- 更新日 : 2026年7月14日
Slackのゲスト招待方法とは?種類・手順・注意点をわかりやすく解説
ゲスト種別と用途に合わせて選び、ワークスペースのオーナーまたは管理者が招待します。
- 1チャンネル限定の無料ゲストを使い分ける
- 招待前に対象チャンネルと有効期限を決める
- 退場後のアカウント管理まで運用ルールを定める
ゲストの招待ができるのはオーナーと管理者のみのため、社内の権限フローを先に整えておきましょう。
Slackには、社外のメンバーを必要なチャンネルだけに招待できる「ゲストアカウント」という仕組みがあります。業務委託先や取引先とのやり取りを1つの場所にまとめたい一方で、社内の機密情報まで見られないか不安に感じる方も多いはずです。本記事ではゲスト種別の違いや具体的な招待手順、運用時の注意点までを整理し、社外連携をスムーズに始められるように解説します。
目次
Slackのゲストアカウントとは?種類と特徴
Slackのゲストアカウントは、社外のメンバーに対してワークスペース内の一部のチャンネルだけアクセス権を渡せる仕組みです。請負業者やインターン、クライアントなど、社内メンバーのように共同作業はしたいものの、すべての情報には触れさせたくない相手に向いています。ゲストは有料プランでのみ利用でき、シングルチャンネルゲストとマルチチャンネルゲストの2種類があります。
シングルチャンネルゲストの特徴
シングルチャンネルゲストは、1つのチャンネルだけに参加できる無料のゲストアカウントです。
有料アクティブメンバー1人につき最大5人まで招待でき、料金は発生しません。例えば社内に有料メンバーが20人いれば、最大100人のシングルチャンネルゲストを招待できる計算です。短期間だけ参加する翻訳者や外部ライターなど、関わる範囲が狭い相手に向いています。プロフィール写真の横には三角形のアイコンが表示され、社内メンバーが見分けやすい仕様です。
マルチチャンネルゲストの特徴
マルチチャンネルゲストは、複数のチャンネルに参加できるゲストアカウントです。
通常のメンバーと同じ料金が発生する代わりに、必要なチャンネルへ自由に追加できます。プロジェクトが複数のチャンネルにまたがる業務委託先や、長期で関わる外部パートナーに適しています。プロフィール写真の横には正方形のアイコンが表示され、シングルチャンネルゲストと区別できるようになっています。
通常メンバーやSlackコネクトとの違い
ゲストは権限が制限されたユーザー、Slackコネクトは外部組織との「チャンネル単位」の連携機能です。
通常メンバーはワークスペース内のすべてのパブリックチャンネルにアクセスできますが、ゲストは指定されたチャンネルに限られます。一方、Slackコネクトは双方が自社のワークスペースを持つ場合に使う方法で、共有チャンネルを介してやり取りします。相手が自社でSlackを導入しているならコネクト、そうでなければゲスト、という棲み分けが基本です。
3つの違いを表に整理すると次のとおりです。
| 項目 | 通常メンバー | ゲスト | Slackコネクト |
|---|---|---|---|
| 参加範囲 | 全パブリックチャンネル | 指定チャンネルのみ | 共有チャンネル単位 |
| 対象プラン | 全プラン | 有料プラン | 有料プラン |
| 相手の環境 | 自社内 | 自社ワークスペースに招待 | 相手も自社のワークスペースを保有 |
| 主な用途 | 社員・正社員相当 | 業務委託・短期外部協力者 | 取引先企業との恒常的な連携 |
ゲストアカウントの利用料金はどうなる?
ゲストアカウントの料金は種別によって扱いが異なります。無料で招待できる枠と、通常メンバーと同様に課金される枠があるため、コスト試算には注意が必要です。あわせて、対応している料金プランも事前に確認しておきましょう。
シングルチャンネルゲストの料金
シングルチャンネルゲストは無料で招待できますが、人数には上限があります。
ワークスペースの有料アクティブメンバー1人につき5人までという制限が設けられています。短期間だけ協力してもらう外部ライターや、特定のキャンペーンに参加する代理店担当者など、1チャンネルで業務が完結する相手にぴったりです。アクティブメンバー数の増減に応じて招待可能枠も連動するため、人員整理を行う際は枠の変化にも気を配りましょう。
マルチチャンネルゲストの料金
マルチチャンネルゲストは、通常メンバーと同じフェアビリングポリシーで料金が発生します。
複数チャンネルに招待できる利便性と引き換えに、有料アカウント1人分のコストがかかります。期間制限付きのマルチチャンネルゲストでも課金対象になり、請求締め日までの一部期間しかアクティブでなかった場合は日割り分のSlackクレジットポイントがアカウントに払い戻されます。長期で関与する業務委託先などには適していますが、コスト管理の観点から人数や利用期間の見直しを定期的に行うのがおすすめです。
利用できる対象プラン
ゲスト機能は有料プラン(プロ・ビジネスプラス・Enterprise Grid)でのみ利用できます。
無料プランでは社外メンバーをゲストとして招待できないため、社外連携を予定している場合は有料プランへのアップグレードが前提となります。プランごとの細かな機能差や最新の料金は公式サイトに掲載されているので、契約内容を見直すタイミングで確認しておきましょう。
Slackにゲストを招待する方法は?
ゲストの招待は、オーナーまたは管理者がディレクトリから操作します。手順自体はシンプルですが、招待前に対象チャンネルやアカウントの有効期限を決めておくと運用がスムーズです。ここでは事前準備から招待後の参加完了までを順に説明します。
招待前に確認しておくこと
招待先のチャンネルと、ゲストアカウントの有効期限を事前に決めておきます。
シングルチャンネルゲストは1つのチャンネルにしか参加できないため、招待後に変更すると相手側にも手間がかかります。専用チャンネルを新規作成しておくか、既存のどのチャンネルに招待するかを社内ですり合わせておきましょう。あわせて、契約期間や案件の終了予定に合わせて有効期限を決めておくと、招待時にそのまま設定できます。
ゲストを招待する手順
デスクトップ版Slackの管理画面から、メンバー招待の流れに沿って数ステップで招待できます。
管理者アカウントでSlackにログインしたら、次の順で進めます。
- デスクトップのサイドバーから「ディレクトリ」を開く
- 「メンバーを招待する」をクリックする
- ユーザー種別で「シングルチャンネルゲスト」または「マルチチャンネルゲスト」を選ぶ
- 招待相手のメールアドレスと名前(任意)を入力する
- 参加させるチャンネルを指定する
- ゲストの有効期限を選ぶ(制限なし/7日/30日/60日/カスタム)
- 内容を確認して「ゲストを招待」をクリックする
これでゲスト宛に招待メールが送信されます。複数人を一度に招待したいときは、ディレクトリ上で連続して登録できます。
ゲスト側のアカウント作成の流れ
招待された相手は、メール内のリンクからパスワードを設定するだけで参加できます。
ゲストには次の手順で参加してもらいます。
- Slackから届いた招待メールを開く
- メール内の「今すぐ参加」リンクをクリックする
- ブラウザで表示されたアカウント作成画面でパスワードを設定する
- 「アカウントを作成する」を選ぶとワークスペースに参加できる
ゲストとして参加すると、サイドバーには許可されたチャンネルだけが表示されます。デスクトップアプリやモバイルアプリでも同じアカウントでサインインできるので、相手の利用環境に合わせて案内しましょう。
有効期限を設定する方法
招待時、または後からでも、ゲストの自動アカウント解除の日付を設定できます。
オーナーと管理者は、ゲストごとに「一定期間後に自動で無効化」「特定の日付で無効化」「無期限」の3パターンから選択できます。無効化の5日前にはSlackbotからリマインダーが管理者とゲスト双方に届き、必要に応じて日付を延長することも可能です。プロジェクトの終了日が明確なら、招待時にあわせて設定しておくと管理の手間が減ります。
業務委託や取引先をゲストとして招待するときのポイントは?
業務委託先や取引先をゲストとして招待する場合、社内メンバーを追加するときとは違う配慮が求められます。情報の見える範囲をきちんと絞り込み、相手が混乱しないチャンネル構成を整えてから招待しましょう。
専用チャンネルを準備する
案件や取引先ごとに専用チャンネルを切り出してから招待するのが基本です。
既存のチャンネルにそのまま招待すると、関係のない過去ログまで閲覧できてしまうおそれがあります。プロジェクト用のプライベートチャンネルを新たに作成し、必要なメンバーだけを揃えてから招待すると安全です。チャンネル名には案件名や取引先名を含めると、社内メンバーから見ても用途が一目でわかります。
命名ルールの例は次のとおりです。
・ext-abc-marketing-2026q2
・ext-xyz-design-renewal
■ プロジェクトコードを使う例
・proj-P2604-clientA
・proj-P2605-clientB
ゲスト種別を使い分ける
関与の幅に応じてシングル/マルチチャンネルゲストを選び分けます。
1つのチャンネルで完結する短期依頼はシングルチャンネルゲスト、複数のチャンネルにまたがる長期パートナーはマルチチャンネルゲストが目安です。実費が発生するマルチチャンネルゲストは、想定するチャンネル数と関与期間を踏まえて選びましょう。コストとアクセス範囲のバランスをとることが、運用を続けていくうえでのポイントです。
アカウントの有効期限を必ず設定する
業務委託や取引先のゲストには、契約終了日に合わせた有効期限を必ず設定します。
無期限のまま招待すると、契約終了後にもアクセス権が残ってしまうリスクがあります。契約書や発注書の終了日に合わせて期限を入れておけば、自動で無効化されるため棚卸しの手間も減ります。延長が必要になった場合は、無効化の通知が届いた時点で改めて社内承認を経て更新する運用にすると、情報統制がぐっと効きやすくなります。
Slackのゲストにはどんな権限がある?できることとできないこと
ゲストは通常メンバーよりも操作範囲が限られます。送信や閲覧など基本的な機能は使える一方、チャンネルの作成や管理に関わる操作はできません。種別によっても権限に差があるため、招待前に把握しておきましょう。
ゲストができる主な操作
メッセージ送信やファイル共有など、コミュニケーションの基本操作はゲストでも利用できます。
参加しているチャンネル内でのメッセージ送信、ファイル添付、メンバー宛のダイレクトメッセージ、ハドルミーティングの開始や参加は問題なく行えます。Slack AIによる会話の要約や翻訳といった生成系の機能も使えるため、社外メンバーとの定例ミーティングや進捗共有もスムーズに進められます。
ゲストができない操作
チャンネルの作成・削除や、社外公開設定の変更といった管理系の操作はできません。
ゲストはパブリックチャンネルを作成したり、チャンネル名の変更やアーカイブ、メンバーの削除を行ったりすることはできません。アプリのインストール、ユーザーグループのメンション、ワークフロー管理者としての設定変更も対象外です。シングルチャンネルゲストはさらにプライベートチャンネルの作成や、招待された以外のメンバーとのDMにも制限があります。
ゲスト運用で気をつけたいセキュリティの注意点は?
便利なゲスト機能も、運用ルールが緩いと情報漏えいやアカウントの放置といったリスクにつながります。アクセス権限を継続的に見直し、必要な情報だけを安全に共有できる体制を整えておきましょう。
招待・管理を権限保有者に限定する
ゲストの招待・管理はオーナーと管理者だけが行える運用に統一します。
一般メンバーも招待リクエストを送ることはできますが、最終的な承認は権限保有者に集約しておくのが安全です。誰がゲストを招待できるかが社内で曖昧だと、思わぬチャンネルに外部メンバーが追加されかねません。Slackの管理画面で招待リクエストの承認フローを有効にし、社内規程としてもルールを明文化しておきましょう。
定期的にアカウントを棚卸しする
月次や四半期ごとにゲスト一覧を確認し、不要なアカウントを削除します。
案件終了後に削除し忘れたゲストが残っていると、過去のメッセージやファイルにアクセスされ続けるリスクがあります。ディレクトリの「アカウント種別」フィルタで「ゲスト」を絞り込むと、現在有効なゲスト一覧を確認できます。棚卸しの結果、不要と判断したアカウントは即時無効化するか、有効期限を短く再設定して安全側に倒しましょう。
機密情報の共有範囲を見直す
ゲストが参加するチャンネルには、案件に必要な情報だけを残します。
人事情報や財務データ、別案件の議論など、関係のない情報が同じチャンネルに混ざらないように切り分けが必要です。ピン留めや投稿時のチェックを習慣にし、共有してよい範囲かを送信前に確認するフローを整えましょう。重要な書類はSlackに直接アップロードせず、アクセス権を制御できるストレージのリンクを共有するという方法も有効です。
退場後のデータ取扱いを把握する
ゲストが無効化されても、過去のメッセージとファイルはワークスペースに残ります。
ゲストアカウントの有効期限が切れた後でも、招待元のワークスペースには会話履歴とファイルが保持されます。逆に言えば、ゲスト側が自分でログを持ち出すことはできなくなるため、退場時の情報管理は招待した側の責任です。社外秘ファイルが残り続けることが望ましくない場合は、案件終了後に保持期間ポリシーに沿って整理する運用を検討しておきましょう。
Slackのゲストを上手に使って安全な社外連携を進めよう
Slackのゲストアカウントは、社外の業務委託先や取引先と効率よく連携するための便利な仕組みです。シングルチャンネルゲストとマルチチャンネルゲストの違いを理解し、関わる範囲やコストに合わせて種別を選ぶことで、無理なく運用を始められます。招待手順自体は数ステップで完結しますが、事前に専用チャンネルを準備しておく、有効期限を必ず設定する、といった一手間が後のトラブルを防ぎます。
また、ゲストの権限はあらかじめ制限されているとはいえ、招待した側が運用ルールを整えなければ情報漏えいのリスクはゼロにはなりません。招待権限を限定する、定期的に棚卸しする、機密情報の共有範囲を切り分けるといった基本を徹底すれば、Slackのゲスト機能は社外連携の強い味方になります。社内の運用フローを整えたうえで、安全かつスピーディーなコラボレーションを実現していきましょう。
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