- 更新日 : 2024年8月8日
常備薬代やマスク代の仕訳に使える勘定科目まとめ
オフィスに置いておく常備薬代やマスク代は、福利厚生費や消耗品費などの勘定科目で仕訳をすることが可能です。それぞれの勘定科目を使用する際に注意をしたいポイントや仕訳をするときの注意点について解説します。仕訳例も紹介するので、ぜひ参考にしてください。
常備薬代やマスク代の仕訳に使える勘定科目
オフィスによっては、従業員に万が一のことが起こった場合に備えて常備薬を置いておく場合もあります。また、マスクが必要になったときや紛失したときに備えて、マスクも置いているオフィスもあるでしょう。
このような常備薬代、マスク代は、いずれも福利厚生費か消耗品費で仕訳をすることができます。それぞれの勘定科目をどのように使い分けるのか見ていきましょう。
常備薬代やマスク代を福利厚生費で仕訳する
会社に常備する医薬品やマスクの費用は、福利厚生費として仕訳をすることができます。ただし、福利厚生費の勘定科目で仕訳ができるのは、その医薬品やマスクを社員全員が利用できるようになっているときのみです。特定の社員だけのために購入したマスクは、通常は福利厚生費の勘定科目で仕訳ができません。
マスクを5,000円分現金で購入し、社員全員が利用できるようにした場合の仕訳例は以下のとおりです。
福利厚生費の勘定科目で仕訳ができるのは、オフィスに置くマスクだけではありません。例えば、マスクをまとめて購入し、すべての社員に贈呈した場合も福利厚生費として仕訳ができます。
各家庭に配布するように3万円分のマスクを購入し、クレジットカードで支払った場合の仕訳例は以下のとおりです。購入したタイミングと、後日クレジットカード会社で利用料金が引き落とされたタイミングとの2回に分けて仕訳をします。
引き落とし | ||||
マスクを購入し、特定の社員に贈呈したときや特定の社員のみ利用できるようにしたときは福利厚生費として仕訳ができません。特定の社員に贈呈したときは「給与」、役員の場合は「役員報酬」として仕訳をすることになります。
常備薬代やマスク代を消耗品費で仕訳する
常備薬代やマスク代を消耗品費の勘定科目で仕訳をすることも可能です。また、感染症対策の消毒液なども消耗品費で仕訳ができます。
ドラッグストアでマスクを5,000円分購入し、消耗品費の勘定科目を選んだときは、以下のように仕訳をしましょう。
業務に必要な感染症対策のグッズであれば、マスク以外にも石けん、消毒液、消毒用ペーパー、手袋などはいずれも消耗品費で仕訳をすることが可能です。また、感染症対策のグッズでなくても、1年以内に消耗するものや10万円未満の備品などであれば、消耗品費の勘定科目を用いた仕訳ができます。
業務に必要かどうかは、勤務中に使うかによって判断することが一般的です。例えば、勤務中につけるマスクは、衛生的に過ごすために必要なので仕事における必需品と考えられ「消耗品費」に計上するのが適切でしょう。
なお、常備薬代やマスク代を福利厚生費や消耗品費の勘定科目で仕訳をしたときは、次回以降も、同じ状況で同じ支出に対しては同じ勘定科目を使います。同じケースは同じ勘定科目を使って仕訳をすることで、帳簿が見返しやすいように整理できるでしょう。
常備薬代やマスク代の勘定科目を決めておこう
すべての社員が使えるように常備している医薬品やマスクであれば、「福利厚生費」として仕訳ができます。一方、特定の社員が使う医薬品やマスクは「給与」、特定の役員が使うものであれば「役員報酬」の勘定科目になるので注意が必要です。
また、常備薬代やマスク代は「消耗品費」の勘定科目を使って仕訳をすることもできます。勤務中に装着するマスクであれば業務に必要なものであるため「消耗品費」として費用計上が可能です。
常備薬代やマスク代を「福利厚生費」あるいは「消耗品費」の勘定科目で仕訳をしたときは、次回以降も同じ状況かつ同じ目的で購入した場合は、同じ勘定科目を使うようにしましょう。勘定科目を決めておくことで、帳簿が見返しやすくなります。
よくある質問
常備薬代やマスク代を福利厚生費で仕訳するポイントは？
すべての社員が利用できるようになっている常備薬やマスクの購入費用に関しては、福利厚生費として仕訳ができます。詳しくはこちらをご覧ください。
常備薬代やマスク代を消耗品費で仕訳するポイントは？
感染症対策として業務中に使うときや突然の腹痛に対応するときなど、勤務時間内に使用される常備薬代やマスク代は消耗品費として仕訳ができます。詳しくはこちらをご覧ください。
※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。
会計の知識をさらに深めるなら
※本サイトは、法律的またはその他のアドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトの記載内容（テンプレートを含む）の正確性、妥当性の確保に努めておりますが、ご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家にご相談いただくなど、ご自身の判断でご利用ください。
関連記事
仮払法人税等とは？計上の流れや仕訳まで解説
仮払法人税等とは、中間申告で支払った法人税等を一時的に計上する勘定科目です。決算で確定した納税額から控除し、残った金額を未払法人税等の勘定科目で仕訳します。 本記事では仮払法人税等の概要や計上の流れを説明するとともに、未払法人税等についても…
詳しくみるデポジット金の仕訳に使う勘定科目とは
業務上の移動にはSuicaなどの交通系ICカードを使う企業も多いでしょう。ただし、利用し始める際には、デポジットとしてチャージされないお金を預けなくてはなりません。 本記事では、デポジット金を預け金という勘定科目を用いてどのように仕訳するか…
詳しくみる健康診断費用は経費にできる？仕訳と勘定科目の解説
法人の場合、従業員の健康診断にかかった費用を福利厚生費の勘定科目で経費計上することが可能です。仕訳例を紹介するので、ぜひ参考にしてください。一方、個人事業主の場合は状況が異なるので注意が必要です。従業員や事業主本人の健康診断費用に関して、仕…
詳しくみる業務用冷蔵庫を経費計上する際の勘定科目は？仕訳例も紹介
飲食店などにおける業務用の冷蔵庫はもちろん、オフィスに設置する冷蔵庫もビジネスに必要なものとして経費計上が可能です。その際の勘定科目は金額によって異なり、10万円未満であれば消耗品費、10万円以上は基本的に備品として資産に計上します。 本記…
詳しくみる勘定科目内訳明細書とは？全16種の記載内容と直近の法改正について解説
企業は原則として、法人税申告書を決算日から2ヶ月以内に所轄の税務署に提出する必要があります。 法人税申告書にはさまざまな書類を添付する必要があり、その添付書類の一つに「勘定科目内訳明細書」と呼ばれる書類があります。 勘定科目内訳明細書の役割…
詳しくみる過払い金が返金された時の勘定科目は？仕訳方法も解説
過払いが発生して返金された場合、事例ごとに返金処理が必要です。その際使用する勘定科目は、過払いの内容により異なります。過払いが発生する原因は仕入代金を多く払いすぎた場合をはじめ、家賃や社会保険料の支払い、借入金の利息などです。 本記事では過…
詳しくみる