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  • 更新日 : 2024年7月12日

全体最適とは？部分最適との違いやメリットについてわかりやすく解説

企業が継続して利益を上げ続けるためには、生産性向上につながる組織づくりがカギとなります。組織として最高のパフォーマンスを発揮するために重要なのが「全体最適」という考え方です。

本記事では、全体最適の概要やメリットについて詳しく解説していきます。

全体最適とは

はじめに、全体最適の概要について解説します。全体最適とは、組織全体が最適化され、生産性が高い業務を行える状態のことです。全体最適は、企業経営を行う上で理解しておくべき概念・経営手法であり、組織全体の生産性向上にも大きく関わる考え方だといえます。

組織は複数の部門で構成されており、部門ごとに目標・仕事内容が異なります。
部門間の情報連携ができていない場合、部門間で認識の齟齬があったり、情報不足によるミスが発生したりなど、企業全体としての生産性が下がります。全体最適を実現することで、部門間で協力し合う体制・文化を作ることができ、企業全体として高いパフォーマンスを発揮できるようになるのです。パフォーマンスの向上により、企業の利益アップも期待できます。

部分最適との違い

全体最適と対照的な意味で使われているのが「部分最適」という考え方です。部分最適とは、一部の部署が効率的に業務を進められる状態のことを指します。

例えば、ある部署の業務効率を上げるためにITツールを導入し、導入した部署だけが効率的に作業できる状態にすることなどを部分最適と呼びます。

全体最適が求められているケース

全体最適は、組織全体で解決すべき課題がある場合、特に意識しなければなりません。

例えば企業全体でコスト削減の目標を掲げている場合、ある部署で目標を達成したとしても、他部署では仕事量が多く、時間外勤務の時間が多くなっている状態では目標達成は難しくなります。
企業全体の利益や生産性を意識する経営層は、企業の課題解決につながる全体最適の戦略を考える必要があるのです。

部分最適が求められるケース

部分最適は、特定の箇所のみに課題がある場合において有効です。しかし、部分最適によって組織全体では生産性が下がってしまうケースもよく見られます。
企業全体の生産性・利益アップを実現するためには、全体最適の考え方から経営活動を行うことが重要なのです。

全体最適のメリット

組織が全体最適化することで、以下の3つのメリットを得られます。

  • コスト削減・生産性向上
  • 連携不足によるミスの減少
  • 企業としての意思決定を迅速に行える

それぞれのメリットについて、下記で詳しく解説します。

コスト削減・生産性向上

全体最適を図ることで、部署間で重複している業務やムダな業務を把握できます。これらの業務を削減できれば、企業にとって優先度が高い必要な業務が明確になります。
従業員の役割・仕事内容が明確になれば、企業全体の生産性向上につながるでしょう。

また、業務量を削減できれば、従業員一人ひとりが、会社の利益につながるような施策を主体的に考えられるようになります。精神的な余裕ができることで、社員間・部署間のコミュニケーションもさらに円滑になるでしょう。

連携不足によるミスの減少

全体最適を実現するためには、部門間の連携が不可欠です。普段から部門をまたいだコミュニケーションや情報共有を行うことで、認識の齟齬や情報不足によるミスを減らせます。また、他部門の状況や考え方を理解できるようになり、部門間で協力して仕事を進めやすくなるでしょう。

企業としての意思決定を迅速に行える
全体最適を行うことで、各部門が保有している情報をスムーズにやりとりできるというメリットもあります。
さらに、経営層も各部門の情報を集約・把握しやすくなるため、集約した情報を活用し、企業としての意思決定を迅速に行えるようになります。

全体最適のデメリット

さまざまなメリットがある全体最適にはいくつかのデメリットもあります。全体最適の主なデメリットは以下の2つです。

部門間での対立が生まれる可能性がある

全体最適を行うことで、コスト負担が増大する部門が発生したり、人員配置に偏りが出たりすることが起きやすくなります。その結果、部門間での対立につながる可能性がでてきます。
これを避けるためには、経営層が組織としての方向性を示し、全体最適を行うメリットについて社員全体へ説明することが重要です。

時間やコストがかかる

全体最適の取り組みを実施する際には、ITツールの導入や新部門の設立などが必要になるケースがあります。全体最適の取り組みを共有するための説明会を実施する必要もあるため、全体最適を実現するまでには時間やコストがかかるのです。
また、ITツールを導入した後も、ITツールの利用料金や社員がツールを使いこなすための教育などが必要になります。

組織を全体最適化するためのポイント

全体最適化を実現するためには、以下の3つのポイントを押さえることが重要です。

  • 社内全体への周知
  • 社内コミュニケーションを促進する取り組みを実施する
  • ITツールの活用

それぞれのポイントについて、詳しく解説していきます。

社内全体への周知

全体最適の取り組みを始めるにあたり、まずは社内全体へ以下の説明を行う必要があります。
特に以下の3点については、詳しく説明しなければなりません。

  • 全体最適を実現しなくてはいけない会社の背景・理由
  • 全体最適を進めるメリット
  • 全体最適を実現する具体的な方法

特定の部門で働いている社員にとって、会社の経営面や利益などに関することはイメージしにくいものです。上記の説明を行うことで、社員からの理解を得やすくなります。企業の全体最適化を促進させるには、従業員同士で協力し合う姿勢が重要です。

社内コミュニケーションを促進する取り組みを実施する

全体最適によって社内で対立が起こらないようにするためには、部門間の連携と風通しの良さが重要です。
例えば、社員同士が気楽に交流できる場を作ったり、参加型のイベントを定期的に開催したりすることで、社内コミュニケーションの促進につながります。

ITツールの活用

ITツールを活用することで、全体最適の取り組みをより効率的に実施できます。
例えばチャットツールを導入すれば、部門を問わずコミュニケーションを取れるようになります。

またERPを導入することで、各部門の円滑な情報共有や、部門間のデータ連携なども可能になります。
ERP（Enterprise Resources Planning）とは、企業の基幹業務を統合し、情報の一元化・効率化を図るシステムのことです。

ERPの詳細については、以下の記事で詳しく解説しています。こちらをご確認ください。

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まとめ

全体最適とは、組織全体が最適化され、生産性が高い業務を行える状態のことを指します。企業経営を行う上で理解しておくべき概念・経営手法として非常に重要であり、企業全体で中長期的に取り組む必要があります。全体最適を進めることで、以下のメリットを得られます。

  • コスト削減・生産性向上
  • 連携不足によるミスの減少
  • 企業としての意思決定を迅速に行える

全体最適の取り組みを効率的に進めるためには、チャットツールやERPなどの導入が効果的です。企業の生産性を高めるためにも、ぜひ導入をご検討ください。


※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。

  • 監修：野崎晋平

    2008年 東証一部IT企業に入社しERPの設計や開発業務に従事。2013年 東証一部小売企業に入社し、ERPの運用保守やリプレイスの企画、各種システム導入プロジェクトのマネジメント業務などに従事。2015年 株式会社アイティベルを設立し、IT領域の執筆などを行う。生産管理システムや人事システム、POS、スマホアプリ、ECサイトなど幅広いシステム導入経験を持つ。株式会社アイティベル 野崎晋平

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