されていますが、導入・運用には様々な法令に基づく許認可や届出が必要です。これらの手続きを怠ると、事業の遅延や中断、場合によっては罰則の対象となる可能性もあります。 本記事では、太陽光…
詳しくみる中小企業の何割が黒字企業? 中小企業が生き残るために必要なこと
現状として中小企業のうち何割が黒字の企業なのか、あるいは中小企業の倒産理由から長期間にわたって企業を存続させるにはどんなことを意識していく必要があるのかをご紹介してきます。 中小企業のうち黒字を出している割合は? 2008年のリーマンショッ…
詳しくみる【利益供与】子会社と親会社の具体例と判断基準、会計処理を解説
利益供与とは会社が取引先や資本関係にある会社に対して利益を供与(提供)することです。利益供与は法律で厳しく制限されているため、決まりを守らず行ってしまうと重大なトラブルに発展する恐れがあります。 本記事では、利益供与の定義や子会社と親会社間…
詳しくみる子会社とは?種類や設立するメリット・デメリット、会計のポイント
子会社とは、親会社に支配されている会社のことです。定義は会社法で定められており、「完全子会社」「連結子会社」などいくつかの種類があります。 今回は、子会社について詳しく解説します。子会社の設立方法や会計について知りたい方はぜひ参考にしてくだ…
詳しくみるエステサロンの経営、成功の秘訣は?独立・開業後につまずかないために
お客さまのスキンケアやダイエット、美容をサポートするエステサロン。特に女性が独立・開業する際に選ぶビジネスとして高い人気があります。とはいえ、準備をしないとせっかくサロンをオープンしたとしても、すぐにつまずいてしまうでしょう。 今回はエステ…
詳しくみる