概略
事業のために所有、あるいは使用している物のうち、耐用年数が1年以上かつ取得価額が10万円以上の工具、器具、備品が該当。
主な取引内容
電子機器、テレビ、パソコン、カメラ、プリンター、事務机、看板、スピーカー、通信機器、冷蔵庫、カードリーダー、医療機器、冷暖房機器、暖房器具
仕訳例
場面別の仕訳
取材用のカメラ200,000円を購入し、代金は現金で支払った
| 借 方 | 貸 方 | ||
| 工具器具備品 | 200,000円 | 現金 | 200,000円 |
取得価格500,000円のパソコン（簿価250,000円）を100,000円で売却し、代金が普通預金に入金された。
| 借 方 | 貸 方 | ||
| 普通預金 | 100,000円 | 工具器具備品 | 500,000円 |
| 減価償却累計額 | 250,000円 | ||
| 固定資産売却損 | 150,000円 | ||
類似の仕訳
一台50,000円のテレビを2台購入し、小切手で支払った
| 借 方 | 貸 方 | ||
| 備品・消耗品費 | 100,000円 | 当座預金 | 100,000円 |
更新日：2021年08月27日
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