• 更新日 : 2026年10月7日

コミュニケーションツール一覧！用途・機能別に比較

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「チャットやオンライン会議、タスク管理など、日々のやり取りをもっとスムーズにしたい」そう感じている方は、自社に合ったコミュニケーションツールを選ぶことで、驚くほど仕事が進めやすくなります。

この記事では、ビジネスの現場でよく使われているおすすめツール14選を、目的・機能ごとに一覧で比較しながら紹介します。リモートワークや部署間の連携をもっと快適にしたい方は、ぜひ参考にしてください。

コミュニケーションツールとは？

コミュニケーションツールとは、社内外のやり取りや情報共有をデジタル上で行うサービスの総称です。テキストのやり取りだけでなく、音声・ビデオ通話、ファイル共有、スケジュール管理までひとつの画面にまとまったものが増えています。

「ちょっとこの件だけ確認したい」ときにメールを使うと、返信までに時間がかかったり、内容が長くなってしまったりしますよね。そんなとき、SlackやChatworkのようなチャット型のツールを使えば、短いsやり取りをテンポ良く進めることができます。

また、テレワークの普及により、オフィスにいなくても円滑にコミュニケーションをとれる環境が求められるようになりました。ZoomやGoogle Meetといったビデオ会議ツールが急速に普及したのも、その流れの1つです。

最近では、チームでの仕事を“見える化”するプロジェクト管理ツールや、ノウハウを蓄積する社内Wikiツールなども含めて、「コミュニケーションを助ける仕組み」として注目されています。

主なコミュニケーションツールの種類

総務省の調査によると、クラウドで利用されている用途はファイル保管・データ共有が最も多く、社内情報共有・ポータル、電子メールが続きます。日々の連絡と情報の置き場所を、同じ流れのなかで整えている企業が多いことがうかがえます。

参照：通信利用動向調査｜総務省

コミュニケーションツールを使うと何が変わる？

導入すると、朝の打ち合わせで共有した内容を、その場にいなかったメンバーにも同じ形で届けられます。口頭だけでは抜けやすい情報も、チャットやメモに残しておけばあとから見返せます。

チーム内の連携が早くなる

メールよりも即時性のあるチャットや通知機能を使うことで、確認や相談がリアルタイムで進みます。 「ちょっとした相談」や「確認事項」もすぐに伝えられるため、業務のスピードが上がり、判断も早くなります。

チャットには「スレッド機能」や「メンション機能」があるため、話題ごとにやり取りを整理でき、誰が何について話しているのかがわかりやすくなります。

情報の共有がしやすくなる

資料をメールに添付せずクラウド上のリンクで渡せるため、全員が最新版を同時に見られます。過去のやり取りを検索して必要な情報を探せる点も、メールとの違いです。

議事録やマニュアルをドキュメント管理ツールにまとめておけば、「誰に聞けばいいかわからない」という状態も減っていきます。

離れた場所でもリアルタイムに連携できる

テレワークを導入している企業は50.1%に達し、同じオフィスにいない前提での連携が前提になりました。オンライン会議を使えば、出張先や在宅勤務でも対面に近い形で打ち合わせができます。

時差のある海外拠点とは、チャットで非同期にやり取りすれば時間の制約もやわらぎます。相手の勤務時間に合わせて返信できるため、待ち時間が業務の滞りになりにくくなります。

参照：令和7年通信利用動向調査の結果｜総務省

【目的別】おすすめコミュニケーションツール一覧

目的に合った種類から選ぶと、候補を早く絞り込めます。ここでは用途別に、機能の特徴と向いている組織の傾向を整理します。提供内容や料金体系は変更されることがあるため、導入前に各サービスの公式サイトで最新の条件をご確認ください。

ビジネスチャットは日常の連絡をスピーディーに

ビジネスチャットは、社内の短いやり取りをメールより速く回すためのツールです。話題ごとに部屋を分けられるため、連絡が混ざらず、あとから探しやすくなります。

導入時は、社外の相手を招待できるか、退職者のアカウントを止める手順が用意されているかもあわせて確かめておくと安心です。

オンライン会議は対面に近い打ち合わせを実現

オンライン会議ツールは、離れた相手と顔を合わせて話すための手段です。画面共有や録画を組み合わせると、資料を見ながらの説明もその場で完結します。

録画や文字起こしの保存先とアクセス権を先に決めておくと、あとから議事録を探す手間が減ります。

タスク・プロジェクト管理は進捗を見える形に

タスク管理ツールは、誰が何をどこまで進めているかを一覧で確かめるために使います。担当者と期限を同じ画面に置くことで、依頼の抜け漏れが起きにくくなります。

タスクのコメント欄に判断の経緯を残しておくと、担当者が交代しても引き継ぎが軽くなります。

グループウェアは社内業務をひとつに

グループウェアは、予定・掲示板・申請などの社内業務を一つの画面に集約するツールです。連絡と手続きが同じ場所に並ぶため、部署をまたぐやり取りが追いやすくなります。

申請や承認の流れを電子化すると、押印や紙の回覧にかかっていた待ち時間を減らせます。

ナレッジ共有は情報を残して探せる状態に保つ

ナレッジ共有ツールは、マニュアルや議事録を蓄積し、あとから検索できる状態に保つためのものです。チャットに流れて消えがちな決定事項を、あとから参照できる形で置いておけます。

チャットで決まった内容を週に一度まとめ直す運用にすると、情報が散らばりにくくなります。

オンラインストレージはファイルを安全に受け渡す

オンラインストレージは、容量の大きいファイルを共有し、版を管理するためのサービスです。同じ資料が複数の版に分かれる状態を防ぎ、最新版だけを見せられます。

共有リンクにはパスワードと有効期限を設定し、社外に渡したファイルの範囲を定期的に見直しておきましょう。

コミュニケーションツールの選び方

ツールを選ぶときは「誰が・どこで・何のために使うのか」を先に言葉にします。多機能に見えても自社の働き方に合わなければ、かえって使いにくくなります。

1.解決したい課題から種類を絞る

最初に自社の困りごとを書き出すと、必要な種類が自然に決まります。たとえば、やりたいことと種類は次のように対応します。

課題を決めないまま多機能さで選ぶと、機能を使いこなせず定着しない失敗が起きやすくなります。まずは解決したい場面をひとつに絞ってから比べましょう。

2.使う人の規模とITリテラシーに合わせる

操作に迷わない画面かどうかは、機能の多さよりも定着を左右しやすい条件です。使う人の顔ぶれによって、優先する条件は次のように変わります。

機能が多すぎて使いこなせないと感じる場面もあるため、細かなカスタマイズは後回しにして構いません。

3.すでに使っているツールと連携できるか確かめる

既存の環境に寄せるほど、ログインや情報の行き来にかかる手間が減ります。たとえばSlackはGoogleドライブやZoomとつなげられるため、チャットの中で会議の予定を作成し、資料を共有して、そのまま会議を始めるところまで一気に進められます。

候補のツールが自社のサービスとつながるかは、公式サイトの連携一覧で事前に確かめておきましょう。シングルサインオンや権限のまとめ管理に対応していれば、入退社のたびに発生するアカウントの棚卸しも軽くなります。

4.無料プランとサポート体制を見比べる

多くのツールには無料プランがあり、人数や履歴の保存期間に上限が設けられています。有料に切り替えるかどうかを考える目安は、次のような場面です。

まずは無料で使い、必要になったらアップグレードするスモールスタートも選べます。

IPAは中小企業向けに情報セキュリティ6か条を示しており、そのひとつとしてバックアップの取得を挙げています。共有した情報がツール側だけに残る状態にならないよう、保存先の設計もあわせて考えておきましょう。

日本語での問い合わせ窓口やヘルプの充実度も、トラブル時の安心につながる確認項目です。

参照：中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン｜IPA

コミュニケーションツールはどう導入する？

登録して終わりにせず、小さく試して運用ルールを決めるところまで進めると社内に根づきます。ここでは導入から定着までの流れを順に見ていきます。

少人数のトライアルから始める

まずは一部署や少人数で数週間試し、合わなければ引き返せる状態をつくります。無料プランやトライアル期間を使い、次の点を確かめます。

全社に広げる前に小さく回しておくと、合わなかったときの手戻りを抑えられます。

何をどこに書くかのルールを決める

使い方がばらつくと情報の置き場所がわからなくなるため、全社展開の前にルールを決めます。目的別に使い分けると、情報が整理されやすくなります。

厚生労働省のガイドラインでも、テレワークを導入する際は連絡方法などをあらかじめ労使で十分に話し合い、ルールを定めておくことが求められています。

通知疲れを防ぐため、業務時間外の通知設定やメンションの使い方も初期の段階で決めておきましょう。

使い方ガイドと相談先を用意する

汎用的なマニュアルより、業務の場面に沿った使い方の例を配るほうが定着します。「朝の連絡はこう送る」「シフト交代はこの場所に投稿する」といった例があると、迷いが減ります。

部署ごとに気軽に聞ける相談役を1人決めておくと、質問が放置されにくくなります。問い合わせをシステム担当だけに集めない設計にしておくと、不慣れなメンバーの離脱を防げます。

運用しながら定期的に見直す

導入から1〜2か月後にアンケートや聞き取りを行い、設定を調整します。チャンネルの構成が細かすぎないか、通知が多すぎないかを見直すと、使い勝手が上がります。

気づけばメールに戻っていた、という後戻りを防ぐには、移行期間を区切って業務連絡を新しいツールに集める方針を示しておくとよいでしょう。

参照：テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン｜厚生労働省

社外とのやり取りで気をつけることは？

社外の相手とツールを使うときは、社内とは違う配慮が必要です。相手が操作に慣れていない場合や、情報の取り扱いに不安を感じている場合もあります。

相手が使い慣れたツールに合わせる

社外とのやり取りは、相手がすでに使っているツールを優先すると進めやすくなります。自社と取引先で普段使うツールが違う場合は、相手側に合わせて連絡手段を選びます。

アカウント登録が必要なときは、参加手順を事前に短くまとめて伝えておくと親切です。

連絡のルールを最初に共有する

返信の目安や連絡手段を最初に決めておくと、行き違いを防げます。最初の段階で、次のような取り決めを共有しておきましょう。

先にすり合わせておくほど、あとから確認に費やす時間が減ります。

機密情報や個人情報の扱いに注意する

送る前にファイルの中身を確かめ、共有リンクの範囲を限定すると情報漏えいを防げます。IPAは、ウェブ会議サービスを新しく使い始める際に初期設定の内容を事前に確認し、セキュリティ機能を活用するよう呼びかけています。

公共の場所で会議に参加するときは、画面をのぞかれない位置を選び、話し声が周囲に聞こえないよう気を配りましょう。

パスワード付きのURLやファイルの有効期限といった設定も、あらかじめ見直しておくと安心です。

相手の時間帯に配慮する

カジュアルなチャット形式でも、深夜や休日の連絡は避けるのが基本です。「お疲れさまです」「よろしくお願いいたします」という一言があるだけで、受け取る印象は変わります。

丁寧な言葉づかいと時間帯への配慮が、社外との信頼につながります。

参照：テレワークを行う際のセキュリティ上の注意事項｜IPA

自社に合ったコミュニケーションツールを選ぼう

コミュニケーションツールの一覧を眺めても迷うときは、自社の課題を先に言葉にし、種類を絞ってから比べると判断が早くなります。ビジネスチャット、オンライン会議、タスク管理、ナレッジ共有には、それぞれ得意な場面があります。

クラウドサービスを使う企業が8割を超え、テレワークを導入した企業も半数に達したいま、社内のコミュニケーションツールは働き方を支える仕組みになりました。最初から使いこなす必要はありません。無料プランで小さく試し、現場の反応を見ながら選び直していくやり方が、遠回りに見えて確実でしょう。

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• 監修：青井 真吾（AOIS Consulting株式会社代表取締役）

  大学卒業後はIT企業に入社。システムエンジニアとして大手企業向けのERPシステム開発を経験。その後ITコンサルタントとして独立。人材派遣会社の基幹システムの開発、不動産会社の商業施設での販促システムの導入、自動車メーカーでコネクティッドカー開発のプロジェクト管理、SIerでのSalesforceの導入、ファッション業界の企業でのDX推進プロジェクトを経験。現在はAOIS Consulting株式会社を設立し、コンサルティングの傍らIT記事の監修および執筆を手掛ける。