• 作成日 : 2026年1月14日

美容師は儲かる？働き方別の年収実態と1000万円稼ぐ仕組みを解説

美容師は、働き方や経営の手腕次第で、一般的な会社員をはるかに凌ぐ高収入を得られる職業です。雇われているままでは給与が伸び悩むケースも多いですが、独立開業や業務委託といった選択肢をとれば、年収を数倍にするチャンスが広がります。

この記事では、美容師のリアルな年収実態から、高利益を生み出す1人美容室の経営モデル、手元に資産を残すための具体的な戦略まで解説します。

美容師は本当に儲かるのか？

美容師が儲かるかどうかは、雇用されている立場か、それとも自ら事業を行う経営者であるかによって明確に分かれます。サロン勤務では長時間労働に対して給与が見合わないと感じる人が多い一方、オーナーとして成功すれば年収1000万円超えも珍しくありません。

ここでは、公的な統計データに基づく平均年収の現実と、独立によって広がる収入の可能性について詳しく解説します。

雇われ美容師の平均年収は低い

雇われ美容師の平均年収は、残念ながら他業種と比較して低い水準にとどまっています。厚生労働省が発表した「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、理容・美容師の平均年収は約371万円前後であり、全産業の平均を下回る結果となりました。

この低い数値の背景には、アシスタント期間の給与の安さが平均値を押し下げている現状があります。ただし、すべての美容師が稼げないわけではありません。高い指名売上を誇るトップスタイリストや店長クラスになれば、年収500万円から600万円以上を得るケースも十分に考えられます。

参考：美容師-職業詳細｜職業情報提供サイト job tag

独立してオーナーになれば年収は上がる

美容師が独立してオーナーになることは、年収の上限がなくなるため、大幅な収入アップを実現するためのもっとも確実な手段です。オーナー経営者の収入は、サロンの売上から経費を差し引いた利益がそのまま直結するため、経営手腕次第で年収1000万円の大台に乗ることも夢ではありません。

実際に、多店舗展開に成功している経営者や、高単価なプライベートサロンオーナーの中には、雇われ時代の数倍の年収を手にしている人が数多く存在します。もちろん経営にはリスクが伴いますが、自分の努力と実力がダイレクトに数字へ反映される点は、独立ならではの大きな醍醐味といえるでしょう。

美容師のお金持ちランキング上位の実態

美容業界における長者番付の上位層は、多店舗展開を行う経営者や圧倒的な知名度を持つカリスマ美容師で占められています。かつての高額納税者データや現在の業界動向を分析すると、トップクラスの年収は数千万円から億単位に達しているのが実情です。

彼らが巨額の富を築ける理由は、単なる技術力だけでなく、組織を拡大するマネジメント能力やブランド構築力に長けている点にあります。また、サロンワーク以外の収入源として、オリジナル商品の開発やオンラインサロン運営など、複数のキャッシュポイントを持っていることも特徴です。美容師という枠組みを超えてビジネスを展開することが、天井知らずの収入を実現するカギとなります。

フリーランス・業務委託の美容師は儲かる？

美容師が店舗を持たずに高収入を狙うなら、フリーランスや業務委託として働くのが近道です。この働き方は、多額の借金をして店を構えるリスクを負わずに、自分の実力次第で収入を青天井で伸ばせるため、近年急激に増加しています。

ここでは、業務委託ならではの報酬システムや、シェアサロンを活用したリスクゼロの独立手法について見ていきましょう。

業務委託美容師の報酬システムと歩合率

業務委託美容師の報酬システムは、売上の成果がダイレクトに反映される完全歩合制が主流です。一般的な正社員雇用の歩合率が指名売上の10％から20％程度であるのに対し、業務委託契約では40％から60％という非常に高い還元率が設定されています。

例えば、月に100万円を売り上げるスタイリストであれば、正社員なら月収30万円程度ですが、業務委託なら40万円から60万円がそのまま収入になります。国民健康保険などを自己負担する必要がありますが、それを差し引いても手取り額が倍増するケースは少なくありません。集客力のあるサロンと契約すれば、初月から高収入を実現できるでしょう。

シェアサロン・面貸しを利用してリスクゼロで独立

シェアサロンや面貸しを活用することは、店舗を構えずに個人事業主として独立できる、もっとも安全な起業スタイルです。既存サロンの一席を借りたり、専用のシェア施設と契約したりすることで、数百万円かかる初期費用や毎月の固定家賃を負担せずに自分の城を持てます。

シェアサロンの利用料は、売上の20％から30％、あるいは月額固定の家賃形式が多く、利益率は驚異の70％から80％に達することも珍しくありません。自分の顧客を連れて独立する場合、利益率を最大化しつつ借金のリスクをゼロにできるため、賢い選択肢として注目を集めています。

フリーランス美容師として年収を上げるコツ

フリーランス美容師が年収を上げ続けるためには、サロンに依存しない「自己集客力」の強化が必須条件です。契約サロンの集客力に頼りきりでは、経営方針の変更や契約終了とともに収入が途絶えるリスクがあるからです。

InstagramやTikTokなどのSNSを活用し、個人としてのブランド力を高めることで、場所を変えても顧客がついてくる状態を作りましょう。さらに、自由な時間を活かしてヘアメイクの仕事や美容商材の販売代理を行うなど、サロンワーク以外の副業を組み合わせるのも効果的です。複数の収入源を持てば、怪我や病気で働けなくなった際のリスクヘッジにもつながります。

確定申告の基礎知識｜マネーフォワード クラウド会計...

個人事業主の美容師とは？メリットや年収、経費や確定申告などを解説 | マネーフォワード クラウド確定申告

個人事業主の美容師とは、法人を設立せずに独立して事業を営む美容師の方を指します。個人事業主として活躍していくためには、独立後の働き方や税務手続き、収入の安定性などを考慮する必要があります。本記事では、個人事業主の美容師の働き方や年収、メリ…

美容室が儲かる仕組みとは？

美容室が儲かる仕組みの本質は、労働集約型のビジネスモデルを理解し、経費をコントロールして手元に現金を残すことにあります。売上規模を追うだけでなく、利益率を高めるための構造を作ることが、経営を安定させる秘訣です。

ここでは、美容室経営における利益構造の基本原則と、利益が出やすいメニュー選びについて解説します。

利益率と経費の構造

美容室経営で適正な利益を確保するには、経費を厳密に管理しなければなりません。健全なサロン経営における売上対比の経費目安は、人件費が50％、家賃が10％、材料費が10％、広告宣伝費が10％程度とされています。

この比率を守れば営業利益率は10％から15％になりますが、工夫次第で20％以上の高収益体質を目指すことも可能です。具体的には、生産性を高めて人件費率を抑制したり、あえて空中階の物件を選んで家賃比率を下げたりする手法が挙げられます。経費を適切に抑え、売上の変動に強い財務体質を作ることが、長く儲け続けるための条件といえるでしょう。

バックオフィスの業務効率化なら「マネーフォワード ...

美容業界向けの会計ソフトの選び方・比較すべき項目 – 会計ソフト マネーフォワード クラウド

美容業界が会計業務の効率化を進めるべき理由 厚生労働省によると、平成30年から令和4年において美容室の数は増加傾向にあり、理容室と美容室を重複して開設するところも前年比16.5％の増加となっています。しかし、顧客数の減少、客単価の低下など将来に向…

儲かるメニューと薄利なメニュー

儲かるメニューとは、時間あたりの売上が高く、かつ材料費率が低い施術のことです。例えばトリートメントやヘッドスパ、前髪カットなどは、短時間で完了し材料費も安価なため、時間単価が高くなりやすい代表的な高収益メニューとなります。

一方で、複雑なデザインカラーや縮毛矯正は単価こそ高いものの、長時間の施術と高価な薬剤が必要になるため、時間単価で見ると利益が薄くなるケースがあります。サロン全体の利益を最大化するには、高単価なメインメニューに加えて利益率の高いケアメニューを提案し、顧客一人に対する生産性を引き上げることが重要です。

1人美容室は儲かる？

1人美容室は、近年の美容業界においてもっとも利益率が高く、儲かりやすい経営スタイルのひとつです。スタッフを雇用しないため、経費の大半を占める人件費や求人コストが一切かからず、売上の大部分を自分の収入にできます。

ここでは、1人美容室の驚くべき利益率や、開業に必要な資金、あえて地方を選ぶメリットについて深掘りします。

1人美容室は利益率が高い

1人美容室最大のメリットは、多店舗経営などではあり得ないほどの利益率の高さと、精神的な自由さにあります。通常なら売上の半分を占める人件費がそのままオーナーの所得となるため、売上に対する所得率は50％から60％、場合によってはそれ以上に達します。

加えて、スタッフの教育や人間関係に悩まされることがなく、予約枠や休日を自分のペースで調整できるため、ストレスフリーな働き方が実現可能です。月売上が80万円から100万円あれば、経費を引いても手元に40万円から60万円以上が残る計算となり、これは大型店の店長クラスを凌ぐ手取り額といえます。

1人美容室開業の資金目安

1人美容室の開業に必要な資金は、物件取得費や内装工事費を含めて300万円から500万円程度が目安となります。大型店に比べて小規模な物件で済むため、初期投資を大幅に抑えられるのが特徴です。

資金調達の方法として推奨されるのは、日本政策金融公庫の「新規開業・スタートアップ支援資金」を活用することです。現在の制度では、新たに事業を始める方は原則として無担保・無保証人で融資を受けられます。以前の制度にあった「自己資金10分の1以上」という要件は撤廃されましたが、返済能力を示すために、一定の自己資金を準備し、実現可能な事業計画書を作成することが融資成功のカギとなります。

参考：新規開業・スタートアップ支援資金｜日本政策金融公庫

田舎や地方での1人美容室は儲かる可能性が大

田舎や地方での開業は、都会に比べて固定費が格段に安いため、じつは非常に儲かりやすい穴場の戦略です。家賃や駐車場代が低く抑えられるため、毎月のランニングコストが少なく、損益分岐点が低い状態で経営をスタートできます。

さらに地方は競合店が少なく、美容師の入れ替わりも少ないため、一度信頼関係を築けば10年、20年と通い続けてくれる顧客が多いのも魅力です。流行に左右されない安定した売上が見込めるうえ、生活コストも安く済むため、結果として手元に残る可処分所得は多くなります。「田舎で1人美容室」は、経済的な豊かさを手に入れるための賢い選択肢といえるでしょう。

会社設立の基礎知識

自宅サロンを開業するには？方法やメリット・デメリットを解説

「いつか自分のサロンを持ちたい」「好きなことを仕事にして、自宅で働きたい」 近年、このような想いから自宅サロンの開業を目指す方が増えています。エステ、ネイル、整体、カウンセリング、教室運営など、さまざまな業種で自宅を拠点としたスモールビジネスが注目されています。自宅サロンは、店舗を借りる必要がないため初期費用を抑えやすく、通勤時間もないなど、多くの魅力があります。しかし、その一方で、プライバシーの確保や集客の難しさといった課題も存在します。この記事では、自宅サロンの開業を具体的に検討されている...

美容室経営で年収1000万を目指すには？

美容室経営で年収1000万円の大台を突破するには、スタイリストとしての視点だけでなく、数字に強い経営者としての戦略が必要です。ただ漫然と営業しているだけでは、時間の切り売りになり売上の限界を迎えてしまいます。

ここでは、客単価アップやリピート率改善、そして税金対策など、年収1000万円の壁を超えるための具体的なアクションプランを提示します。

客単価を上げるため「独自の価値」を打ち出す

客単価を上げるための最短ルートは、安売り競争から脱却し、他店にはない独自の強烈な価値を打ち出すことです。例えば「髪質改善専門店」や「グレイヘア移行特化」「ショートカット専門」など、特定の悩みに特化したコンセプトを掲げることで、高くても通いたいと思わせる理由を作ります。

高付加価値化が成功すれば、1人あたりの施術単価が1万円、1万5千円と上昇し、少ない客数でも大きな売上を作ることが可能です。価格ではなく価値で選ぶ顧客が集まるため、無理な要求やクレームが減り、サロン全体の質が向上するという好循環も生まれるでしょう。

リピート率を向上させる

リピート率の向上は、サロン収益を安定させ、無駄な広告費を削減するための生命線となります。新規集客には多大なコストがかかりますが、既存顧客に再来店してもらうためのコストはその数分の一で済むからです。

具体的な対策として、LINE公式アカウントや予約アプリを活用したきめ細やかなフォローアップを行いましょう。来店のお礼や次回予約の提案だけでなく、顧客のライフスタイルに合わせたケア情報を送ることで失客を防げます。顧客カルテに会話内容や好みを詳細に記録し、「自分を理解してくれている」と感じさせる接客を徹底すれば、長期的な信頼関係が築けます。

店販や独自商品を活用する

技術売上だけに依存せず、物販（店販）という第二の収益柱を持つことは、年収1000万円を目指すうえで極めて重要です。施術で使用したシャンプーやスタイリング剤の価値を伝え、ホームケアを提案することはプロとしての責任でもあります。

さらに利益を追求するなら、OEMを利用したオリジナル商品の開発も検討すべきです。既製品を仕入れるよりも原価率を抑えられ、利益幅を大きく確保できるうえ、商品そのものがサロンのブランディングになります。技術の時間単価に縛られない売上を作ることが、経営を飛躍させるカギです。

売上が伸びたら法人化を検討する

売上が順調に伸びてきた段階で検討すべきなのが、個人事業主から法人（株式会社など）への成り代わり、いわゆる「法人化」です。日本の税制では、個人の所得税は累進課税で最大45％まで上がりますが、法人税の実効税率は約30％から35％程度で一定になるメリットがあります。

一般的に、課税所得が800万円から900万円を超えたあたりが、法人化によって節税効果が出る分岐点と言われています。法人化すれば、自分自身に役員報酬を支払って給与所得控除を受けられるほか、生命保険料や社宅家賃など経費計上できる範囲が広がるため、手残りを最大化できるでしょう。

経費計上で節税する

手元に多くの現金を残すためには、法律の範囲内で正しく経費を計上し、無駄な税金の流出を防ぐことが不可欠です。美容師の場合、ハサミなどの道具代はもちろん、技術セミナー費、トレンド調査のための書籍代、撮影用衣装代なども経費として認められます。

しかし、節税目的で不要なものを購入し、現金を減らしてしまっては本末転倒です。もっとも重要なのは、税金を減らすこと以上に、会社や個人の手元にキャッシュ（現金）を残すことといえます。税理士と連携しながら、将来の投資や不測の事態に備えた内部留保を厚くするキャッシュフロー経営を心がけてください。

広告費をかけずに集客して儲けるには？

多くの美容室がポータルサイトへの掲載費に苦しんでいますが、本当に儲かるサロンは広告費をかけずに自力で集客する仕組みを持っています。現代ではSNSや地図検索サービスを駆使することで、コストゼロで優良な顧客を集めることが可能です。

ここでは、広告費を削減し利益率を最大化するための具体的な集客手法を解説します。

Instagram・SNS集客で広告費をゼロにする

InstagramやTikTokなどのSNSは、美容師にとって最強の無料集客ツールといえます。カタログ代わりのヘアスタイル写真だけでなく、施術のBefore/After動画やお悩み解決コンテンツを発信することで、見込み客からの信頼を獲得できるからです。

SNS集客を成功させるポイントは、ただ投稿するだけでなく、プロフィールに予約導線を明確に設置し、スムーズに予約へ誘導することです。また、リール動画などの拡散機能を使えばフォロワー以外の層にもリーチでき、認知を一気に拡大させられます。SNS経由の顧客はスタイリストの世界観に共感して来店するため、指名率やリピート率が高いのも大きな利点です。

Googleマップ（MEO対策）で地域一番店になる

地域密着型の美容室にとって、Googleマップでの検索順位を上げるMEO対策は欠かせない施策です。多くのユーザーが「地域名＋美容室」や「近くの美容院」と検索してお店を探している現状があります。

Googleビジネスプロフィールに登録し、正確な営業時間やメニュー、店内の雰囲気がわかる写真を充実させれば、検索結果の上位に表示されやすくなります。さらに重要なのが、実際に来店した顧客からの口コミを集めることです。良い口コミが増えるほど信頼度が高まり、広告費を一切かけずに「今すぐ行きたい」と考えている顕在層を取り込めるようになります。

minimo（ミニモ）を活用して若年層を囲い込む

minimo（ミニモ）は、サロン単位ではなくスタイリスト個人が直接集客できるアプリで、とくに若年層の獲得に強みを発揮します。掲載費は無料の成果報酬型であるため、広告予算の少ない個人美容師やデビュー直後のスタイリストでもリスクなく利用可能です。

このアプリの最大の特徴は、メッセージ機能を使って来店前から顧客とコミュニケーションが取れる点にあります。事前のカウンセリングで安心感を与えられれば、来店後の満足度が高まり、次回予約につながりやすくなるでしょう。若手美容師が指名客を増やし、将来の独立に向けた顧客基盤を作るためのツールとして最適です。

自分に合った儲かるスタイルを見つけましょう

美容師が儲かるかどうかは、環境選びと戦略によって決まります。組織の中でトッププレイヤーを目指すのか、1人美容室で高い利益率を追求するのか、業務委託で自由に稼ぐのか、あるいは多店舗展開で大きなビジネスを作るのか、正解はひとつではありません。

まずは自分の理想とするライフスタイルと収入目標をはっきりさせ、それに合ったキャリアプランを描くことから始めてみてください。正しい知識と戦略を持ち、行動を起こせば、美容師は十分に夢のある稼げる職業といえるでしょう。

• 監修：守山幸史朗（公認会計士・税理士）

  2013年に公認会計士試験合格後、事業会社及び監査法人勤務を経て、2022年にもりやま会計事務所を開業。事業会社では経理・税務を、監査法人では上場会社・大会社・医療法人などの会計監査やリクルート委員を経験。独立後は主に関西の中小企業を中心に税務顧問のサービスを提供。趣味は魚釣り。