マネーフォワード クラウド請求書(FAQ)

Q. プランごとに利用できる機能を教えてください。

マネーフォワード クラウド請求書では、ご契約中のプランによって利用できる機能が異なります。
詳細は以下をご確認ください。

個人向け

機能名 無償利用状態 パーソナルミニプラン パーソナルプラン
パーソナルプラスプラン
ユーザーの追加 1アカウントのみ※1 1アカウントのみ※1 100万アカウントまで※2
取引先の登録件数 3件まで 15件まで 100万件まで
郵送代行機能 × 1通210円(税抜) 1通210円(税抜)
デジタルインボイスの送信 ×
サポート メール・チャット メール・チャット メール・チャット
カード決済機能 ×
取引先CSVダウンロード
取引先CSVアップロード
(取引先の一括登録)
品目CSVダウンロード
品目CSVアップロード
(品目の一括登録)
× ×
帳票CSVダウンロード × ×
帳票CSVアップロード
(帳票の一括作成)
× ×
帳票の手動作成
連携可能な仕訳件数 50件まで/会計年度※3 無制限 無制限
複製・変換機能
合算請求書の作成 × ×
毎月自動作成 × ×
販売管理台帳 × ×
売上レポート × ×
回収消込表 × ×
帳票へのファイル添付 ×
メール送信 30件まで/月 無制限 無制限
一括メール送信 × ×
一括郵送 × ×
印刷用ファイルの一括作成(PDF化) × ×
一括ロック・ロック解除 × ×
一括削除
一覧モード × ×
送付履歴
作業履歴 ×
入金履歴
APIによる見積書・請求書作成リクエスト数上限 100件まで/月 100件まで/月 無制限

※1 無償利用状態または「パーソナルミニプラン」の場合、ユーザーの追加はできません。
※2 事業者区分が「個人」の場合、従量課金の対象外です。
※3 請求書作成により「マネーフォワード クラウド確定申告」の仕訳が1会計年度あたり50件以上となる場合、仕訳は連携されず、ユーザー宛に「【マネーフォワード クラウド請求書】仕訳の登録ができませんでした」という件名の通知メールが送信されます。

<ご注意>
「マネーフォワード クラウド確定申告アプリ」で「パーソナルミニ アプリプラン」を契約している場合、「パーソナルミニプラン」「パーソナルプラン」「パーソナルプラスプラン」の機能は利用できません。

法人向け

機能名 無償利用状態 ひとり法人プラン スモールビジネスプラン ビジネスプラン
ユーザーの追加 1アカウントのみ※1 1アカウントのみ※1 3アカウントまで 100万アカウントまで※2
取引先の登録件数 3件まで 100万件まで 100万件まで 100万件まで
郵送代行機能 × 1通210円(税抜) 1通210円(税抜) 1通210円(税抜)
デジタルインボイスの送信 ×
サポート メール・チャット メール・チャット メール・チャット メール・チャット
カード決済機能 ×
取引先CSVダウンロード
取引先CSVアップロード
(取引先の一括登録)
品目CSVダウンロード
品目CSVアップロード
(品目の一括登録)
× × ×
帳票CSVダウンロード ×
帳票CSVアップロード
(帳票の一括作成)
× × ×
帳票の手動作成
連携可能な仕訳件数 50件まで/会計年度※3 500件まで/会計年度※4 無制限 無制限
複製・変換機能
合算請求書の作成 ×
毎月自動作成 ×
販売管理台帳 × × ×
売上レポート ×
回収消込表 × × ×
帳票へのファイル添付 ×
メール送信 30件まで/月 無制限 無制限 無制限
一括メール送信 × × ×
一括郵送 × × ×
印刷用ファイルの一括作成(PDF化) × × ×
一括ロック・ロック解除 × × ×
一括削除
一覧モード × × ×
送付履歴
作業履歴 ×
入金履歴
APIによる見積書・請求書作成リクエスト数上限 100件まで/月 100件まで/月 100件まで/月 無制限

※1 無償利用状態または「ひとり法人プラン」の場合、ユーザーの追加はできません。
※2 ご利用人数によって従量課金が発生します。詳細はこちらのガイドをご参照ください。
※3 請求書作成により「マネーフォワード クラウド会計」の仕訳が1会計年度あたり50件以上となる場合、仕訳は連携されず、ユーザー宛に「【マネーフォワード クラウド請求書】仕訳の登録ができませんでした」という件名の通知メールが送信されます。
※4 請求書作成によりクラウド会計の仕訳が1会計年度あたり500件以上となる場合、仕訳は連携されず、ユーザー宛に「【マネーフォワード クラウド請求書】仕訳の登録ができませんでした」という件名の通知メールが送信されます。

更新日:2026年04月14日

※本サポートサイトは、マネーフォワード クラウドの操作方法等の案内を目的としており、法律的またはその他アドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトに記載している内容の正確性・妥当性の確保に努めておりますが、実際のご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家に相談するなど、ご自身の判断でご利用ください。

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