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  • 更新日 : 2024年7月3日

Slackの有料プランと無料プランの違いを比較！仕様変更の内容は？

Slackは、多くの企業から高い評価を受けるビジネス向けコミュニケーションツールです。マルチデバイスに対応し、無料でも使えます。Slackには有料プランもあり、高い機能性が特徴です。この記事では、Slackの有料プランと無料プランの違いや、有料プランにアップグレードするメリットについて詳しく解説するので、ぜひご参考ください。

Slack（スラック）とは？

Slack（スラック）とは、社内メールに代わるコミュニケーションツールとして設計されたビジネス向けのチャットツール（メッセージングアプリ）の1つです。チャット機能以外にもビジネス利用に適した機能が数多く搭載されているため、上手に活用すれば業務効率アップや生産性向上につなげることもできるでしょう。

それでは、Slackには具体的にどのような魅力があるのでしょうか。ここでは、Slackの特徴やメリットについて詳しく解説します。

参考：スラック（Slack）とは？メリットや使い方、活用法について解説

部署間の情報共有がスムーズ

Slackのチャット機能やファイル共有機能を活用することにより、部署・チーム内や部署間での情報共有をより効率的に行えるようになります。チームメンバーで構成されるチャンネルやワークスペースで業務上のやりとりをすれば、業務の進捗状況や担当者などの情報をプロジェクトごとに集中管理できるでしょう。

また、Slackのチャット機能では、メッセージにファイル（1GBまで）を添付することが可能です。メンバーがすぐにファイルを閲覧できる上に、別のチャンネルやグループなどにも簡単に共有できるため、部署内・部署間での情報共有がスムーズになることが期待できます。

過去データの閲覧ができる

過去に送信されたメッセージやファイルの閲覧が容易にできることも、Slackの大きな特徴の1つです。メッセージはチャンネル・グループごとに管理されており、タイムラインに時系列で並べられているため、会話の流れをさかのぼって確認することができます。途中で参加した場合も過去のやりとりを閲覧できるため、効率よく情報収集できるでしょう。

また、Slackのチャット機能には検索機能が備わっており、「日付」「送信者」「チャンネル」といった要素で目的のメッセージを絞り込むことが可能です。過去にSlackにアップロードされたファイルもチャンネルごとに管理されているので、目的のファイルを探しやすいでしょう。

気軽にコミュニケーションができる

Slackには、場所を選ばずにツールが利用できるという魅力もあります。必要性を感じたときにすぐ連絡ができるので、迅速かつ密なコミュニケーションが可能となるでしょう。

また、操作が直感的で誰もが簡単に扱えるため、多くの従業員が一人ひとりと気軽にコミュニケーションを取れるようになります。メンション機能や絵文字リアクション、ダイレクトメッセージ機能、ビデオ通話機能などを利用すれば、さらなるコミュニケーションの活性化を図れるでしょう。

マルチデバイスで活用できる

Slackはパソコンだけでなく、スマートフォン・タブレット端末など複数のデバイスで活用できる点も魅力的です。社外にいるときや業務の隙間時間にも、気軽に利用することができるでしょう。

Slackアプリは、パソコンでは「macOS」「Windows」「Linux」に、スマートフォンやタブレット端末では「iOS」「Android」に対応しています。また、「Chrome」や「Firefox」「Safari」「Microsoft Edge」といったWebブラウザでも利用可能です。

2023年8月の仕様変更について

日本語版のSlackは2017年11月から利用できるようになり、多くの企業で活用されるようになりました。多くの企業で活用されているSlackですが、2023年8月に大幅な仕様変更を行っています。

2023年8月の仕様変更では、自分の仕事に集中する時間とほかのメンバーとコミュニケーションをとる時間のメリハリをつけやすくなったと言われています。検索機能が向上し、活用する機会が多いツールにもアクセスしやすくなるなど、ビジネスシーンにおける主要なプラットフォームとしての機能が向上したと言えるでしょう。

Slackの有料プランと無料プランの違い

Slackには有料プランと無料プラン（フリープラン）があり、有料プランは使用できる機能の種類によって3つの料金プランに分かれています。

◆Slackの料金プラン比較

無料プラン有料プラン
フリープロビジネスプラスEnterprise Grid
ユーザーあたり月額料金無料
  • 1,050円／月（月払い）
  • 925円／月（年払い）
  • 1,800円／月（月払い）
  • 1,600円／月（年払い）
相談の上で契約
メッセージ履歴の保存日数90日間無制限
Slack ハドルミーティング1対1のみ複数名（最大50人）でのビデオ会議
アプリケーションの連携最大10個無制限
メッセージのデータエクスポート××○○
ワークフロービルダー×○
サポートスタンダードサポート365日・24時間体制のサポート初回の対応を4時間以内に行う365日・24時間体制のサポート
データ紛失防止・バックアップ×○

Slackを無料で使い続けるとどうなる？

Slackは、無料プランでも十分に使い勝手のよいツールですが、そのまま使い続けていると無料プランで使用できる範囲に限界を感じるケースも少なくありません。

例えば、長期間にわたるプロジェクトを進行しているチームでは、半年前や1年以上前のやりとりを確認することもあります。無料プランにおけるメッセージ履歴の保存期間は90日間であるため、3か月以上前のやりとりを確認する機会が多い場合は有料プランへの変更を検討したほうがよいでしょう。

また、無料プランでは、インテグレーションできる外部アプリ・サービスは10個が上限となっています。チームの人数増加や業務規模の拡大など、連携する外部アプリが10個以上になりそうなときも、月額料金のかかる有料プランの導入を検討するタイミングと言えるでしょう。

Slackを有料プランにアップグレードするメリット

Slackを有料プランにアップグレードするメリットとして、各種機能の利便性が高まることが挙げられます。過去のメッセージを無制限に閲覧・検索できるほか、ハドルミーティングが複数人で行えるなど、コミュニケーションの円滑化が進むでしょう。有料機能では連携できる外部アプリの数も無制限になるため、業務効率化も期待できます。

また、プラン変更することで、定型業務の自動化を実現するワークフロービルダーを利用できるようになる点も魅力的です。データ損失防止などセキュリティも強化されるので、より安心してSlackを利用できるでしょう。

有料プランでのSlackの活用法

Slackの有料プランを利用すれば、社内でのコミュニケーションツールとしてだけではなく、社内外の幅広い業務にSlackを活用できるようになります。

◆有料プランにおけるSlackの活用例

  • 情報共有の場として活用

    ハドルミーティングを利用すれば、リモートワーク中の従業員や遠方のオフィスにいる従業員と気軽に音声通話・ビデオ通話ができます。大人数でのグループ通話や画面共有もできるので、Web会議をするほどでもないちょっとした情報共有の場・共同作業の場として便利に活用できるでしょう。

  • 社外とのやりとりの効率化

    取引先企業がSlackの有料プランを利用している場合、担当者とチャットで直接連絡を取り合うことや、取引先企業と共通のSlackチャンネルを作成することも可能です。社内外での情報共有が効率化されるでしょう。

  • 定型業務の自動化

    ワークフロービルダーを活用すれば、定型業務を自動化するシステムを簡単に構築できます。「Slack上で行った出勤・欠勤の報告が、勤怠管理システムに自動的に記録される」など、自社の状況に適した業務の自動化ツールを作成してみましょう。

Slackの始め方

Slackを始めるためには、まず使用しているデバイスにSlackアプリをインストールする必要があります。Windowsの場合はWindowsストアから、Macの場合はApp Storeからアプリをダウンロードしましょう。Slackのダウンロードサイトから直接ダウンロードする方法もおすすめです。

また、スマートフォンにSlackアプリをインストールする場合、iPhoneはApp Storeから、AndroidはGoogle Playからスマホアプリをダウンロードしてください。SlackのホームページでSlackを利用するためのアカウントを作成した上で、アプリからサインインしましょう。

Slackを有効に活用して業務効率化を

Slackには、無料プランと有料プランがあります。プランによって、使える機能が異なるので、使いたい機能からプランを選ぶことがおすすめです。Slackを導入することで、社内のコミュニケーションを活発にできます。コミュニケーションを活発にして、業務の効率化・生産性向上を実現させたい方は、ぜひSlackを有効に活用しましょう。


※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。

  • 監修：三田村浩太

    プロライター。法律や税金関係の制度に詳しく、さまざまなWebメディアで初心者向けの解説記事を執筆している。企業経営に関する最新の法改正にも対応できる記事となるように努めている。また、地域の中小・零細企業経営者に向けて、経営効率や労働環境の改善を目的としたDX促進への提言を社会活動として積極的に行っている。

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