• 更新日 : 2022年3月30日

確定申告がわかる本の紹介

確定申告は資金的に余裕があれば税理士に頼んで作成してもらうこともできますが、まだそれほど規模が大きくない個人事業主やフリーランスの確定申告は、自分で行なわなければなりません。

そんな時にサポートしてくれる本があれば、難しいと思っていた確定申告が一気にわかるようになります。

ここでは初めて確定申告を行なう人から簿記の知識を身につけたい人まで、確定申告におすすめしたい本を紹介します。

はじめての確定申告！わかりやすいオススメ本

国税庁サイトの確定申告コーナーでは初心者向けのサポートとなる手引きや動画などが公開されていますが、初めて確定申告をする場合は専門用語だらけでさらにわからなくなってしまうこともあります。

そこでオススメしたいのがこちらの本です。

（出典：フリーランス&個人事業主のための確定申告 改訂第16版 ｜amazon）

初めて確定申告をするフリーランスや個人事業主に是非読んでもらいたいサポート本です。帳簿の記帳から申告までわかりやすく解説されているため、スムーズに確定申告書を完成させることができます。

青色申告と白色申告の両方に対応しているため、翌年度以降に青色申告に切り替えたとしても、活用することができます。ステップに従うだけであっという間に確定申告書を作成することができるため、忙しいフリーランスや個人事業主の貴重な時間を無駄にしません。

節税に特化した内容となっているため、とにかく節税を第一に考えているフリーランスと個人事業主にぴったりの1冊です。

確定申告の手引きを読んでもいまいち理解できない方へオススメする本

個人事業主は青色申告と白色申告のどちらかを選択することになりますが、青色申告を選択した場合は、白色申告よりも大きな節税効果を期待することができます。

節税や経費捻出についてのノウハウが凝縮された1冊があれば、節税するために青色申告を選択してみようという前向きな気持ちになるのではないでしょうか。

この本では、白色申告から青色申告、法人化にするまでの一連の流れと、消費税に関する納税義務や計算方法、税務調査に関する対策など、わかりやすい内容ながら確定申告以外の内容まで幅広く解説されています。

この本の最大の特徴は、著者自身がフリーランスであるという点です。

実店舗を構えるような個人事業主ではなく、デザイナーやイラストレーター、プログラマー、カメラマンなどのフリーランスに特化しているため、思わず共感できるポイントがいくつも盛り込まれています。

フリーランスが素朴に疑問に思うであろう質問に対して、税理士が本音で答えてくれるという対話形式になっているため、どんどん理解することができます。また、会議費や交際費以外にも、忘年会や社員旅行などを経費として捻出する方法などが記載されているため、読んですぐに活用することができます。

（出典：フリーランスを代表して申告と節税について教わってきました。｜amazon）

経営者にオススメしたい法人税に関する本

法人税を理解することができれば、自分の会社の経営方針をしっかりと定めることができます。

節税するための方法はいくつもありますが、節税にこだわりすぎるあまり会社の財務状態が悪くなってしまうことも考えられます。会社の財務状態を良くすることと、節税することのバランスが重要となってきます。

財務会計と税務会計の両方の知識が備わっていれば、そのバランスを上手く経営に活用することができるのです。

会社の財務状態を良くするための財務会計と、節税するための税務会計は、それぞれ概念が異なります。異なる概念であるがゆえに、どちらかを優先することになってしまいがちです。

この本では会計に法人税をリンクさせることによって、経営者が大切にしたいバランスを理解することができます。

節税を効果的かつ最大限に活用しながら、利益を増加させるポイントが本書には豊富に記載されています。

特に減価償却の償却方法や償却費の計算方法、少額減価償却資産の取り扱いなどは、重点的に解説されています。また資本的支出と修繕費の上手な活用方法も必読となっています。

（出典：法人税と会計のしくみと違いがわかる本｜amazon）

まとめ

個人事業主は事業を営みながら、確定申告のための事務処理を行なわなければならず、忙しい時間の合間に要領よく読める本を紹介しました。

確定申告の基礎となる所得税は毎年税制改正が行われるため、本の内容も毎年改正されることになります。しかし確定申告の計算方法は原則として変わりないため、自分のバイブルとなる書籍を1冊手にいれることをオススメします。

1冊読みこんで基礎的な部分を理解することによって、1年ごとに改定された本を購入する必要はありません。国税庁のサイトなどで変更点のみ確認することで、税制改正に対応することができます。