• 作成日 : 2022年9月2日

Apple Pay対応の法人カードもある!メリットや注意点は?

Apple Pay対応の法人カードもある!メリットや注意点は?

法人カードを利用している方は、ご自身のカードがApple Pay(アップルペイ)に登録できるかどうか、気になるのではないでしょうか。多くの法人カードはApple Payに登録できませんが、一部のカードはApple Payに登録できます。

本記事では、Apple Payに法人カードを登録する方法や、登録するメリットについて解説します。

Apple Pay対応の法人カードでは何ができる?

法人カードをApple Payに登録することで、電車に乗る際や飲食店を利用する際にスムーズな決済ができるようになります。Apple Payは、iPhoneやApple Watch等のApple製品でしか利用できませんが、クレジットカード決済に必要な暗証番号の入力やサインが省略できます。

そもそもApple Payとは

Apple Payとは、iPhoneやApple Watchをかざすことで利用できる決済サービスのことです。

Apple Payにクレジットカードなどを登録することで、iDやQUICPay、Suicaなど各クレジットカードに対応した電子マネーが利用できるようになります。Apple Payが利用できる場所は、コンビニや飲食店などApple Payに対応した非接触型リーダーが設置されている店舗です。また、Apple Payに対応しているデリバリーやネットショップでも利用可能です。

Apple Payに設定できるカード・電子マネーは?

Apple Payに登録できるクレジットカードは、カード発行元により異なります。そのため、現在利用している法人カードがApple Payに対応していない場合には、新たに法人カードを契約するか、Apple Payに登録できるようになるまで待つしかありません。

2021年5月にVISAがApple Payで利用できるようになったことから、JCBやMastercardといった他のカードも今後利用できる可能性もあるかもしれません。現在利用できるクレジットカードについては、Appleのサポートページより確認できます。

なお、本記事の制作時点でApple Payで利用できる電子マネーは以下のとおりです。

  • iD
  • QUICPay
  • Suica
  • PASMO
  • nanaco
  • WAON

特に、SuicaやPASMOは、エクスプレスカードに設定すれば認証なしで決済できるようになるため、交通機関をスムーズに利用できます。電車移動が多い人は、チャージや残高の確認が便利なSuicaまたはPASMOを利用してはいかがでしょうか。

支払い時はどのような操作が必要?

iPhoneで支払いを行う場合には、以下の手順で操作します。

  1. ホームボタン(ない場合はサイドボタン)をダブルクリックする
    • ホームボタンのないiPhoneではFaceIDで顔認証を行う
    • ホームボタンのあるiPhoneではTouchIDで指紋認証を行う
  2. iPhoneの上部を非接触型リーダーにかざす
  3. 「完了」という文字が画面に表示され、決済端末から音がすれば、決済完了

なお、Apple Watchで決済を行う場合にはサイドボタンをダブルクリックします。また、Apple Watchの場合は認証せずに決済ができます。

法人カードをApple Payに登録するメリットは?

法人カードを登録するiPhoneは、個人のものでも問題ありません。iPhoneに、個人のカードを登録している場合でも、経費の決済に使用する場面で法人カードへ切り替えることができるからです。

また、クレジットカード会社によっては、1枚の法人カードを複数のiPhone(社用と個人用など)に登録することも可能です。ただし、登録するクレジットカードは従業員本人のものでなければいけないため、従業員カードの発行が必要になります。

法人カードをApple Payに登録するメリットには、以下のようなものがあります。

  • スムーズな支払いができる
  • セキュリティ面でより安心して使える
  • 少額決済でもカード決済がしやすい

スムーズな支払いができる

Apple Payを利用する最大のメリットは、クレジットカードのような暗証番号の入力やサインが必要ないため、スムーズな支払いができることです。前述のとおり、ボタンをダブルクリックして、iPhoneをかざすだけで決済が完了します。

最近はキャッシュレス決済に対応する店舗が増えているため、財布を持ち歩かなくてもiPhoneひとつで支払いが完結します。

セキュリティ面でより安心して使える

クレジットカードを持ち歩くことには、紛失や盗難のリスクが伴います。しかし、Apple Payの場合、iPhoneを紛失したとしても、決済を行う際に顔認証や指紋認証、パスコードの入力が必要となるため、不正利用を防ぐことができます。

また、場合によっては「iPhoneを探す」機能で「紛失モード」に設定したり、iCloudにログインしてデバイスを遠隔操作で初期化したりできます。

少額決済でもカード決済がしやすい

クレジットカードの場合、少額の決済だと現金決済と比べてかえって時間がかかってしまう場合もあります。

Apple Payの場合、クレジットカードと比べて決済が早く完結するため、少額の消耗品を購入する場合でも、キャッシュレス決済がしやすくなります。

Apple Payを利用する際の注意点

法人カードを登録してApple Payを利用する場合には、以下の点に注意しましょう。

  • 登録ができない法人カードも多い
  • Apple Payでの支払いに対応していない店舗もある
  • スマホのバッテリーが切れている場合は使えない

登録ができない法人カードも多い

個人のクレジットカードでは多くのカードがApple Payに登録できますが、法人カードでは登録できるものが限られています。

ただし、現在対応していない法人カードでも、今後対応する可能性はあります。ご自身の法人カードが対応しているかどうかは、Appleのサポートページより確認できます。

Apple Payでの支払いに対応していない店舗もある

Apple Payは、非接触型リーダーを導入している多くの店で利用できますが、すべての店舗で利用できるわけではありません。

利用できない場合に備えて、カバンや財布の中にクレジットカードを入れておくか、QRコード決済に対応したアプリを入れておくことをおすすめします。

スマホのバッテリーが切れている場合は使えない

iPhoneのエクスプレスモードに設定していれば、予備電力機能により、最大5時間まで交通系ICカードや電子決済機能を利用できる可能性があります。

ただし、この機能は対応モデルのiPhoneでなければ利用できません。また、あくまで予備電力によるサポート機能であるため、バッテリーが切れている場合には、決済機能は使えないことが多いと認識しておいたほうがいいでしょう。

法人カードをApple Payに登録するには

Apple Payに法人カードや個人のクレジットカードを登録する場合、以下の準備が必要です。

  • Apple Pay対応デバイス(iPhoneやApple Watchなど)
  • Apple Payに対応しているクレジットカード
  • iCloudにサインインしているAppleID

Apple PayをiPhoneで設定する場合、以下の手順でクレジットカードを追加します。

  1. ウォレットアプリを起動して、追加ボタン「+」をタップ
  2. 「クレジットカードなど」をタップ
  3. 「続ける」をタップ
  4. 画面の案内に従い、新しいカードを追加
  5. カード発行元が個人情報を確認
  6. 問題なければ、Apple Payでのカード使用が承認される
    ※登録の際にQUICPayやiDなど、対応している電子マネーが画面上に表示されます。

なお、Apple WatchとiPhoneをペアリングしている場合には、Apple Watchにもカードを追加するかどうかを決めることができます。

Apple Payで決済をスムーズに行おう

Apple Payに法人カードを登録することで、忙しい仕事の合間でもストレスなく決済が行えるようになります。カバンから財布を取り出さずに、iPhoneひとつで決済が完結することに慣れてしまうと、元の生活には戻れません。

法人カードの多くはApple Payに対応していませんが、個人のクレジットカードは多くのものが対応しています。もしご自身のカードが対応していれば、一度利用してみてください。

よくある質問

法人カードでもApple Payを利用できますか?

利用できる法人カードは、カード発行元により異なります。現在Apple Payに対応している法人カードは多くないため、ご自身の法人カードが対応していない場合には今後の対応を待つか、対応している法人カードを契約しましょう。詳しくはこちらをご覧ください。

法人カードをApple Payで利用するメリットはありますか?

Apple Payを利用する大きなメリットは、暗証番号の入力やサインが必要なくなり、決済をスムーズに行えることです。またセキュリティ面でも安心して利用できます。詳しくはこちらをご覧ください。


※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。

※本サイトは、法律的またはその他のアドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトの記載内容(テンプレートを含む)の正確性、妥当性の確保に努めておりますが、ご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家にご相談していただくなど、ご自身の判断でご利用ください。

関連記事