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  3. 自分のSlackアカウントを削除する方法は？解約手順について解説
  • 作成日 : 2024年8月2日

自分のSlackアカウントを削除する方法は？解約手順について解説

Slackを使用する際、アカウントの解除や削除の手順を正確に理解することは重要です。当記事では、Slackアカウントの「解除」と「削除」の違いを明確にし、それぞれの手順を詳しく解説します。

アカウントを解除することで再参加をスムーズにする方法や、完全に削除したい場合の注意点についても触れていきます。自分の利用状況に応じた適切な選択をするために、ぜひ参考にしてください。

Slackにはアカウント「解除」と「削除」がある

Slackの利用を止める場合、アカウントを「解除」もしくは「削除」します。例えるなら、アカウントの解除は休学、削除は退学のような状態です。再度ワークスペースを利用する際の参加方法も異なるため、まずは解除と削除の違いを知りましょう。

出典：Slack help center「自分の Slack アカウントを解除する」

Slackアカウントの「解除」とは

Slackにおけるアカウントの「解除」とは、特定のワークスペースからの退会を指します。したがって、複数のワークスペースに所属している場合は、それぞれのワークスペースごとにアカウントの解除操作が必要です。アカウント自体は生きた状態が続くため、送信メッセージやファイル、プロフィール情報は保存されます。

アカウントの解除操作は、本人もしくはワークスペースのプライマリーオーナーが行います。ワークスペース退会後もプロフィール情報は残り、再参加時にアカウントを作り直す必要はありません。再び招待を受け取れば参加できるため、Slackの使用を続ける場合は「解除」を選びましょう。

Slackアカウントの「削除」とは

Slackにおけるアカウントの「削除」とは、プロフィール情報も含めて、Slack上からアカウントを消すことを指します。プロフィール情報とはみなされないSlack上で送信したメッセージなどは、アカウントを削除しても消えません。

アカウントを削除できるか否かは、権限によって左右されます。アカウント削除は、基本的にプライマリーオーナーかオーナー権限を持つユーザーしかできません。したがって、一般ユーザーがアカウントを削除したい場合は、権限を持つユーザーに依頼する必要があります。

Slack社はメンバー整理のためのアカウント削除を推奨していません。Slackを今後使用しない場合や、完全にアカウントを消去したい場合にのみ、アカウントの削除を行ないましょう。

自分のSlackアカウントの削除方法・手順

Slackのアカウントを削除できるのは、削除権限を持つ一部のユーザーのみです。管理者権限を持たないユーザーは、プライマリーオーナーやSlackにアカウント削除を依頼する必要があります。ここでは、Slackアカウントの削除依頼の手順や、プライマリーオーナーが行なうアカウント削除方法を紹介します。

出典：Slack help center「Slack からプロフィール情報を削除する」

プライマリーオーナーに削除リクエストを送る

管理者権限を持たないユーザーは、Slackアカウントの削除を自分ではできません。アカウントを削除したい場合は、プライマリーオーナーに依頼しましょう。

まずはワークスペースにアクセス後、ワークスペースの設定画面からプライマリーオーナーの連絡先を確認します。そして、参加しているワークスペースごとに、自分のアカウントを解除します。解除操作を行なっても、アカウントは削除されません。

解除操作が済んだら、プライマリーオーナーにアカウント削除のリクエストを送りましょう。プライマリーオーナーが削除操作を行うと、Slack上からプロフィール情報が削除されます。

したがって、メンバーが自身でできるのは、アカウントの解除とプライマリーオーナーへの申請のみです。

Slackに問い合わせる

ワークスペースのオーナーと連絡がとれない場合や削除操作が進まない場合は、Slackに問い合わせる方法もあります。参加しているワークスペースでのアカウント解除操作を行なった後に、Slackのプロフィール削除のリクエストフォームから問い合わせましょう。Slack経由でプライマリーオーナーに削除リクエストを転送してくれます。

プライマリーオーナーが削除する方法もある

プライマリーオーナーは、リクエストなしでユーザーのアカウント削除が可能です。しかし、メンバー管理目的の削除はおすすめできません。Slack社もアカウント削除によるワークスペースの影響を懸念しています。個人情報保護やコンプライアンス、セキュリティなどの理由がある場合にのみ、アカウントを削除しましょう。

メンバーアカウントの削除手順は、以下の通りです。

1

画面左上のワークスペースをクリック

2

ポップアップ画面から「ツールと設定」を選択し、「メンバー管理」をクリック

3

該当ユーザーの「…」をクリックし、「プロフィールを削除」をクリック

4

確認画面の項目をよく読み、チェックボックスにチェックを入れる

5

「プロフィールを削除する」をクリック

削除が完了すると、該当アカウントのプロフィール情報が削除されます。今後Slackに参加しないアカウントであることを確認してから操作を進めましょう。

Slackアカウント削除前に押さえておきたい注意点

Slackのアカウントを削除しても、すべての情報が消えるわけではありません。残る情報と消える情報を知り、本当にアカウントの削除が必要か検討しましょう。ここでは、アカウント削除の注意点や、解除したアカウントの復活方法などを紹介します。

プロフィール削除で削除される範囲を把握する

Slackのアカウントを削除すると、アカウントに登録されていたプロフィール情報が削除対象となります。プロフィール情報とは、以下の項目を指します。

  • 表示名
  • 氏名
  • プロフィール写真
  • 電話番号
  • メールアドレス
  • 役職
  • カスタムプロフィールフィールドの詳細
  • 使ってほしい人称

引用：Slack help center「Slack からプロフィール情報を削除する」

業務に必要なメッセージなどは残り、プロフィール削除後はメンバーの氏名と表示名が「@deactivateduser」となります。アカウントを削除してもSlack上に残る情報は、以下の通りです。

  • 対象メンバーがチャンネルやダイレクトメッセージに送信したメッセージの内容
  • 対象メンバーが作成した canvas やファイル

引用：Slack help center「Slack からプロフィール情報を削除する」

メッセージが残るとは言え、送信元が「@deactivateduser」となり、判別が難しくなるのがデメリットです。メンバーのアカウントが重複している場合は、アカウントを削除するのではなく重複を修正する手続きが可能です。安易にアカウントを削除しないよう注意しましょう。

アカウントの復活には再度リクエストする必要がある

Slackのアカウントを削除した場合、再びワークスペースに参加するにはアカウントの再作成が必要です。しかし、アカウント削除ではなく解除していた場合は、アカウントの復活が可能です。

解除済みメンバーは自分でアカウントを再開できないため、ワークスペースのオーナーや管理者に依頼しましょう。アカウントの復活は、Slackにリクエストしても対応してもらえません。

オーナーや管理者がメンバーのアカウントを復活させる手順は、利用している料金プランによって異なります。Enterprise Gridプランは、ほかのフリーやプロ、ビジネスプラスプランと手順が異なるため、確認しながら進めましょう。再開操作が完了すると、メンバーはワークスペースやEnterprise Grid オーガナイゼーションにアクセスできます。

プライマリーオーナーは自分のアカウント解除に権限譲渡が必要

プライマリーオーナーは、権限を譲渡しなければ自分のアカウントを解除できません。以下の手順で譲渡してから、アカウントの解除に進みましょう。

1

「オーナーの権限の譲渡」ページを開く

2

譲渡するメンバーを選ぶ

3

パスワードを入力し、「ワークスペースのオーナーの権限の譲渡」をクリック

4

ポップアップ画面を確認し、クリックすると完了

譲渡が完了すると、ステータスがプライマリーオーナーからオーナーに変わります。権限が変われば、ほかのメンバーと同様にアカウント解除や削除依頼が可能です。

出典：Slack help center「ワークスペースやオーガナイゼーションのオーナーの権限を譲渡する」

Slackアカウントの削除・解除は状況に応じて判断しよう

Slackのアカウント削除や解除は、その用途や状況に応じて慎重に判断する必要があります。解除を選択すれば、プロフィール情報は残り再参加が容易ですが、削除すると完全にデータが消えます。

どちらを選ぶにしても、削除権限や操作方法についてしっかり理解し、適切に進めることが大切です。当記事を参考に、自分に最適な方法を見つけてください。


※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。

  • 監修：田島清子

    プロライター、ディレクター。大学で文芸を専攻し、大学卒業後は個人で執筆を続ける。出版業界を経てWeb業界に身を置き、法関連を中心に幅広い業界に関する記事を執筆・校閲。現在はプレイヤーとディレクターを兼任。

    特に起業・会社設立・確定申告・業務効率化分野の校閲に強みを持つ。

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