• 更新日 : 2024年5月30日

法人カードでSuicaをチャージする方法や利点を紹介

経理担当者の中には、交通費等の経費をSuicaやモバイルSuicaで決済できないものかと考えている方もいるのではないでしょうか。

本記事では、法人カードを利用してモバイルSuicaにチャージする方法や、モバイルSuicaにチャージするメリットについて解説します。

カードタイプのSuicaに直接チャージできるのは一部法人カードのみ

Suicaには、カードタイプの「Suica」と、スマートフォンのおサイフケータイ機能を利用した「モバイルSuica」の2種類があります。このうち、カードタイプのSuicaへ直接チャージするには、JR東日本グループが発行するビュー法人カードで決済を行う必要があり、それ以外のクレジットカードでは直接チャージはできません。

モバイルSuicaなどは様々な法人カードで利用可能

最近では、スマートフォンの「モバイルSuica」を利用する人も多いのではないでしょうか。カードタイプのSuicaでは原則として、チャージできるクレジットカードがビューカードのみに限られています。

しかし、モバイルSuicaであれば、ビューカード以外のクレジットカードをいつでも利用できます。ここからは、モバイルSuicaに法人カードを登録して利用する方法を解説します。交通系ICカードを持ち歩きたくない人は、参考にしてください。

モバイルSuicaに法人カードを登録する

モバイルSuicaアプリの場合、アプリにクレジットカードを登録して、決済およびチャージを行います。また、Google PayやApple PayからモバイルSuicaへチャージすることも可能です。これらのサービスに法人カードが登録できない場合は、主要な国際ブランドのクレジットカードに対応しているモバイルSuicaアプリからのチャージをおすすめします。

ただし、おサイフケータイに対応していないスマートフォンでは、モバイルSuicaのタッチ決済は利用できません。

モバイルSuicaで利用可能なクレジットカードは以下のとおりです。

  • ビューカード
  • JCB
  • VISA
  • Mastercard
  • American Express
  • Diners Club
  • JR東海エクスプレスカード

また、モバイルSuicaアプリで利用可能な主なサービスは以下のとおりです。

  • 入金(チャージ)
  • 電車での利用
  • お買いものでの利用
  • 電子マネーの残高表示
  • 電子マネーの利用履歴表示
  • 定期券の購入
  • Suicaグリーン券の購入
  • おトクなきっぷの購入
  • タッチでGo!新幹線
  • エクスプレス予約サービス(東海道・山陽新幹線)
  • JRE POINT・Suicaポケットの受け取り
  • ネット決済
  • Suicaの再発行
  • チャージ払いもどし・退会

Google Pay対応の法人カードを使う

Android端末を利用している場合、Google PayでSuicaを利用することも可能です。Google Payでは複数のクレジットカードを利用できるほか、指定した残高を下回った際に知らせてくれるリマインダー機能も利用できます。

ただし、Google Payでは一部機能が制限されるため、Google Payアプリを使用したい特別な理由がなければ、モバイルSuicaアプリの利用をおすすめします。Google PayアプリとモバイルSuicaアプリの機能・サービスの違いは以下のとおりです。

機能・サービス
Google Payアプリ
モバイルSuica
Googleアカウントで登録したクレジットカードによる入金(チャージ)
モバイルSuicaに登録したクレジットカードによる入金(チャージ)
コンビニやチャージ機を利用した現金での入金(チャージ)
電車での利用
お買いものでの利用
電子マネーの残高表示
電子マネーの利用履歴表示
定期券の購入
Suicaグリーン券の購入
おトクなきっぷの購入
タッチでGo!新幹線
エクスプレス予約サービス(東海道・山陽新幹線)
JRE POINT・Suicaポケットの受け取り
ネット決済
Suicaの再発行
チャージ払いもどし・退会

Apple Pay対応の法人カードを使う

モバイルSuicaアプリによるタッチ決済機能はAndroidのみの対応であるため、iPhoneやApple WatchでSuicaを利用する場合には、Apple Payに対応している法人カードを登録する必要があります。

Apple Payは多くのクレジットカードに対応していますが、登録できるカードは銀行やカード発行元により異なります。

なお、Apple Payでは先ほど紹介したモバイルSuicaアプリのサービスと同様のものが利用可能です。例えば、以下のようなサービスです。

  • Suicaを新規発行する
  • 定期券の新規購入や更新 (継続購入)、区間・種類の変更をする
  • 新幹線の特急券やグリーン券を購入する

また、Apple PayにSuicaを登録すれば「エクスプレスカード」設定を利用できます。エクスプレスカードとは、iPhoneのスリープやロックを解除しなくても決済できる設定のことです。また、この設定を行うことで、スマートフォンのバッテリーが切れてしまった場合でも対応モデルのiPhoneであれば、最大5時間まで予備電力機能によりタッチ決済機能を使える場合があります。

Apple Payについては、別の記事で詳しく解説しています。

Suicaカードにオートチャージできる法人カードは限られている

カードタイプのSuicaにオートチャージできる法人カードはJR東日本グループが発行する法人ビューカードのみで、他の法人カードでSuicaにオートチャージできるものはありません。

券売機やチャージ機を利用せずにSuicaにチャージしたいのであれば、カードタイプのSuicaではなく、モバイルSuicaやApple Payなどを利用しましょう。オートチャージはできませんが、場所や時間を気にせずSuicaにチャージできます。

法人カードでSuicaをチャージするメリットは?

最後に、法人カードを利用してSuicaにチャージするメリットを解説します。

  • 券売機に並ばずスマホでチャージできる
  • 利用履歴がいつでも確認できる
  • 新幹線の切符も購入可能
  • JR東日本の鉄道利用で2%のポイント還元が受けられる

券売機に並ばずスマホでチャージできる

モバイルSuicaアプリまたはGoogle Pay、Apple Payを利用することにより、時間や場所を気にせずにスマートフォンでチャージができるようになります。

利用履歴がいつでも確認できる

モバイルSuicaアプリにチャージすることにより、利用履歴をいつでも確認できるようになります。利用履歴は、モバイルSuicaアプリおよびPCの会員メニューサイトから確認することができます。アプリから履歴を確認する場合には最大20件まで、PCの会員メニューサイトから確認する場合には最大100件まで、履歴を表示することが可能です。

会社支給の法人カードを従業員に持たせることで、経費の管理がしやすくなります。また、モバイルSuicaと会計ソフトを連携させれば利用明細を取得できるため、経理担当者の業務効率化につながります。

新幹線の切符も購入可能

モバイルSuicaアプリを利用すれば、新幹線の切符を購入することも可能です。エクスプレス予約(ICカード連携サービス)を事前に行うことで、予約した切符を受け取らなくても、東海道・山陽・九州新幹線(東京〜鹿児島中央間)を利用できます。

ただし、このサービスを利用するためには、指定されたクレジットカードの登録が必要であるほか、年会費(1,100円/税込)がかかります。

JR東日本の鉄道利用で2%のポイント還元が受けられる

JR東日本の鉄道を日常的に利用するのであれば、最大2%のJREポイントが法人カードのポイントとは別に付与されます。カードタイプのSuicaを利用する場合には200円ごとに1ポイント、モバイルSuicaの場合には50円ごとに1ポイントの付与となっています。

法人カードを利用してSuicaを便利に活用しよう

本記事では、法人カードを利用してモバイルSuicaにチャージする方法や、モバイルSuicaにチャージするメリットについて解説しました。

モバイルSuicaを導入することで、券売機や窓口に並ぶ必要がなくなるだけでなく、経費精算の手間を削減できます。この機会にモバイルSuicaを導入して、社内の業務効率化を検討してはいかがでしょうか。

よくある質問

法人カードからSuicaにチャージすることはできますか?

ICカードのSuicaへチャージするためには原則として、JR東日本グループが発行するビューカードで決済を行う必要があります。モバイルSuicaであれば、対応している法人カードからでもチャージ可能です。 詳しくはこちらをご覧ください。

法人カードからSuicaにチャージするメリットは何ですか?

時間や場所を気にせずにチャージできることや、利用履歴をいつでも確認できることです。またSuicaを利用してJR東日本の鉄道に乗車すると、カードのポイントとは別に、最大2%のポイントが付与されます。詳しくはこちらをご覧ください。


※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。

※本サイトは、法律的またはその他のアドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトの記載内容(テンプレートを含む)の正確性、妥当性の確保に努めておりますが、ご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家にご相談いただくなど、ご自身の判断でご利用ください。

関連記事