• 更新日 : 2025年11月19日

ミレニアル世代とは？Z世代やゆとり世代との違い

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「ミレニアル世代」とは、1980年代前半から1990年代半ばまでに生まれた人々を指します。2023年現在では、これらの世代の人は社会人の若手〜中堅に該当し、すでに結婚し家庭を持つ人も少なくありません。

ここでは、「ミレニアル世代」の語源や特徴について解説するとともに、他の世代との違いを説明します。

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ミレニアル世代とは？

ミレニアル世代とは、おおよそ1980年代前半から1990年代半ばまでに生まれた人のことを指し、2023年時点で、20代半ばから40代前半（おおよそ27歳〜43歳）を迎える人が該当します。 ミレニアル世代の名称は、ミレニアム（千年紀）を迎える2000年以降に成人・社会人になったことに由来します。

ミレニアル世代に括られるのは、この時代に生まれた人々が、デジタルやIT技術の台頭とともに成長したからです。ミレニアル世代の前半に該当する人々は、WindowsやMacの普及とともにインターネットの発展を経験し、後半に生まれた人々はデジタルネイティブと呼ばれる環境で育ちました。そのため、ミレニアル世代は、インターネットでの情報収集に優れ、SNSでのコミュニケーションを使いこなすという特徴があります。

Z世代との違い

Z世代（ジェネレーションZ）とは、明確に年代を区分することはできませんが、1996年〜2000年前半に生まれた世代のことをいいます。ミレニアル世代の次にあたる人々と考えればよいでしょう。括りとしては、令和のスタートとともに社会人になった人々が含まれます。

Z世代は、デジタルネイティブであるだけではなく、誕生とともにスマホがある時代が当たり前であったことから、スマホネイティブとも呼ばれます。

Y世代との違い

Y世代は、おおよそ1970年代後半から80年代半ばに生まれた世代です。括りによっては、ミレニアル世代とほぼ同義で語られることもあります。なぜなら、ミレニアル世代と同様、インターネットが発展している時代を経験している人々が多いからです。

インターネットやIT技術への親和性が高い一方、日本ではバブル崩壊や就職氷河期を経験した世代もおり、不安定な雇用といった時代背景から保守的な価値観を持つ人もいます。

ゆとり世代との違い

ゆとり世代とは、1980年以降に学習指導要領が改定され、一般的には2002年に施行された学習指導要領による教育の影響を受けた世代と言われています。円周率が「約3」として教えられるなど、厳しく細かい教育から、余裕のある教育に変更となったことで、「ゆとり」と呼ばれるようになりました。

ミレニアル世代の特徴

インターネットやIT技術の発展とともに成長したミレニアル世代には、以下のような特徴があります。

ITリテラシーが高い

ミレニアル世代は、高いITリテラシーを持つ人が多いと言われています。その理由の一つが、インターネットの急速な普及と飛躍です。幼少期・10代からインターネットの発展とともに育ってきたため、パソコンを扱うことが当たり前の環境にあります。そのため、MicrosoftOfficeなどの基本的な扱いを習得している人も少なくありません。情報のリソースとしてインターネットを活用することが基本です。

プライベートを重視する

ミレニアル世代は、プライベートを重視する人が多い傾向にあります。終身雇用や年功序列といった旧来の日本企業の慣習が薄れる中で社会人経験を積んでおり、仕事一辺倒という考えとは違う価値観を持っています。ワークライフバランスという言葉の広がりや、転職市場の柔軟化もあり、一つの企業に留まることや、昇給や昇進にこだわることはありません。自分らしい柔軟な働き方ができる環境を選ぶ傾向があり、家族との時間や人生の過ごし方を考え、プライベートの充実に満足感を覚えます。

SNSの活用・モノより人との関係や体験を重視

生まれたときから豊富なものに囲まれているため、物欲が少ない世代であるとも言われています。また、バブル崩壊後の「失われた20年」が重なっている時代に成長した世代でもあるため、「給与が右肩上がり」というような景気の良いイメージとは遠いと感じる人々も少なくありません。そのため、モノを充足させるよりも、人間関係や体験の豊かさを重視します。

また、シェアというサービスの在り方が普及したことから、所有ではなく、他人と共有するという消費行動を好む傾向にあります。

多様性を尊重する

成長とともに、多様性という概念が広まったのもミレニアル世代です。とりわけ、インターネットの発展は、物理的な距離をなくし、多様な価値観・バックグラウンドを持つ人々の声を可視化しました。テレビ一辺倒でマスコミの意見が重視されていた時代とは異なり、一人ひとりの個性を受け入れることを当たり前と考える人々が多い傾向にあります。

環境や社会問題への意識が高い

ミレニアル世代は、SNSが身近にあり、世界で発生するさまざまな問題について触れる機会が多くなっています。気候変動や長く続く経済不況など、不安定な世情を受けて育ち、環境や社会問題へ高い関心を持つ傾向があります。

ミレニアル世代の仕事への価値観

ミレニアル世代は、リーマンショックや経済不況、働き方改革や副業解禁など、日本社会のさまざまな変化を経験している世代です。そのため、仕事への価値観も、一つ手前のＹ世代やミレニアル世代の親世代とは異なる価値観を有しています。

キャリア意識が高い

ここでいうキャリア意識とは、キャリアの積み方について自らが主体的に考えることを意味します。PayPay銀行の調査では、ミレニアル世代は、親世代と比較して「いろいろな会社で経験を積みたい」と考える人が多くなっています。親世代で「いろいろな会社で経験を積みたい」と答えた割合が25％である一方、ミレニアル世代では40％にのぼり、世代間で15ポイントもの差が生じました。

終身雇用という考え方が薄れたこともあり、ミレニアル世代は一つの会社に留まり続けるキャリアに対して、ネガティブな印象を持つ人もいます。「視野の広がり」を求め、転職などでキャリアを積む働き方を好む割合が多くなっています。

参考：ミレニアル世代VS親世代、「働き方」に対する意識を調査｜PayPay銀行

ワークライフバランスを重視

仕事とプライベートの両立を好む割合が多いのも、ミレニアル世代の特徴です。2010年頃の「イクメンブーム」の前後で親となった人もおり、共働きが当たり前と考える人も少なくありません。そのため、仕事だけではなく、ライフスタイルに合わせたワークライフバランスを模索し、就業先にも仕事とプライベートの両立を求める傾向にあります。テレワークはもちろん、ワーケーションといった柔軟な働き方を好みます。

家事や育児についても男女平等の考えが浸透しており、「子どものお迎えは夫婦で交代」というように、偏らない育児を行う家庭も少なくありません。そのため、男女の育休取得率や福利厚生制度を基準に就職先・転職先を選ぶ可能性が高くなっています。

参考：ミレニアル家族生活実態調査｜博報堂

キャリアアップ ＝ 収入増加という観点がそこまでない

ミレニアル世代は、自律的なキャリア志向を持つ一方で、キャリアアップ＝収入の増加を重視する傾向は少なくなっています。PayPay銀行の調査では、「本業1本」よりも「複数の仕事」を掛け持ちしたほうが稼ぎやすいと答えた割合が、ミレニアル世代では親世代よりも12％高くなっています。

「勤続年数に合わせて給与が上昇する」といった親世代では当たり前だった経験が少ない人が多いことから、本業での昇給よりも複数の収入源を持ち家計を安定させる「スラッシュキャリア」志向が強いと言えます。

参考：ミレニアル世代VS親世代、「働き方」に対する意識を調査｜PayPay銀行

職務・ジョブ重視

雇用の安定は、ミレニアル世代も重視する要素の一つです。しかし、この世代の場合、生涯で一つの仕事に就くのではなく、雇用可能性を継続するために、持続的なスキル開発が必要であると感じています。

マンパワーグループが行った調査によれば、生涯にわたって学習を好み、市場に合ったスキル取得が必要であると考える傾向が強くなっています。また、5人中4人が転職する際は新たなスキルを学習する機会が一番重要な要因となると回答しており、いかに市場に求められる職務を経験するかが、この世代のキャリア感を満足させる鍵と言えるでしょう。

参考：P10　ミレニアル世代のキャリア 2020 年に向けたビジョン｜マンパワーグループ

～世代はあくまで傾向 – 個々人によって異なる

ミレニアル世代は、インターネットとの親和性が高く、ワークライフバランスを重視するという特徴があります。これらの特徴は、時代背景の変化とともに培われたもので、他の世代よりも傾向が強いものです。一方で、「〇〇世代」という括りはあくまで傾向・分析のあり方の一つであり、実態は個々人によって異なることに留意しなければなりません。

たとえば、ミレニアル世代というような括りは、企業がマーケティング活動を行う際の一つの分析手段となります。また、採用や人材育成においても、「〇〇世代」という特徴をつかむことは、計画を立てる際のヒントになるでしょう。しかし、一人ひとりを見た場合、一つの企業で安定することを好む人もいれば、昇給にこだわる人もいます。個人の付き合い方を考えれば、世代は一つの考え方と捉え、その人の人となりをみることが重要です。

ミレニアル世代の特徴を採用や人材育成に役立てよう

ミレニアル世代は、共働きの家庭も多く、ワークライフバランスを重視します。企業の取組みとしては、育休取得の環境整備や、キャリアアップの支援が彼らにとっての魅力と映るでしょう。

少子高齢化で人手不足が社会課題となる昨今、ミレニアル世代は、これからの事業活動を担う世代でもあります。特徴を参考に、会社の人事制度や環境整備に役立てましょう。

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• 監修：加治 直樹（経営労務コンサルタント）

  銀行に20年以上勤務し、融資融資から資産運用、年金相談まで幅広く相談業務の経験あり。中小企業の決算書の財務内容のアドバイス、資金調達における銀行対応までできるコンサルタント。退職後、かじ社会保険労務士事務所として独立。現在は行政で企業及び労働者の労働相談業務を行いながら、セミナー講師など幅広く活動中。