• 更新日 : 2026年1月14日

ギグワーカーとフリーランスの違いは？メリットやデメリットを解説

近年、耳にする機会が増えたギグワーカーとフリーランスですが、違いを知らないという方もいるでしょう。

本記事では、ギグワーカーとフリーランスとの違いについて解説します。アルバイトや日雇いなどと比較した特徴についても、わかりやすく整理しました。

また、ギグワーカーとして働ける仕事の種類や注目されている背景にも触れます。
メリットや課題についても把握しておくと、ご自身に合った働き方を選択できます。

ギグワーカーとフリーランスの違い

ギグワーカーとフリーランスでは、働き方に明確な違いがあります。

ここでは、ギグワーカーとフリーランスの違いをわかりやすく解説します。

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仕事に継続性があるかどうか

ギグワーカーとフリーランスは、「どれくらい長く契約が続くか」という点に大きな違いがあります。

ギグワーカーは、主に数時間や数日で完結するような単発の仕事を引き受けることが中心です。そのため、依頼ごとに契約が切り替わります。

一方、フリーランスは短期案件に対応することもあれば、数か月、場合によっては数年に及ぶ長期的なプロジェクトを受託することもあります。

そのため、契約期間の幅が広いのが特徴です。

業務の難しさがどれくらいか

ギグワーカーとフリーランスは、業務の難易度にも違いがあります。

ギグワーカーに依頼される業務は、短期で完了するうえ毎回の依頼先が異なることも多いのが特徴です。

そのため、事前説明や教育の負担を抑えられるよう、専門知識を必要としない比較的簡易な作業が中心です。

一方、フリーランスは、初歩的なタスクから高度な専門スキルが求められる案件まで幅広く任されます。

とくに企業側に知見が乏しい領域の仕事では、高度な知識や経験を持つ人材として期待されることもあるでしょう。難易度の高いプロジェクトを担当することもあるのが、フリーランスです。

Web上のプラットフォームを利用するかどうか

ギグワーカーが業務を請け負う際は、オンラインのマッチングサービスを通じて依頼を受ける形が一般的です。

そのため、企業と直接会わずに契約から納品まで完結します。

これに対しフリーランスは、Web経由の募集に応じるだけでなく、過去の取引先や知人の紹介、さらには自ら営業して案件を獲得するケースもあります。

働き方に応じて、仕事とのつながり方にも大きな違いがあるのが特徴です。

ギグワーカーとそれ以外の業務形態の違い

ギグワーカーと似た働き方でも、仕組みや契約形態はさまざまです。

ここでは日雇い労働者、派遣労働者、アルバイトとの違いをわかりやすく紹介します。

日雇い労働者との違い

日雇い労働者は企業と雇用契約を結び、1日ごと、または30日以内といった短期間を区切って働く人を指します。

一方、ギグワーカーは雇用契約ではなく個別の依頼に応じて作業を行う働き方です。

そのため、数時間やごく短い時間で完了する仕事を受ける点が大きな違いといえます。

雇用保険法では、次のいずれかにあてはまる労働者を日雇い労働者と定義しています。

第四十二条　この節において日雇労働者とは、次の各号のいずれかに該当する労働者（前二月の各月において十八日以上同一の事業主の適用事業に雇用された者及び同一の事業主の適用事業に継続して三十一日以上雇用された者（次条第二項の認可を受けた者を除く。）を除く。）をいう。

一　日々雇用される者

二　三十日以内の期間を定めて雇用される者

引用：e-Gov「雇用保険法」第四十二条

日雇い労働者が1日単位で働くのに対し、ギグワーカーは仕事ごとに報酬を得るため、時間の細かな切り分けで働けるのが特徴です。

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派遣労働者との違い

ギグワーカーと派遣労働者は、いずれもオンラインを通じて仕事を探す点では共通しています。ただし、契約形態には明確な違いがあります。

派遣労働者は、派遣会社と雇用契約を結び、企業は勤務管理や福利厚生の対応が必要です。

一方、ギグワーカーは特定企業に属さず、雇用契約を前提としません。ギグワーカーに対して、企業側はシフト調整や制度面の準備が不要です。

ただし、実績を踏まえて、正式な雇用につながるケースもあります。

アルバイトとの違い

アルバイトは、学生やフリーターなど、本業を持つ人が補助的な立場で働くことが多い傾向にあります。企業と直接雇用契約を結ぶのが一般的です。

短時間勤務やスポット的な働き方が中心とはいえ、雇用関係にもとづき、給与や勤務管理が行われます。

一方、ギグワーカーは企業に雇われる形ではなく、仲介のプラットフォームを通じて仕事を受注し報酬を受け取ります。

雇用契約が存在しないため、労働者ではなく「個別の仕事を請け負う人」という扱いで働く点が大きな違いです。

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ギグワーカーとして働ける主な業務

ギグワーカーとして働ける主な職種は、以下のとおりです。

ギグワークは、短時間かつ単発が基本で、隙間時間で働きやすい点が特徴です。

また、コンサルティングやオンライン指導など、専門性が高い分野ほど報酬額が上がる傾向があります。

そのため、スキル次第で収入に差が出る働き方といえるでしょう。

ギグワーカーが注目されている背景

近年、ギグワーカーという働き方が注目を集めています。

ここでは、その背景にある社会の変化やニーズを踏まえ、注目される理由を解説していきます。

副業のような柔軟な働き方が可能となった

2017年に示された「働き方改革実行計画」で、副業を含む多様な働き方の促進が掲げられたことを受け、とくに大手企業で副業を認める動きが広がりました。

また、厚生労働省は2018年に「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を公表しています。2020年と2022年に内容を改定するなど、国として副業を後押しする姿勢を明確にしています。

こうした政策や環境の変化により、隙間時間を活かして仕事を受けるギグワーカーが増加しました。

近年、新しい働き方として浸透しつつあります。

参考：厚生労働省「働き方改革実行計画」
参考：厚生労働省「副業・兼業の促進に関するガイドライン」

Webプラットフォームが普及した

ギグワークが広がった背景には、仕事を依頼する企業と働き手をつなぐプラットフォームが急速に普及したことも挙げられます。

エンジニアやデザイン、接客や配布業務など、分野ごとに多様なサービスが登場し、オンライン上で簡単に仕事を見つけられる環境が整いました。

なかでも、フードデリバリーは利用者が増え、街中で配達員を見かける機会も増えているのが現状です。

それに比例して、働く人の数も拡大しています。

感染症の拡大により雇用への不安が増加した

2020年以降の新型コロナ感染拡大は、収入が途絶える不安や働き方への見直しのきっかけとなりました。

そのため、従来の雇用に頼らず収入源を複数持つ動きが広まっています。

結果的に、隙間時間で働けるギグワークに踏み出す人が増加しました。

一方、企業も正社員の採用を抑制せざるを得ず、必要なタイミングに応じて外部人材へ仕事を依頼できる仕組みが求められるようになりました。

こうした双方のニーズが合致し、ギグワーカーは柔軟に活用できる人材として注目される存在となっています。

ギグワーカーを活用する企業側のメリット・デメリット

企業にとってギグワーカーの活用は多くの利点がある一方で、注意すべき課題も存在します。

ここでは、企業側のメリットとデメリットを整理して解説します。

企業側のメリット

企業がギグワーカーを活用することで、人件費や採用コストの削減といった経営課題を解決できる可能性があります。ここでは、企業側の具体的なメリットを解説します。

業務単位で依頼できる

ギグワーカーの活用は、業務ごとに依頼できる柔軟さが大きな魅力です。

業種によっては繁忙期と閑散期の差が大きく、ピーク時に合わせて人材を採用すると、その後仕事が減った際に雇用を維持する負担が発生します。

解雇が簡単にできない以上、業務が少なくても人件費の支払いが続く可能性も否めません。

その点、ギグワーカーなら必要な期間だけ仕事を依頼でき、落ち着いた時期は利用を抑えることで、コストを抑えられます。

人材の幅が広がる

ギグワークは、働ける時間や日数に制限がある人でも参加しやすいため、企業が出会える人材の層が広がる点がメリットです。

たとえば、育児や介護などの理由でフルタイム勤務が難しい方のなかにも、高いスキルや豊富な経験を持つ人は多くいます。

柔軟な依頼形態を活用することで、これまで埋もれていた優秀な人材が戦力となり得ます。

また、働き手も無理のない範囲で収入を得られるため、双方にメリットがある関係性を築けるでしょう。

採用にかかるコストを抑えられる

ギグワーカーを取り入れることで、人材確保に伴う負担を抑えられるのは大きなメリットです。

正社員を採用する場合、求人募集から面接、契約手続き、教育まで手間も費用もかかります。

一方、ギグワークは短期の作業や比較的簡単な業務が多く、長期育成を前提とした選考や研修が不要です。

必要なタイミングで依頼でき、手続きも効率化できるため、コストを抑えつつ即戦力を確保しやすい仕組みといえます。

企業側のデメリット

ギグワーカー活用には、いくつかの注意点もあります。

たとえば、社内に知識が蓄積されにくい、成果の質が一定しない、情報管理のリスクが高まるなどの課題にも目を向ける必要があります。

社内にノウハウが蓄積されない

ギグワーカーは外部の人材であるため、任せた仕事に関する知識や方法が社内に残らない点が課題になります。

同様の業務が再び発生した際、再度委託先を探したり、社内で一からノウハウを構築したりする必要が生じることもあるでしょう。

外部委託する業務を決める際には、知識を将来的にどれほど社内に蓄積すべきかを見極めることが重要です。

企業側の対策により、余計な対応や行き違いの防止につながります。

品質にばらつきが出やすい

複数のギグワーカーに業務を任せる場合、成果物の品質に差が生まれやすい点がデメリットです。

やり取りのほとんどがオンラインで完結するため、実際のスキルや経験値を詳細に把握しきれず、期待値と合わない結果が出ることもあります。

担当者によって仕上がりの精度が異なると、統一した品質基準を保ちにくくなり、サービスや製品のクオリティに影響する可能性があります。

情報漏えいのリスクが高い

ギグワーカーへの依頼は短期業務が中心ですが、機密情報を扱う場合、情報漏えいのリスクがあります。

ギグワーカーが十分なセキュリティ知識を持っているとは限らない一方で、企業側は教育に時間を割きにくいのが課題です。

対策が不十分なまま業務を任せると、意図せず外部に重要な情報が流出するおそれもあります。

安心して業務を進めるためにも、依頼時の取り決めや情報管理のルールを整備するなど、事前のセキュリティ対策が欠かせません。

ギグワーカーとして働く側のメリット・デメリット

ギグワーカーとして働く側にも、多くのメリットや注意すべき点が存在します。

ここでは、働き手のメリットとデメリットについてまとめました。

働く側のメリット

ギグワーカーとして働く場合、仕事の時間や量を、個人のライフスタイルに合わせて調整することが可能です。ここでは、働き手の具体的なメリットを解説します。

仕事量や時間などを調整できる

ギグワーカーの魅力のひとつは、自分のペースで働き方を設計できる点です。

勤務時間や働く日数、仕事内容や作業場所まで柔軟に選択できます。たとえば、集中的に稼ぐ週とほとんど仕事を入れない週を、自ら決めることも可能です。

一般的な会社員では難しいスケジュール調整がしやすく、生活スタイルに合わせて働けます。

仕事と私生活のバランスを自ら管理できるため、ライフイベントや体調に応じた働き方を選べるのが大きなメリットです。

人間関係のストレスを抑えられる

企業に属して働く以上、人間関係の悩みは切り離せません。人間関係のトラブルが続けば、心身に負担を抱えることもあります。

ギグワーカーは単発で業務を引き受けるため、特定のチームに継続的に属する必要がなく、対人ストレスを抑えやすいのがメリットです。

合わないと感じれば次の仕事に切り替えやすく、始めるタイミングも休むタイミングも自身の判断で調整できます。

自分のペースを優先しながら、心理的なゆとりを持って働けるのが特徴です。

収入が増える

ギグワーカーは、働き方次第で収入向上につながる可能性があります。

とくに高度なスキルや専門知識を持つ人材は、高単価の案件を獲得しやすく、報酬が大きく伸びるケースもあるでしょう。

ギグワークの発祥国であるアメリカでは、年間で高収入を得るギグワーカーも存在するとされ、実力が評価に直結する働き方といえます。

成果や経験を積むほど、収入が上がる可能性を持った働き方として注目されています。

働く側のデメリット

ギグワーカーとして働く場合には、いくつかのデメリットや注意点もあります。

仕事の時間や量を調節できる一方で、安定的に仕事を受注するのが難しい点も考慮する必要があります。ここでは、働く側のデメリットをまとめました。

長期的な受注が見込める訳ではない

ギグワーカーは継続契約が保証されないため、収入が波打ちやすい働き方です。

企業との雇用関係がないため、案件が途切れれば即収入が止まるおそれがあります。

また、多くの仕事が成果ごとの報酬体系で、安定した収入を得るには継続的に依頼を確保し、一定量の作業をこなす必要があります。

働き方の自由度が高い一方、自ら営業や案件確保を行う努力が欠かせない点はデメリットといえるでしょう。

福利厚生を受けられない

ギグワーカーは企業に雇われていないため、通勤費支給や有給休暇、休業補償といった福利厚生の対象外になります。

万が一、病気や怪我で仕事ができなくなっても保障がありません。治療費についても、自己負担となるケースがほとんどです。

さらに、失業した場合も保険給付が得られないため、それを踏まえたうえで自ら対策する必要があります。

たとえば配達業なら交通事故、IT業務なら著作権や情報セキュリティ対策など、働く内容に合わせた備えが必要です。

• 監修：遠藤良介（社会保険労務士）

  大学卒業後、ビールメーカーの営業、地方公務員、大手飲食チェーンの店長など多彩な業界・職種を経験。現場で人材マネジメントの重要性を痛感し、社会保険労務士を志す。社労士事務所勤務中に国家試験に合格し、2021年に愛知県でReメンバー労務オフィスを開業登録。製造業からサービス業まで幅広い顧問先の労務課題に向き合い、「会社と従業員を、笑顔に」をモットーに採用・定着支援、就業規則整備、労務トラブル未然防止などに奔走している。