• 更新日 : 2026年1月6日

一番儲かる投資信託はどれ？おすすめランキングや選び方・戦略を解説

投資信託において、「将来的に一番儲かる」と断言できる単一の銘柄はありません。しかし、過去の実績や運用戦略から長期的に高いリターンが期待できる銘柄の傾向を知り、自身の目的に合ったファンドを選ぶことは可能です。

この記事では、2025年11月現在の最新情報をふまえ、儲かる確率を高めるための投資信託の選び方、具体的な銘柄の例、新NISAの活用法までわかりやすく解説します。

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高いリターンが期待できる投資信託ランキング

投資信託で高いリターンを狙うなら、コストを抑えつつ安定した成績を残すファンドを選ぶことが重要です。2025年11月時点では、世界株式や米国株式などの分散型インデックスファンドが依然として高い人気を保っています。中でも管理費用が低く、純資産が拡大している銘柄は、長期的な資産成長を見込みやすい傾向があります。

eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）

一番おすすめできるのは、世界中の株式にまとめて分散投資できるeMAXIS Slim 全世界株式です。日本を含む先進国・新興国の株式を一括でカバーし、為替リスクを自然に分散できます。信託報酬0.05775％（税込）と業界最低水準で、コスト負担を最小限に抑えながら長期的なリターンを得やすい設計です。

eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）

安定した成長を狙うなら、米国の代表指数に連動するeMAXIS Slim 米国株式が有力です。S&P500を構成する大手企業を網羅し、グローバル経済の中心に投資する形になります。業界最低水準の運用コストを常に目指す方針を掲げており、長期積立投資でも効率的なリターンを期待できます。

楽天・全米株式インデックス・ファンド（楽天VTI）

米国市場全体に広く投資したいなら、楽天VTIが適しています。S&P500（約500社）よりも広範な約4,000社をカバーし、将来のGAFAM候補となるような中小型株まで含む構成のため、成長ポテンシャルを広く取り込めます。直近の資金流入も堅調で、コストと実績のバランスが取れた総合力の高いファンドです。

ニッセイ外国株式インデックスファンド

先進国の株式を中心に投資したい場合は、ニッセイ外国株式インデックスが堅実です。日本を除く先進国22か国に分散し、通貨・業種のリスクを抑えながら中長期のリターンを狙えます。長期の運用実績があり、信託報酬も低水準で維持されています。

たわらノーロード 先進国株式

低コストで安定したパフォーマンスを求めるなら、たわらノーロード 先進国株式が有力です。インデックス連動型の王道ファンドとして、長期積立でもコスト効率が高い点が魅力です。純資産総額も右肩上がりで、継続的な運用が期待できます。

楽天・全世界株式インデックス・ファンド（楽天VT）

世界中の市場へ幅広く投資したいなら、楽天VTが便利です。「FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス」に連動し、先進国から新興国まで小型株を含めて分散投資ができます。一本で全世界をカバーできるため、初心者にも使いやすい万能ファンドです。

セゾン・グローバルバランスファンド

株式と債券を自動的に組み合わせ、リスクを抑えながら長期運用できるバランス型です。運用歴が長く、暴落時にも比較的安定した値動きを見せています。長期で安定的に資産を育てたい層に適しています。

eMAXIS Slim 先進国債券インデックス

株式リスクを抑えて安定運用を重視するなら、先進国債券型が効果的です。株式と違う値動きをする傾向があるため、株式との組み合わせで全体のボラティリティを低下させ、総合リターンを安定化できます。

ひふみプラス

アクティブ運用の中では、ひふみプラスが代表的な存在です。日本株を中心に成長企業へ投資し、市場平均を上回る成果を目指します。中長期的な上昇局面では強く、運用チームの調査力にも定評があります。

iFreeレバレッジ NASDAQ100

ハイリスク・ハイリターンを狙うなら、iFreeレバレッジ NASDAQ100が選択肢になります。米国のハイテク株中心の指数に対し、2倍の値動きをするよう設計されています。上昇局面では短期間で高い利益を狙えますが下落時には損失は2倍になるので、仕組みを理解した投資経験者向けの戦略的ファンドといえます。

一番儲かる投資信託を見つけるための選び方は？

投資信託で儲かる確率を高める、つまり長期的に資産を増やすためには、運用の成果に直結する重要なポイントが5つあります。これらは多くの専門家が共通して指摘する、王道の選び方です。

手数料（信託報酬）が低いファンドを選ぶ

投資信託の運用成果を確実に下げる要因が手数料（コスト）です。とくに保有期間中ずっと支払い続ける「信託報酬」は、わずかな差が長期的なリターンに大きな影響を与えます。

たとえば、年率0.1%のファンドと年率1.0%のファンドでは、その差は0.9%です。運用リターンが同じだった場合、この0.9%の差が毎年積み重なり、20年後には手元に残る資産に差がつきます。インデックスファンドを選ぶ際は、同じ指数に連動するなら、信託報酬が最も低い水準のファンドを選ぶことが鉄則といえるでしょう。

インデックスファンドかアクティブファンドかで選ぶ

投資信託は、運用手法によって大きく2種類に分けられます。日経平均株価やS&P500といった指数（インデックス）に連動する運用を目指す「インデックスファンド」と、指数を上回る成果を目指す「アクティブファンド」です。

一般的に、インデックスファンドは手数料が低く、市場平均並みのリターンが期待できます。一方、アクティブファンドは手数料が高い代わりに、市場平均を上回るハイリターンが期待できます。ただし、多くの調査で、長期的にインデックスファンドに勝ち続けるアクティブファンドはごく少数であると報告されています。 出典：SPIVA® (S&P Dow Jones Indices Versus Active) ｜ S&P Dow Jones Indices

純資産総額が大きく資金流入が続いているかで選ぶ

「純資産総額」とは、投資家から集めたお金の合計額（ファンドの大きさ）のことです。純資産総額が小さすぎたり、減少し続けていたりするファンドは、安定した運用が難しくなる可能性があります。

最悪の場合、「繰上償還（くりあげしょうかん）」といって、ファンドの運用が強制的に終了してしまうこともあります。その時点で損失を抱えていた場合、その損失が確定してしまいます。安定した長期運用のためには、純資産総額が最低でも100億円以上あり、右肩上がりに増えているファンドが望ましいでしょう。

長期の運用実績（トータルリターン）を確認して選ぶ

そのファンドが過去にどれだけの成果を上げてきたかを示す「トータルリターン」の確認は欠かせません。トータルリターンとは、基準価額の値上がり益だけでなく、分配金（もしあれば）を再投資した場合の総合的なリターンのことです。

直近1年だけのリターンが良いファンドは、たまたまその年だけ調子が良かった可能性もあります。儲かる可能性をはかるには、設定来、10年、5年、3年といった、できるだけ長期の運用実績を見て、安定して成果を出せているかを確認しましょう。

分配金は「受け取らない型（再投資型）」を選ぶ

投資信託には、運用で得た利益の一部を投資家に払い出す「分配金あり型」と、払い出さずにそのまま元本に組み入れて再投資する「分配金なし型（再投資型）」があります。

長期的に資産を大きく増やしたい（儲けたい）のであれば、「再投資型」を選びましょう。利益を再投資に回すことで、利益が利益を生む「複利効果」が働き、資産が雪だるま式に増えていくスピードが加速します。分配金を受け取ると、NISA口座以外であれば約20％の税金が引かれ、複利効果が弱まってしまいます。

投資信託で儲けるために知っておきたいリスクと注意点は？

投資信託は預金とは異なり、元本が保証されていません。儲かる可能性がある一方で、必ず損をするリスクも存在します。このリスクを正しく理解し、管理することが、投資で失敗しないための鍵となります。

元本割れのリスクは常にある

投資信託は、その価値（基準価額）が日々変動します。投資先の株式や債券の価格が下がれば、投資信託の価値も下がり、購入した金額を下回る「元本割れ」が起こる可能性があります。

一番儲かるという言葉に引かれて投資を始めても、短期間でマイナスになることは日常茶飯事です。投資信託は、この価格変動リスクを受け入れたうえで、長期的な視点で取り組む必要があります。

短期的なハイリターンを狙いすぎないよう注意する

投資において、ハイリターンは常にハイリスクと表裏一体です。短期間で2倍、3倍になるような投資信託は、逆に半分以下になるリスクも抱えています。

とくに、特定の国やテーマ（AIや環境など）に集中投資するファンドは、価格の変動幅が大きくなりがちです。長期的な資産形成を目指すのであれば、一攫千金を狙うのではなく、全世界株式ファンドのように、広く分散された投資先でコツコツと市場平均のリターンを狙うほうが堅実です。

実践的なリスク管理策

投資信託の長期運用において、短期的な下落で安易に損切りすることは避けましょう。市場の回復局面を逃してしまう恐れがあるからです。

代わりに実践すべきなのが「リバランス」です。例えば「株式50：債券50」で始めた運用が、株高で「株式60：債券40」になったとします。この時、増えた株式の一部を売り、減った債券を買い増して「50：50」に戻します。これにより、「高い時に売り、安い時に買う」という行動が自動的に実践でき、リスクを適正範囲に保ちながら、効率的な運用を継続できます。

【目的・年代別】おすすめの投資戦略

「儲かる」の定義は、その人の年齢や投資の目的によって変わります。20代と60代では、とるべきリスクや目指すべきリターンが異なるのは当然です。ここでは、年代別に適した投資戦略の考え方を紹介します。

20代・30代：リスクをとって積極的な成長を狙う

20代や30代は、投資に回せる時間が長く残されています。短期的に価格が下落しても、その後の回復と成長を待つ時間的余裕があるため、リスクをとって積極的なリターンを狙う戦略が取れます。

資産の大部分を「株式」の投資信託、とくに成長期待の高い「全世界株式」や「米国株式（S&P500）」のインデックスファンドに配分するのが合理的でしょう。複利効果を最大限に活かすため、新NISAのつみたて投資枠などを活用した長期積立が基本となります。

40代・50代：安定と成長のバランスをとる

40代や50代は、老後資金の準備が本格化する時期です。まだ投資期間は残されていますが、20代・30代ほどのリスクはとりにくくなります。資産の成長を狙いつつも、安定性も考慮したバランスが求められます。

たとえば、資産の6〜7割を株式ファンド（全世界株式など）で成長を狙い、残りの3〜4割を値動きが相対的に安定している「債券」のファンドで守りを固める、といった資産配分（ポートフォリオ）が考えられます。

60代以降：資産を守りながら堅実に運用する

60代以降は、これまで築いてきた資産を「増やす」段階から、「守りながら使う」段階へと移行していきます。大きなリターンを狙うよりも、資産価値の目減りを防ぎ、インフレに負けない程度の堅実な運用が中心となります。

資産に占める株式の比率を下げ、債券ファンドや、株式と債券が組み合わされた「バランスファンド」の比率を高めることで、価格変動のリスクを抑えた運用を目指すのが一般的です。

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投資信託で儲けるための新NISA活用法は？

投資信託で得た利益（儲け）には、通常約20%の税金がかかります。しかし、「新NISA（ニーサ）」という制度を活用すれば、その利益が非課税になります。2024年から始まったこの新NISAは、投資で儲けるうえで最強のツールといえるでしょう。

NISA制度の基本（非課税メリット）

新NISAは、投資で得られた売却益や分配金にかかる税金がゼロになる制度です。非課税保有期間は無期限化され、年間の投資枠も大幅に拡大しました。

たとえば、投資で10万円の利益が出た場合、通常の口座では約2万円が税金として引かれますが、NISA口座なら10万円すべてを受け取れます。この差は非常に大きく、使わない手はありません。

「つみたて投資枠」と「成長投資枠」を使い分ける

新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの投資枠があります。

「つみたて投資枠」は、金融庁の基準を満たした長期・積立・分散に適した投資信託（主に低コストのインデックスファンド）が対象で、年間120万円まで投資できます。「成長投資枠」は、より幅広い投資信託や日本株・米国株などの個別株にも投資でき、年間240万円まで投資可能です。

基本戦略としては、まず「つみたて投資枠」で全世界株式やS&P500などのインデックスファンドを積み立て、さらに余裕資金があれば「成長投資枠」でアクティブファンドや個別株に挑戦するのがよいでしょう。

信託報酬と純資産総額を意識してファンドを選ぶ

新NISAは利益が非課税になる制度ですが、元本割れのリスクは通常の口座と同じです。新NISAで儲かるためには、NISA枠で何を買うかが重要になります。同時に、低コストのインデックスファンドを長期で積み立てることも意識しましょう。

「つみたて投資枠」の対象ファンドは、すでに金融庁によって「長期投資に不向きな高コストファンド」が除外されています。この中から、信託報酬が最も低く、純資産総額が大きいものを選ぶのが、失敗しにくい王道な選び方です。

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「儲かる投資信託」に関するよくある質問

投資信託で儲かることを目指すうえで、多くの人が抱く疑問についてQ&A形式で回答します。

投資信託の平均リターン（利回り）はどれくらいですか？

投資対象によって大きく異なりますが、たとえば全世界株式（オルカン）や米国株式（S&P500）のような代表的なインデックスファンドに長期投資した場合、過去の実績では年平均5%〜8%程度のリターンが期待されてきました。

ただし、これはあくまで過去の実績平均であり、年によってはリーマンショック級の暴落でマイナス50%になることもあれば、プラス30%になることもあります。将来の平均リターンがこのとおりになるとは限りません。 出典：インデックス（MSCI ACWI、S&P500）の過去パフォーマンスに基づく一般的な見解

儲かるまで（利益が出るまで）にどれくらいの期間が必要ですか？

投資信託は、購入した翌日に利益が出ることもあれば、5年間マイナスが続くこともあり、一概には言えません。一般的に、投資信託のリターンは短期的にはランダム性が高いものの、長期になるほど安定してプラスのリターンに収れんしていく傾向があります。

金融庁のデータでも、積立・分散投資を20年間続けた場合、元本割れのリスクがほぼゼロになり、安定したリターン（年率2〜8%）に収まったという過去の試算があります。最低でも5年、できれば10年以上の長期目線で考えることが重要です。

参考：資産形成の基本 ｜ 金融庁

投資信託とヘッジファンドはどちらが儲かりますか？

ヘッジファンドは、富裕層向けに提供されることが多く、市場環境にかかわらず絶対的なリターンを追求する私募ファンドです。投資信託（公募）とは異なり、最低投資金額が数千万円以上と高額ですが、中には投資信託を上回るハイリターンを上げるファンドも存在します。

ただし、手数料が非常に高額（成功報酬など）であったり、流動性（換金のしやすさ）が低かったりするデメリットもあります。一般の個人投資家がアクセスしやすく、低コストで始められるのは投資信託です。

投資信託はどうやって始めればよいですか？

投資信託を始めるには、まず証券会社や銀行などの金融機関で証券口座を開設する必要があります。とくにおすすめなのは、手数料が安く、取扱商品が豊富な「ネット証券（SBI証券や楽天証券など）」です。

口座開設が完了したら、資金を入金し、買いたい投資信託を選んで注文します。このとき、NISA口座も同時に申し込むとよいでしょう。新NISAの「つみたて投資枠」で、毎月一定額を自動で積み立てる設定から始めるのが、初心者には最も簡単で続けやすい方法です。

長期・分散・低コストの王道戦略で、着実な資産形成の一歩を踏み出そう

「将来的に一番儲かる投資信託」を確実に見抜く魔法はありません。

しかし、手数料（信託報酬）を最小限に抑え、投資対象を広く分散させ、NISAを活用して利益を非課税にしながら、長期的な視点でコツコツと積立投資を続けること。これが、投資信託で「儲かる」確率を最も高めるための、再現性が高く、最も信頼できる戦略といえるでしょう。

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マネーフォワード クラウド確定申告の導入事例

データ連携機能を使って、銀行やクレジットカードの明細データを自動で取り込むようになってからは、会計ソフトへの入力作業が減ったので、作業時間は1/10くらいになりましたね。

ハンドメイド作家・ブロガー 佐藤 せりな 様

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• 監修：竹端美紀（税理士）

  滋賀大学大学院経済学研究科を修了後、28歳で税理士登録。滋賀県大津市で開業していた父の事務所へ2014年に入所。“社長の人生設計サポート業”として「税金以外のちょっとしたギモンも聞いてもらえる存在になりたい！」がモットー。
  大津市固定資産評価審査委員会の委員。