• 更新日 : 2025年12月18日

適性検査サービスを徹底比較！社員や中途採用に向けた活用法もご紹介

適性検査は、採用選考におけるミスマッチを減らし、入社後の社員の定着や活躍を後押しするための重要なツールです。ただし、数多くのサービスがあるため、「自社に合う適性検査」を比較して選ぶことが欠かせません。この記事では、中小企業の経営者や担当者向けに、適性検査を比較する際の基本知識、主な種類や活用方法、主要なサービス一覧までをわかりやすく解説します。

 【一覧表】代表的な適性検査サービス比較

多様な適性検査サービスの中から、自社に合ったものを選ぶために、各サービスの基本情報と詳しい特徴を比較しましょう。

SPI3（エスピーアイ・スリー）

適性検査のシェア率が高く、幅広い企業で採用されています。

知的能力と性格をバランスよく測定できる総合検査です。長年の実績があり、広範な職種に対応できるため、大手企業・中小企業で広く導入されています。結果レポートはわかりやすく、面接での活用がしやすいというメリットがあります。

新卒・中途採用問わず、多くの応募者を統一された基準で効率よくスクリーニングしたい企業。実施方法の柔軟性を求める企業におすすめです。

GAB（ギャブ）

新卒総合職の採用に多く採用されている適性検査です。

言語・数値・英語の論理的推論能力と、職務関連の30のパーソナリティ特性を測定する詳しい適性検査です。パーソナリティ特性の評価が多角的なため、職務適性の把握に有用です。

総合商社など、論理的思考力や職務への適性を詳細に把握したい企業におすすめです。

TG-WEB（ティージーウェブ）

多角的な分析とストレス耐性の測定に強みを持ちます。

多角的な分析が可能で、ストレス耐性を測定できる点が特徴です。AI監視型の実施方法もあり、公正性の確保にも役立ちます。幅広い業界で採用されており、人事評価にも使用されることがあります。

ストレス耐性を重視する企業や、人事評価にも活用したい企業におすすめです。

ミキワメ

AIによる予測と企業とのマッチング精度に特に強みを持つのがミキワメです。

AIを活用し、自社で活躍できる人材を予測することに特に強みを持っています。リーダーシップや協調性を重視しており、離職リスクの分析にも有用です。

会社の組織・社風へのマッチングを最重要視する企業や、管理職やリーダー職向けの採用を強化したい企業におすすめです。

ミツカリ

企業文化とのフィット感を短時間で評価したい場合にミツカリは効果的です。

わずか約10分という短時間で、企業文化や価値観とのフィット感を評価できる手軽さが特徴です。入社後の定着を重視する企業に有用です。

インターネット・WEB系の企業など、企業文化へのマッチングを重視する企業におすすめです。

アッテル

応募者の価値観を正確に把握し、入社後の活躍を予測したい場合はアッテルが役立ちます。

「優劣のない設問」を採用し、より正確に応募者の価値観を可視化します。若手社員のパフォーマンス予測に活用され、潜在能力の評価に強みがあります。

応募者の潜在的な価値観を深く把握し、入社後の活躍を見極めたい企業におすすめです。

不適性検査スカウター

定着しない人材やリスクを回避したい企業に特におすすめなのが不適性検査スカウターです。

定着しない、成長しない、頑張らない人材に共通する不適性な傾向を予測することに特化しています。リスク回避を目的とした設計がなされています。

離職率が高く、採用でのリスク回避を優先したい中小企業におすすめです。

Talent Analytics（タレントアナリティクス）

短時間で知性・性格・相性を多角的に測定し、活躍可能性を評価するTalent Analyticsについて解説します。

短時間で知性・性格・相性を可視化し、活躍可能性を評価します。大手企業から外資系企業まで、幅広い企業で利用されています。

能力と相性の両面から、活躍可能性を総合的に判断したい企業におすすめです。

Compass（コンパス）

採用の初期段階で面接で見抜けない資質を測りたい場合にCompassが有用です。

面接で見抜けない資質を測り、採用ミスマッチを防止します。ストレス耐性や抑うつなどの滞在的な能力も測定できるため、メンタルヘルス対策にも有用です。

採用の初期段階でミスマッチを確実に防ぎたい企業や、広範な職種対応を求める企業におすすめです。

GPS-Business（ジーピーエス・ビジネス）

思考力と基礎能力の測定に強みを持つGPS-Businessについて解説します。

思考力を測定し、候補者の見極めや能力を可視化します。コンサルティング職やシステムエンジニア職など、思考力を重視する職種が多い企業での活用が進んでいます。思考力や問題解決能力を重視する職種の採用を強化したい企業におすすめです。

内田クレペリン検査

作業の継続性や集中力といった行動特性を測る伝統的な検査が内田クレペリン検査です。

作業量や作業曲線から、性格や行動特性を類推する伝統的な検査です。ペーパーテスト形式であり、特定の能力や知識ではなく、集中力や地道さといった資質を測ります。

作業の継続性、集中力、地道な業務への適性を重視する企業におすすめです。

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中途採用における適性検査の活用法

中途採用では、応募者のキャリアやスキルを活かせるかどうかを見極める必要がありますが、知的能力検査は、異業種への転職者や、職務経験が長い方のポテンシャルを測る上でも有用です。

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既存社員に向けた適性検査の活用法

社員向けに適性検査を比較し活用する場合、重視すべきは「多面的な診断項目」や「育成につながるフィードバックの詳しいさ」です。

既存社員に対して適性検査を行う目的は、配置転換や昇進・昇格の判断材料を得ること、または社員の能力開発を支援することです。

そもそも適性検査とは？

適性検査は、応募者や社員の知的能力や性格的特性を客観的に測定し、人材の活用を最適化するために、企業が比較検討して導入を進めています。

適性検査とは、主に採用選考において、応募者が持つ知的能力や性格的特性を客観的に測定し、応募者の持つ資質と自社が求める人物像との適性を測る検査です。企業が適性検査を導入し、さまざまなサービスを比較検討する主な理由は、感覚や面接だけでは判断しにくい要素をデータとして把握することにあります。

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企業が導入する理由

適性検査を導入する理由は、大きく分けて「採用のミスマッチを防ぐ」と「社員の配属・育成・活用に役立てる」の2点があります。

採用のミスマッチを防ぐ

適性検査は、面接では見えにくい応募者の能力と性格を客観的なデータとして把握し、採用後のミスマッチを未然に防ぎます。

面接では応募者の人柄やコミュニケーション能力はわかりますが、「職務に必要な基礎的な学力」や「ストレス耐性」「組織への適応度」といった要素は把握しにくいのが実情です。

適性検査の結果を活用すれば、採用担当者の主観や印象に頼るのではなく、統一された基準で応募者を評価できます。

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社員の配属・育成・活用に役立てる

適性検査は、採用選考時だけでなく、既存社員の特性を把握し、適切な配置や能力開発に役立てる際にも効果的です。

多くの企業が適性検査を比較検討し、採用後にまで活用するのは、単に合否判定に使うだけでなく、人材活用のツールとしても優れているためです。

関連資料｜従業員の見えない不満や本音を可視化し、従業員エンゲージメントを向上させる方法

適性検査の主な種類：知的能力検査と性格検査

適性検査を比較する際は、まず自社がどちらの情報を重視したいかをはっきりさせることが大切です。

適性検査は、大きく分けて応募者の「能力」を測るものと「性格・適性」を測るものの2種類があります。

知的能力検査

知的能力検査は、職務を遂行する上で必要な基礎的な学力や思考力を測るための検査で、多くの採用適性検査で採用されています。

これは、応募者が新しい知識やスキルを習得する能力や、論理的に物事を考える能力があるかを判断するためのものです。

代表的なものとしては、SPIや玉手箱などで見られる形式がこれにあたります。これらの検査の結果から、応募者が入社後に研修内容を理解できるか、会社の複雑な問題に対処できるかなどを予測できるでしょう。

性格検査

性格検査は、個人の行動特性や意欲、情緒の安定性などを把握し、自社の組織風土や募集職種への適応度を測るために比較対象となります。

主に、日常の行動や考え方に関する質問に対し、応募者が「はい」「いいえ」や段階評価で回答していく形式です。これにより、応募者の潜在的な特性が浮き彫りになります。

性格検査の結果は、職場の雰囲気やチームに合うか、募集している職務（たとえば、外交的な営業職や、集中力が必要な経理職など）の適性があるかを判断する重要な要素の一つとなります。

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適性検査サービスを比較検討し効果的な活用を

適性検査は、採用の成功と、入社後の社員の良好な活躍を支えるための欠かせない要素です。

市場には多様な適性検査の種類があり、料金やシェア率も異なりますが、自社の「採用課題」と「人材活用におけるゴール」をはっきりさせることが、最適なサービスを選び、効果的に活用するための第一歩です。適性検査を比較し、自社に合ったものを選び、正しい方法で活用しましょう。これにより、会社全体の人材戦略をけん引できるようになります。

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• 監修：涌井 好文（社会保険労務士）

  平成26年より神奈川県で社会保険労務士として開業登録を行い、以後地域における企業の人事労務や給与計算のアドバイザーとして活動を行う。退職時におけるトラブル相談や、転職時のアドバイスなど、労働者側からの相談にも対応し、労使双方が円滑に働ける環境作りに努めている。また、近時は活動の場をWeb上にも広げ、記事執筆や監修などを通し、精力的に情報発信を行っている。