- 作成日 : 2026年7月3日
Teamsの料金はいくら?無料版と有料版の違いを解説
Teamsは無料版から利用でき、有料版は月額599円〜と目的に応じて複数のプランから選べます。
- 無料版は個人・小規模利用向けで機能制限あり
- 会議・チャット中心ならEssentials(月額599円)
- メール・Officeも必要ならMicrosoft 365プラン
Q. ビジネス利用でおすすめのプランは?
A. 法人メールやOfficeアプリも使いたい場合はMicrosoft 365 Business Basic(月額899円)が最初の選択肢です。
Teamsの料金は、無料版なら0円、有料版は月額数百円台から利用できます。会議やチャット中心で使うのか、Officeアプリや法人メールまで必要なのかによって、最適なプランは大きく変わります。
Microsoft Teamsには、個人向け無料版から法人向けMicrosoft 365プランまで複数の選択肢があります。しかし、「どのプランで何ができるのか分かりにくい」「結局どれを選べばよいのか迷う」という人も少なくありません。
この記事では、Teamsの料金体系や無料版と有料版の違い、プラン選びのポイントを分かりやすく解説します。
目次
Teamsにかかる料金はいくら?有料プラン別に解説
Microsoft Teamsには、会議やチャット中心で使える低価格プランから、Officeアプリや高度な管理機能まで利用できる法人向けプランまで複数の選択肢があります。個人事業主や中小企業では、「何をどこまで使いたいか」によって最適な料金プランが変わるため、機能と価格の違いを比較して選びましょう。
会議やチャットを中心に使える「Teams Essentials」
「Teams Essentials」は、Teamsを単体で導入したい小規模事業者向けの有料プランです。会議・チャット・ファイル共有を低コストで利用できます。
料金は年払いで1ユーザーあたり月額599円(税別)です。オンライン会議、チャット、通話、ファイル共有など、Teamsの基本機能を利用できます。また、会議の録画や文字起こし、ライブキャプション(英語)にも対応しています。
クラウドストレージは1ユーザーあたり10GBで、会議やチャットデータの暗号化にも対応しています。Officeアプリや法人メールは含まれないため、「まずはTeamsだけ導入したい」という企業に向いているプランです。
メールやクラウドストレージも使える「Microsoft 365 Business Basic」
「Microsoft 365 Business Basic」は、Teamsに加えて法人メールやクラウドストレージも利用したい企業向けのプランです。
料金は年払いで1ユーザーあたり月額899円(税別)です。Teams Essentialsの機能に加え、Word・Excel・PowerPoint・OutlookのWeb版・モバイル版を利用できます。
さらに、独自ドメインの法人メール、1TBのOneDriveクラウドストレージ、SharePointなども利用可能です。迷惑メールやマルウェア対策機能も備わっているため、社内コミュニケーションだけでなく、業務基盤をまとめて整えたい中小企業に適しています。
デスクトップ版Officeアプリも使える「Microsoft 365 Business Standard」
「Microsoft 365 Business Standard」は、デスクトップ版のOfficeアプリまで含まれる本格的なビジネス向けプランです。
料金は年払いで1ユーザーあたり月額1,874円(税別)です。Business Basicの内容に加えて、Word・Excel・PowerPoint・Outlookなどのデスクトップアプリをインストールして利用できます。
インターネット接続が不安定な環境でも作業しやすく、既存のOffice業務との相性が良い点が特徴です。また、ウェビナー機能や動画編集ツール「Microsoft Clipchamp」も利用できます。Teamsだけでなく、日常業務全体をMicrosoft 365へ統一したい企業に向いています。
高度な会議機能を追加できる「Teams Premium」
「Teams Premium」は、通常のTeams機能に高度な会議機能やセキュリティ機能を追加できる拡張プランです。
料金は年払いで1ユーザーあたり月額1,499円(税別)で、既存のTeams環境へ追加契約する形で利用します。AIを活用した会議支援機能や、高度な会議保護機能、パーソナライズされた会議体験などが提供されています。
機密性の高い会議を扱う企業や、オンライン商談・セミナーを頻繁に実施する企業に適しています。通常のTeams機能だけでは不足する場合に、必要な機能を追加する選択肢として検討するとよいでしょう。
Teamsは無料で使える?
Microsoft Teamsには無料版があり、個人でもすぐに利用を開始できます。ただし、利用人数や会議機能、管理機能には制限があるため、ビジネス利用では有料プランとの違いを理解して選ぶことが大切です。用途や運用規模に応じて、無料版と有料版を比較して検討しましょう。
個人利用向けの無料版を使える
Teamsには無料版があり、個人や小規模利用であれば費用をかけずに導入できます。
無料版では、チャット、オンライン会議、ファイル共有など、Teamsの基本機能を利用可能です。社内外とのコミュニケーションや簡単なWeb会議であれば、無料版でも一定程度対応できます。
また、Microsoftアカウントがあればすぐに利用開始できるため、初めてTeamsを試す場合にも向いています。ただし、有料版と比べると会議時間や参加人数、ストレージ容量などに制限があります。業務利用が本格化した場合は、必要に応じて有料プランへの移行を検討するとよいでしょう。
ビジネス利用では有料プランが選択肢になる
継続的な業務利用や組織運用を行う場合は、有料プランを選ぶ企業が多くなります。
有料版では、会議時間や参加人数の上限が拡大されるほか、法人メール、Officeアプリ、クラウドストレージ、管理機能などを利用できます。特に中小企業では、TeamsだけでなくMicrosoft 365全体を業務基盤として活用するケースも少なくありません。
また、ユーザー管理やセキュリティ機能も強化されるため、情報共有や社内運用を安全に進めやすくなります。無料版は「試験導入」や「個人利用」に向いており、本格的なビジネス活用では有料プランが現実的な選択肢になります。
Teamsの無料版と有料版の違いは?
Teamsの無料版と有料版には、利用できる機能や制限に大きな違いがあります。特に、会議の上限時間、ストレージ容量、Officeアプリの利用可否、管理機能などは業務効率にも影響するため、導入前に比較しておくことが大切です。
利用目的に合ったプランを選び、無駄なコストや運用トラブルを防ぎましょう。
会議時間や参加人数の上限が異なる
無料版と有料版では、オンライン会議の利用条件に差があります。
無料版でもWeb会議は利用できますが、会議時間や参加人数には制限があります。一方、有料版では長時間会議や大人数での利用に対応しやすく、社内会議や顧客向けミーティングを安定して運用しやすくなります。
特に、定例会議やセミナー、複数部署が参加する会議を行う企業では、有料版のほうが実務に適しています。会議が途中で終了するリスクを避けたい場合にも、有料プランの検討が有効です。
利用できるクラウドストレージ容量が異なる
Teamsで利用できるクラウドストレージ容量も、無料版と有料版で異なります。
無料版では保存できるファイル容量に制限がありますが、有料版ではより大容量のOneDriveクラウドストレージを利用できます。たとえば、Business Basicでは1ユーザーあたり1TBの保存容量が提供されています。
業務では、会議資料や動画、共有ファイルなどを継続的に保存するケースが多いため、容量不足は業務効率に影響します。ファイル共有を頻繁に行う企業ほど、有料版のメリットを感じやすいでしょう。
Officeアプリやメール機能の有無が異なる
有料版では、Teams以外のMicrosoft 365機能も利用できます。Business Basic以上のプランでは、Word、Excel、PowerPoint、OutlookなどのOfficeアプリが利用可能です。また、独自ドメインを使った法人メールにも対応しています。
無料版ではTeams単体の利用が中心となるため、文書作成やメール運用を別サービスで管理する必要があります。業務環境をMicrosoft製品へ統一したい場合は、有料版のほうが運用しやすくなります。
管理機能やセキュリティ機能に違いがある
組織運用に必要な管理機能やセキュリティ機能も、有料版の大きな特徴です。
有料版では、ユーザー管理、アクセス制御、データ保護、迷惑メール対策など、法人向けの管理機能を利用できます。管理者が利用状況を把握しやすく、情報漏えいリスクを抑えやすい点もメリットです。
特に、複数人でTeamsを運用する企業では、管理機能の有無が業務効率や安全性に直結します。社外とのやり取りが多い企業ほど、有料版のセキュリティ機能を重視するとよいでしょう。
Teamsの料金プランを選ぶポイントは?
Teamsの料金プランを選ぶ際は、「どの機能を業務で使うのか」を整理することが重要です。単に価格だけで比較すると、必要な機能が不足したり、不要な機能へコストをかけたりする可能性があります。会議機能、Officeアプリ、管理機能など、自社の運用に合った視点で比較しましょう。
会議やチャットだけで十分かを確認する
Teamsを「オンライン会議」と「社内チャット」中心で使う場合は、比較的低コストなプランでも対応可能です。
たとえば、Teams Essentialsでは、会議、チャット、ファイル共有などの基本機能を利用できます。小規模事業者や、まずはコミュニケーション環境を整えたい企業であれば、十分実用的なケースも少なくありません。
一方で、ウェビナー開催や高度な会議管理、長時間運用などが必要になる場合は、上位プランのほうが適しています。現在の利用目的だけでなく、今後の運用拡大も見据えて選ぶことが大切です。
メールやOfficeアプリも必要かを確認する
Teams以外の業務ツールもまとめて導入したい場合は、Microsoft 365プランを検討すると効率的です。
Business Basic以上のプランでは、Word、Excel、PowerPoint、OutlookなどのOfficeアプリに加え、法人メールやクラウドストレージも利用できます。複数のサービスを別々に契約するより、管理を一本化しやすい点もメリットです。
特に、資料作成やメール対応を日常的に行う企業では、Teams単体プランよりMicrosoft 365プランのほうが業務効率を高めやすくなります。既存環境との連携も含めて検討するとよいでしょう。
社内管理やセキュリティの要件を確認する
複数人でTeamsを利用する場合は、管理機能やセキュリティ要件も重要な判断基準になります。
有料プランでは、ユーザー管理、アクセス権限設定、データ保護、迷惑メール対策など、法人向けの管理機能を利用できます。特に、社外とのファイル共有やリモートワークが多い企業では、安全性の確保が欠かせません。
また、業種によっては情報管理ルールやセキュリティポリシーへの対応が必要になる場合もあります。料金だけで判断せず、「安全に運用できるか」という視点でもプランを比較することが大切です。
Teamsの料金を確認する際の注意点とは?
Teamsの料金を比較する際は、単純な月額料金だけで判断しないことが重要です。Microsoftの料金表示には「年払い」「税別」などの条件が含まれている場合があり、実際の支払額と印象が異なるケースがあります。契約前に支払い条件や総額を確認しておくことで、導入後のコスト差を防ぎやすくなります。
月払いか年払いかを確認する
Teamsの料金は、「月払い」と「年払い」で金額が異なる場合があります。
Microsoft 365やTeamsの料金ページでは、「ユーザー/月相当、年払い」と表示されているケースが多くあります。これは年間契約を前提にした月額換算価格であり、実際には1年単位で契約・更新する形式です。
月単位で柔軟に契約したい場合は、別途「月払いプラン」の料金を確認する必要があります。短期間だけ利用する場合や、導入人数が変動しやすい企業では、契約期間によるコスト差も比較しておくことが大切です。
表示価格に消費税が含まれるかを確認する
Teamsの表示価格は、税別表示になっている場合があるため注意が必要です。
Microsoft公式サイトでは、「価格には消費税は含まれていません」と記載されているプランが多くあります。そのため、実際の請求額は表示価格より高くなります。
たとえば、複数ユーザー分を契約する場合、税額を含めると年間コストに大きな差が出ることもあります。特に、中小企業や個人事業主では予算管理への影響も大きいため、導入前に「税込総額」で試算しておくと安心です。
Teamsの料金プランは「必要な機能」で選ぶことが大切
Teamsの料金は、無料版・Teams Essentials・Microsoft 365プランなど複数あり、利用目的によって最適な選択肢が異なります。会議やチャット中心なら低コストプランでも十分ですが、法人メールやOfficeアプリ、管理機能まで必要な場合はBusiness BasicやBusiness Standardが適しています。
また、Teams Premiumのように高度な会議機能を追加できるプランもあり、運用規模やセキュリティ要件に応じた比較が重要です。Teamsの価格だけでなく、利用機能・契約形態・将来的な運用まで含めて、自社に合ったプランを選びましょう。
システム乱立を解消するためのステップとは?
多くの企業がバックオフィス業務効率化のため多様なクラウドシステムを導入するも、「便利なはずが非効率」という現実に直面しています。
その原因は、勤怠や経費など「部分最適」なシステム導入による乱立です。システム同士がつながらず、データの手入力やExcelでの突き合わせ作業が常態化。
これは「見えないコスト」を増やし、業務フローを複雑化させ、現場の負担を増大させます。システム乱立のリスクを整理し、業務アセスメントによる根本解決策をご紹介するホワイトペーパーを用意していますので、ぜひお気軽にご覧ください。
※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。
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