- 作成日 : 2023年3月14日
オンプレミス型ERPとクラウド型ERPを比較 | 特徴とメリット・デメリットをわかりやすく解説
ERPにはいくつもの種類があり、提供形態の違いで見るとオンプレミス型とクラウド型があります。従来はオンプレミス型がよく使われていましたが、現在はクラウド型が主流になっています。どちらにもメリットやデメリットがあるので、企業の規模やニーズに合わせて使い分けるとよいでしょう。本記事ではオンプレミス型とクラウド型の概要と、その違いを説明します。
目次
ERPとは
ERP（Enterprise Resources Planning）は「企業資源計画」または「統合基幹業務システム」と呼ばれるものです。企業全体の基幹システムやそのデータベースを統合することで、企業全体の経営資源やデータの一括管理を可能にしています。
ERPの概要と種類
ERPは、企業全体のシステムとデータベースを統合して企業内の情報を一元管理します。それによって強力な連携機能を実現し、複数の部署やシステムにわたる業務フローも1つのシステムで処理することが可能です。
さらに処理の多くを自動化することで、大きな業務効率化を実現しています。他にも、業務標準化、経営判断の高速化、ガバナンス強化など、さまざまなメリットがあります。
ERPは、提供方法やカバーする業務範囲などで分類できます。提供形態による分類では、クラウド型とオンプレミス型に分けられます。また、カバーする業務範囲での分類でもいくつかの種類に分けられますが、よく使われるのは次の2種類です。
- 統合型
すべての基幹システムとデータベースを統合したERPです。データの一元管理やデータ連携のメリットを十分に生かすことができ、大型で高機能なシステムです。 - コンポーネント型
必要な機能の部品だけを組み合わせて構築できるERPです。自社の規模やニーズに合わせて構築できるため、小規模な企業から大企業まで企業の規模を問わず利用でき、必要に応じて段階的に拡張できます。
システムを利用していない業務のデータベースは統合されませんが、連携して利用することが可能です。
オンプレミス型ERPの特徴
オンプレミス型ERPは、社内で運用するタイプのERPです。社内に設置したサーバーにERPのシステムをインストールし、社内ネットワーク経由で利用します。最近はインターネット経由で社外からの利用にも対応するなど、進化しています。
オンプレミス型ERPのメリット・デメリット
オンプレミス型は古いタイプのERPでデメリットが多いと捉えられることもありますが、メリットもあります。メリット・デメリットを確認してみましょう。
メリット
オンプレミス型ERPには、次のようなメリットがあります。
- システムは買い切りで継続的なコストは不要
システムの利用料金はインストール時に一括して支払います。そのため、システム利用に関するランニングコストは不要です。 - カスタマイズの自由度が高い
オンプレミス型ERPは、自社でしか使わないシステムです。そのため、自由にカスタマイズできます。 - セキュリティも自由に追加できる
自社サーバーにインストールするので他の企業が利用することはありません。そのため、カスタマイズ同様にセキュリティも自由に追加できます。 - 既存のIT資産を生かせる
インストール時にカスタマイズできるので、社内の既存システムと連携させることも自由です。そのため、既存のソフトウェアやハードウェアを生かすことができます。
デメリット
オンプレミス型ERPには、次のようなデメリットがあります。
- 初期コストが高い
導入時にシステムの代金を一括して支払います。また、既存の設備を利用しない場合はサーバーや接続機器などのハードウェア、回線なども用意しなくてはなりません。そのため、初期コストがかかります。 - 導入に時間がかかる
システムをカスタマイズしてから導入するため、カスタマイズの時間がかかります。また、ハードウェアや回線を用意する場合は、その時間も必要です。 - 運用保守を自社で行わなければならない
サーバーもシステムも社内に設置するので、運用管理や保守作業、トラブル対応も社内で行わなければなりません。 - 知識のある人材が必要
運用管理や保守作業を社内で行うためには、システムや業務に知識のある人材が必要です。
クラウド型ERPの特徴
クラウド型ERPは、クラウドサービスとして提供されるERPです。ベンダーのクラウドサーバー上にシステムをインストールし、ユーザーはインターネット経由でアクセスして利用します。現在主流のERPで、多くの種類が提供されています。
クラウド型ERPのメリット・デメリット
クラウド型ERPには、クラウドサービス共通のメリットとデメリットがあります。
メリット
クラウド型ERPには、次のようなメリットがあります。
- 初期コストが低い
クラウドサービスを利用するので、システムの代金を一度に支払う必要はありません。毎月利用料金を支払います。また、ハードウェアや回線を用意する必要もありません。そのため、初期コストは低く抑えられます。 - 運用保守を自社で行う必要がない
運用管理や保守作業はベンダーが行います。自社で行う必要はありません。 - 常に最新のシステムを利用できる
クラウドサービスでは、自動的にERPシステムが更新されます。ユーザーは意識せずに、常に最新のシステムを利用できます。 - 導入に時間がかからない
カスタマイズできる部分が少なく、ハードウェアや回線を用意する必要もないため、スピーディーに導入できます。 - 時間や場所を問わずに利用でき、テレワークの推進にもなる
インターネットがあればアクセスできるため、時間や場所、端末のOSを問わずに利用できます。そのため、テレワークも導入しやすくなります。 - BCP対策にもなる
クラウドサービスのデータセンターは、契約している企業とは別の場所にあります。そのため、企業のある場所に災害や事故があっても、システムやデータに影響することはなく、通常通り利用できます。 - 拡張性が高い
ユーザー数やアクセス量の増減があっても、柔軟かつ迅速に対応できます。
デメリット
クラウド型ERPには、次のようなデメリットがあります。
- カスタマイズの自由度は低い
カスタマイズできる部分が少ないため、ある程度は業務フローの見直しで合わせていかなくてはなりません。 - 運用保守がベンダー任せになる
運用管理や保守作業はベンダーに任せることができますが、逆に言えば自社に合わせた運用はしにくくなります。 - セキュリティ上のリスクがある
セキュリティもベンダーに任せるところが多いので、自由度は低くなります。また、インターネット経由で利用するので、リスクをゼロにすることはできません。 - インターネット環境のないところでは使えない
インターネット経由で利用するので、インターネット環境のないところでは使えません。
オンプレミス型ERPとクラウド型ERPの違い
オンプレミス型ERPとクラウド型ERPには、次のような違いがあります。
導入スピード
- クラウド型ERP
ハードウェアや回線は不要で、クラウド上のシステムをそのまま利用できるので、スピーディーに導入できます。 - オンプレミス型ERP
システムをカスタマイズしたり、ハードウェアや回線を用意したり、システムをインストールして設定したりする必要があるので、導入には時間がかかります。
コスト
- クラウド型ERP
導入時のハードウェアは不要で、ライセンスを一括支払いする必要はないため、初期コストは低く抑えられます。しかしライセンス費用は毎月（もしくは毎年）支払うので、ランニングコストはかかります。長期間利用すると、トータルでのコストは大きくなりやすいです。 - オンプレミス型ERP
システムライセンスを支払ったり、ハードウェアや回線を用意したりしなくてはならないので、初期コストが大きくなります。しかし、その後は運用保守のみになるため、ランニングコストは低くなります。
カスタマイズ性
- クラウド型ERP
クラウドサービス上のシステムをそのまま使う部分が多く、カスタマイズの余地はあまりありません。 - オンプレミス型ERP
導入時に自由にカスタマイズできます。
運用・保守
- クラウド型ERP
運用保守はベンダーが担当してくれるので、人材や費用は不要です。しかし、運用の自由度は低くなります。 - オンプレミス型ERP
運用保守も自社で行うので、知識のある人材やそのコストが必要になります。しかし、自社に合わせた運用ができます。
現行のシステムからERPへの移行については、次の記事を参考にしてください。
【関連記事】ERPへの移行に失敗しないための5つのポイント
まとめ
従来はオンプレミス型ERPが主流でしたが、最近はクラウド型ERPが主流になっています。コンポーネント型ERPの登場により、カスタマイズの不自由さなどのデメリットも改善されつつあります。最新のERPは、多くがクラウド型で提供されています。バックオフィスのテレワークを実現するためにもクラウド型の方がメリットが多いため、これからERPの導入を検討するのであればクラウド型ERPがおすすめです。
よくある質問
オンプレミス型ERPとクラウド型はどう違うのか？
オンプレミス型ERPはシステムを自社内のサーバーで運用し、クラウド型ERPはクラウドサービスとして提供されているシステムを利用します。
オンプレミス型ERPのメリットは？
カスタマイズの自由さ、運用やセキュリティの自由さ、ランニングコストの低さ、既存のシステムの活用などがあります。
クラウド型ERPのメリットは？
導入スピードの速さ、初期コストの低さ、運用保守が不要なこと、常に最新のシステムを利用できること、テレワークの推進、拡張性の高さ、BCP対策として有効、などがあります。
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