• 更新日 : 2026年11月12日

年収900万の女性ってすごい?割合や手取り額、生活レベルを解説

年収900万円台の女性の割合は女性の給与所得者のうち約0.6%で、女性の平均年収(約314万円)の約3倍にあたります。年収900万円の手取り額は、賞与なしの試算で年約655万円、月約54.6万円です。本記事では、年収900万円の女性の年代別の割合、手取り額、目指せる主な職業、独身女性の生活レベル、貯蓄額、収入を増やす方法を解説します。

※本記事の内容は記事作成時点の情報です。最新は、国税庁や厚生労働省の公式サイトなどでご確認ください。

広告
確定申告、正しくできていますか?

おかげさまで、確定申告期に多くのユーザーさんにお読み頂いております。 「初心者向け 確定申告書の記入ガイド」は、すでにお持ちでしょうか?

「マネーフォワード クラウド確定申告」に無料登録いただいたのち、「確定申告お役立ち資料集」からダウンロードいただけます。

確定申告、正しくできていますか?
無料登録でガイドをもらう
広告
個人事業主の事務作業を自動化・効率化

「マネーフォワード クラウド確定申告」なら日々の取引入力→申告書の作成→申告作業が、オンラインで完結します。

取引明細の自動取得と仕訳の自動作成に対応しており、手入力を減らしてカンタンに記帳・書類を作成。来年の確定申告は余裕を持って対応できます。

PC(Windows/Mac)だけでなく、スマホアプリからも確定申告が可能です。

マネーフォワード クラウド確定申告
詳細を見る 無料で使ってみる

年収900万の女性はすごい?平均との比較

日本の女性の平均年収が約314万円であることを考えると、年収900万円を稼ぐ女性は、一般的な女性の収入をはるかに大きく上回っていると言えます。

また、年齢階層別の女性の平均年収を見てみると、20代前半と60代以降は200万円台、20代後半から50代は300万~350万円程度となっています。これらの数字からも、年収900万円を稼ぐ女性は、各年代の平均年収を大幅に上回っていることがわかります。

年代 前半 後半
20代 253万円 349万円
30代 338万円 333万円
40代 335万円 346万円
50代 340万円 329万円
60代 267万円 227万円
70代以上 211万円

出典:国税庁 令和4年 民間給与実態統計調査の(第14図)年齢階層別の平均給与に基づいて作成

さらに、年収900万円以上を稼ぐ女性の中には、職業は専門的な知識やスキルが要されるITコンサルタントや外資系金融の社員などの高収入職業に就いている方も含まれているため、高い報酬が得られる傾向にあります。

したがって、年収900万円を稼ぐ女性は、一般的な女性の収入を大きく上回るだけでなく、高度な専門知識やスキルを持っているため、その能力が高い収入に反映されていると言えるのです。

広告

この記事をお読みの方におすすめのコンテンツ4選

続いてこちらのセクションでは、この記事をお読みの方によく活用いただいている人気のガイドや無料セミナーを簡単に紹介します。無料登録だけでもらえますので、ぜひお気軽にご活用ください。

※記事の内容は、この後のセクションでも続きますのでぜひ併せてご覧ください。

青色申告1から簡単ガイド

青色申告1から簡単ガイド

40ページ以上のガイドが無料でお得!図解でカンタン

「青色申告1から簡単ガイド」では、青色申告の基礎知識や、青色申告のやり方・書類の準備・記載方法、確定申告書の提出方法まで、分かりやすく解説しています。

無料でダウンロード

白色申告1から簡単ガイド

白色申告1から簡単ガイド

これから初めて白色申告をする方や確定申告に不安がある方は、おすすめの1冊!

「白色申告1から簡単ガイド」では、白色申告の基礎知識や、白色申告のやり方・書類の準備・記載方法、確定申告書の提出方法まで、分かりやすく解説しています。

無料でダウンロード

はじめての確定申告 不安解消セミナー

はじめての確定申告 不安解消セミナー

税理士法人 Five Starパートナーズ 代表「税理士Youtuberヒロ☆税理士」田淵 宏明 氏による、人気のセミナーを特別公開!

1時間以上の充実の内容を無料で公開しております。はじめて確定申告を行う方はもちろん、ご経験者の方にも参考になる内容です。

無料で見る

確定申告控除ハンドブック

確定申告で、正しく「控除」を活用できていますか?

「確定申告控除ハンドブック」では、確定申告の所得控除・税額控除を一覧表や必要書類の見本付きで分かりやすく解説しています

無料でダウンロード

年収900万の女性の割合

年収900万円の女性は、日本の全体の中でどのくらいの割合を占めているのでしょうか。ここでは、全体と年代別の割合を見ていきましょう。

全体でみる年収900万の女性の割合

国税庁の「民間給与実態統計調査(令和4年分)」によると、年収900万円以上を稼いでいる女性は、全体の0.6%となっています。全体の女性の中で年収900万円以上を稼ぐ女性は1,000人中6人と非常に少ないということを示しています。

また、このデータを見ると、年収が上がるにつれて女性の割合が減少していることがわかります。例えば、年収600万円以上を稼ぐ女性は全体の3.4%、年収700万円以上を稼ぐ女性は全体の1.7%、年収800万円以上を稼ぐ女性は全体の1.0%となっています。

これらのデータから、年収が高くなるにつれて女性の割合が減少し、年収900万円以上を稼ぐ女性は全体の中で非常に少ないということがわかります。

年間給与額 男性 女性 全体
100万円以下 3.4% 14.0% 7.8%
100万超~200万円以下 6.2% 21.5% 12.7%
200万超~300万円以下 9.8% 20.0% 14.1%
300万超~400万円以下 15.5% 17.9% 16.5%
400万超~500万円以下 17.7% 12.1% 15.3%
500万超~600万円以下 14.2% 6.4% 10.9%
600万超~700万円以下 9.5% 3.4% 6.9%
700万超~800万円以下 7.1% 1.7% 4.8%
800万超~900万円以下 5.0% 1.0% 3.3%
900万超~1,000万円以下 3.4% 0.6% 2.2%
1,000万超~1,500万円以下 6.2% 1.0% 4.0%
1,500万超~2,000万円以下 1.3% 0.3% 0.8%
2,000万超~2,500万円以下 0.4% 0.1% 0.3%
2,500万超え~ 0.5% 0.1% 0.3%

出典:国税庁|令和4年 民間給与実態統計調査の(第16表)給与階級別給与所得者数・構成割合をもとに作成

年代別でみる年収900万の女性の割合

年収900万円台の女性の割合を年齢別に見ていきましょう。

年代 男性 (%) 女性 (%)
20代 0.5% 0.2%
30代 5.6% 1.6%
40代 16.4% 4.0%
50代 23.7% 5.5%
60代 6.3% 2.5%
70歳以上 1.1% 2.1%

※年収900万円は賃金階級50.0万~ 59.9万円の層で試算

参考:厚生労働省 令和元年 賃金構造基本統計調査 賃金の分布

年齢が上がるにつれて、年収900万円台の女性の割合が増える傾向ですが、男性と比較すると、同じ年代でも女性の方が年収900万円に達している割合が低くなっています。この要因として考えられているのが、性別による賃金格差や、女性の方が育児や介護などでキャリアを一時的に中断するケースが多いことなどが影響しているといえるでしょう。特に男女の差が最も大きいのは50代で、男性の割合が女性の4倍以上となっています。

広告
個人事業主の"経費"、うまく活用できていますか?

節税を最大限に活用したいなら、まずは「経費にできるもの」の境界線を正しく知ることが不可欠です。

本ガイドでは、PC購入代からカフェでの打ち合わせ費用まで、フリーランスが直面する経費判断の基準を網羅しました。デスクに置いておけば、いつでも辞書代わりに使える保存版の1冊です。

個人事業主が知っておくべき経費大辞典
内容はこちら 無料登録でもらう

年収900万の女性の月間手取り額

年収900万円の女性の月間手取り額について詳しく見てみましょう。ここでは、社会保険料(健康保険、厚生年金保険)と税金(所得税、住民税)を差し引いた額を「手取り額」とします。
年収900万円の場合、月間手取り額は、約54.6万円程度になると推定されます。

計算の内訳は以下のようになります。

  • 所得税(概算): 約63.1万円
  • 住民税(概算): 約53.7万円
  • 社会保険料(健康保険・厚生年金、概算): 約128.0万円

これらの税金や社会保険料を考慮すると、年収900万円の年間の手取り額は約655万円になることが予想されます。

ボーナスなしと仮定して年間の手取り額を12カ月で割ると、月々の手取り額が算出できます。
655万円 ÷ 12カ月 = 約54.6万円となります。

ただし、これらの数値は一般的な計算に基づいており、実際の手取り額は年齢、加入している健康保険、居住地、家族構成などにより異なる可能性があります。

女性が年収900万を目指せる主な職業

外資系企業の管理職

外資系企業の管理職は、国際的な環境のもと、高い語学力とマネジメント能力が求められる職業です。外資系企業では、日本企業と比べて成果主義の傾向が強く、能力のある人材が若くして管理職に抜擢されるケースもあります。

また、外資系コンサルティングや、外資系IT企業のマネージャー級になると年収1,000万円を超えるということも珍しくありません。

外資系企業の管理職の年収が高水準ですが、常に高い成果を求められる分、プレッシャーが大きくなります。女性がこのような職業で活躍するためには、高いスキルと実績に加え、仕事と私生活のバランスを取ることが重要になるでしょう。

大手広告代理店のディレクター

広告代理店のディレクターは、クライアントである企業の広告戦略を立案し、実行や指示出し、進捗・予算管理などをする役割を担います。大手広告代理店になると、大規模なキャンペーンを手掛けることもあるため、その分、責任重大な仕事が増えます。

大手製薬会社の研究開発職

製薬会社の研究開発職は、新薬の開発や既存薬の改良に携わります。特に大手製薬会社では、グローバルな市場を視野に入れた研究開発が行われており、高度な専門知識が必要とされます。

医師

医師は専門的な知識と技術が伴っているので、報酬は高い傾向です。医師の平均年収は約1,436.5万円です。これは、厚生労働省が公表している「令和5年賃金構造基本統計調査」に基づいています。

ただし、この平均年収は男女合計のもので、男性医師の平均年収は約1,521.6万円、女性医師の平均年収は約1,148.4万円となっています。

医師の診療科は多岐にわたりますが、特に脳神経外科、産科・婦人科、外科、麻酔科、整形外科は年収が高いとされています。

年収900万の独身女性の生活レベル

実家暮らしの場合

年収900万円の独身女性が実家暮らしをしている場合、経済的に非常に恵まれた生活を送ることができます。手取りの月収は約54.6万円となるため、生活費の中で大きな割合を占める家賃を支払う必要がないことから、自由に使えるお金が大幅に増えます。

仮に、実家に毎月5万円の生活費を入れたとしても、残りの50万円ほどは自分の自由になる金額です。この額があれば、膨らみがちな娯楽費や交際費などを賄いながらも、十分に貯蓄や投資に回すことができるでしょう。

例えば、30万円を貯蓄に回せば、1年で360万円もの貯蓄ができる計算になります。さらに、高級ブランド品の購入や海外旅行など、ある程度高価な嗜好品や経験にもお金を使うことができます。年収900万円の独身女性が実家暮らしであれば、経済的な心配をすることなく、自分の望むライフスタイルを実現できる可能性が高いと言えるでしょう。

一人暮らしの場合

年収900万円程度の収入があれば、都心部の利便性の高いエリアで、広めの物件に住むことができます。1LDKや2LDKなどの物件を選べば、ゆとりのある生活空間を確保できるでしょう。

また、高級賃貸マンションやデザイナーズ物件など、こだわりの住まいを選ぶことも可能です。また、語学学習や資格取得、習い事など、自己投資の機会を積極的に取り入れることもできます。

日々の生活を楽しみながらも、将来への備えをきちんと作ることができます。毎月まとまった金額を貯蓄や投資に回せば、結婚や出産、住宅購入など、人生の大きなイベントに向けての資金を着実に貯められます。

家計の黄金比率は、「基本生活費:予備費:貯蓄=6:2:2」とされています。この比率にあてはめると、年収900万円は月の手取りが約54.6万円なので、基本生活費は約33万円で、そのうち家賃は14万~17万円程度、食費は8万~11万円程度です。水道光熱費、通信費、保険料など、そのほかの基本生活費には約5万~11万円が割り当てられます。予備費と貯蓄はそれぞれ約11万円となります。

この比率はあくまでも目安なので、ご自分の生活に合わせ調整をしましょう。生活費の中で大きな割合を占める家賃や食費、娯楽費などを抑えながら、貯蓄の割合を増やすのもおすすめです。

年収900万の貯蓄額

金融広報中央委員会の2023(令和5)年の調査の結果では、年収750万~1,000万円未満の人の金融資産保有額は以下の数値でした。

【年収750万~1,000万円未満の人の金融資産保有額の平均値・中央値】

世帯 平均貯蓄額 中央値
単身 3,837万円 2,260万円
2人以上世帯 1,681万円 850万円

※金融資産を保有していない世帯を含む

出典:金融広報中央委員会|各種分類別データ(令和5年)、金融広報中央委員会|各種分類別データ(令和5年)
をもとに作成

平均値と中央値に大きな開きが生じている要因の一つとして、金融資産保有額が極端に高い人が平均値を引き上げていることが挙げられます。したがって、年収900万円の人の実際の貯蓄額を考えるなら、平均値よりも中央値の方が参考になるでしょう。

年収900万の女性が収入を増やす方法

年収900万円の女性は、すでに高い収入を得ています。自分らしいキャリアを歩みながら収入アップと社会貢献を同時に実現していきましょう。

社外のネットワークを深める

年収900万円の女性は、社内だけでなく、社外のネットワークを戦略的に形成することで、新たなキャリアチャンスを得られることでしょう。参考までに以下のような人脈を広げられる方法です。

  • 業界の交流会やイベントに積極的に参加し、他社の専門家と交流を深める。
  • SNSやオンラインコミュニティを活用して、自分の知見を発信し、フォロワーを獲得する。
  • 他社との共同プロジェクトに参加し、自分の専門性をアピールする。

資格取得

年収900万円の女性がさらに収入を増やす資格を取得する場合、以下の資格が有効と言えるでしょう。。

  • 宅地建物取引士: 不動産取引の専門家で、企業に勤務する場合では500万~600万円、独立して働く場合は、1,000万円以上の高収入を得られる可能性もあり
  • ファイナンシャルプランナー:全てのお金に関するエキスパート的な存在であり、企業に勤務する場合では600万~900万円、独立して働く場合は1,000万円以上の高収入を目指すことが可能
  • 社会保険労務士: 人材系を専門とする国家資格であり、所有していれば人事職などへの転職に活かせる

これらの資格を取得するためには、高度な教育や訓練が必要であり、また、その業界や職業の特性を理解し、それに適応する能力も必要です。

独立・起業による収入源の確保

年収900万円の女性は、自分の専門性を活かして、独立・起業することも検討できるでしょう。独立・起業には大きなリスクが伴いますが、成功すれば、大幅な収入アップが期待できます。具体的には、以下のような独立・起業の方法が考えられます。

  • 自分の専門分野に特化したコンサルティング会社を設立する
  • 自分の知見を活かした教育・研修事業を立ち上げる
  • 自分の専門性を活かした商品やサービスを開発し、販売する
広告

はじめての確定申告もラクラク安心に済ませる方法

確定申告がはじめての方や、簿記の知識に不安がある方、確定申告書類の作成を効率よく行いたい方は、確定申告ソフトの使用がおすすめです。

個人事業主向け会計ソフトの「マネーフォワード クラウド確定申告」は、確定申告の必要書類が自動作成でき、Windows・Macはもちろん、専用アプリも提供しています。

①取引明細は自動で取得

マネーフォワード クラウド確定申告|取引明細は自動で取得

銀行口座やカードを登録すると、取引明細を自動取得します。現金での支払いに関しても、家計簿のようなイメージで、日付や金額などを自分で入力することが可能です。

無料で試してみる

②仕訳の勘定科目を自動提案

マネーフォワード クラウド確定申告|仕訳の勘定科目を自動提案

自動取得した取引明細データや、受領後にアップロードした請求書・領収書などの情報をAIが判別し、仕訳を自動で入力します。学習すればするほど精度が上がり、日々の伝票入力が効率化されます。

機能の詳細を見る

③確定申告必要書類の自動作成機能

確定申告必要書類の自動作成機能

白色申告・青色申告の両方に対応しており、確定申告に必要な書類が自動で作成できます。また、マネーフォワード クラウド確定申告アプリで、スマホから直接の提出も可能です。印刷しての提出やe-Taxソフトでの提出にも対応しています。

追加料金なしで確定申告以外のサービスが使える

有料プラン(パーソナルミニ・パーソナル・パーソナルプラス)に登録すると、基本料金だけで請求書や契約のサービスを含む複数サービスを利用することができます。日々の業務や作業をまとめて効率化しましょう。

同一プランで複数サービスが使える

詳細はこちら

合わせて読みたいおすすめ資料

マネーフォワード クラウド確定申告では、さまざまなお役立ち資料を用意しています。 無料登録するだけで資料がダウンロード可能なので、ぜひ読んでみてください。

会社員の確定申告 丸わかりガイド

会社員の確定申告 丸わかりガイド

無料でダウンロードする

青色申告1から簡単ガイド

青色申告1から簡単ガイド

無料でダウンロードする

個人事業主が知っておくべき経費大辞典

個人事業主が知っておくべき経費大辞典

無料でダウンロードする

広告
ハンドメイド作家・ブロガー 佐藤 せりな 様

マネーフォワード クラウド確定申告の導入事例

データ連携機能を使って、銀行やクレジットカードの明細データを自動で取り込むようになってからは、会計ソフトへの入力作業が減ったので、作業時間は1/10くらいになりましたね。

ハンドメイド作家・ブロガー 佐藤 せりな 様

右矢印アイコン もっと読む

※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。

※本サイトは、法律的またはその他のアドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトの記載内容(テンプレートを含む)の正確性、妥当性の確保に努めておりますが、ご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家にご相談いただくなど、ご自身の判断でご利用ください。

関連記事

広告