• 更新日 : 2026年1月8日

メンターとは？役割や必要な能力および制度について紹介【報告書テンプレつき】

新入社員のサポートのために「メンター制度」を導入している企業は少なくありません。これから制度の導入を検討している企業もあるのではないでしょうか。この記事では、メンターの意味、役割などの基礎知識のほか、どんな人がメンターに向いているのか、また、チューターやリーダーなどの類似する用語との違いについて解説していきます。

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メンターとは？

「メンター」とは、ビジネスシーンや人生においての「良い指導者」「優れた助言者」という意味があります。企業においては、新入社員などの精神的なサポートをするために、専任者をもうける「メンター制度」として企業が人材育成を目的に導入するケースも少なくありません。

チューターとの違い

「チューター」とは、個別指導・助言者を意味する言葉で、学校や大学で教育を受ける人に対して、授業や課題の補助をする役割を持ちます。また、高校生や中学生などの下級生をフォローする上級生が務める役割のこともあります。このように「チューター」にはさまざまな意味がありますが、一般的には学習支援を行う人のことを指します。

ビジネスシーンでは、経験が長い先輩社員が後輩社員を１対１で教育する制度として導入されることもあり、より良好なコミュニケーションを築き、より良い職場環境を実現すること期待されています。メンターが精神的なサポートのためにプライベートな悩みも含む広範な領域を担うのに対し、チューターは業務・学習支援に限定されているという違いがあります。

リーダーとの違い

ビジネスシーンにおけるリーダーは、会社全体の目標を達成するために、チームのメンバーをまとめ、率いていく人です。戦略立案、チームメンバーに対しての指導、業務管理などを通して目標達成に向けた業務を行います。組織によって業務範囲はさまざまですが、メンバーと一緒に実務を行い、マネジメントを行うケースもあります。いずれにしても、「リーダー」とは、会社全体の目標を達成するために、チームのメンバーをまとめ、率いていく人であり、メンターとは異なる役割を担っています。

メンターの役割

ビジネスシーンにおけるメンターとは、自身が仕事やキャリアの手本となって、新入社員や若手社員に助言・指導をし、個人の成長や精神的なサポートする人を指します。そして、指導やサポートを受ける側は「メンティー（Mentee）」と呼ばれ、メンターがメンティーに行う指導のことを「メンタリング（Mentoring）」と言います。

改めてビジネスシーンにおけるメンターの役割を整理しておきましょう。次のような役割を担っています。

• 業務指導日々の業務の中で分からないことを教え、相談に乗る
• 精神支援気持ちに寄り添い前向きになる考え方ができるようサポートする
• 内省支援社会人としての持つべきスタンスを身につけさせ、内省を促すサポートをする
• エンゲージメント強化上記３つを指導するうえでベースとなる信頼関係の構築する

メンターに選ばれるのはどんな人？

メンターに向いている人については、一概には言えませんが、ここでは、「役職」「性格」などについてポイントを挙げておきます。

• 役職メンターは、自分自身の経験や知識を活かして、メンティーの成長を支援する役割を担いますが、プライベートの悩みにも対応することが求められます。そのため、組織上の役職者ではなく、他部署など少し離れた所に属している、比較的年齢の近い先輩社員であることが望ましいとされています。
• 性格メンターには、コミュニケーション能力やリーダーシップ能力が求められます。また、メンティーの立場に立って考えることができる思いやりのある人物であることも重要です。
• その他メンターには、業務内容や専門性に関する知識や経験が必要です。また、メンティーとの相性も重要な要素となります。

メンター制度を会社に導入する方法

では、実際にメンター制度を会社に導入する場合、どのような方法・手順になるのでしょうか。ここでは５つのステップを紹介します。

1. 1. 目的や定量的な目標を明確化する目的や目標を明確にする際は、具体的な数字や期限を設定することが重要です。
   2. 制度運用のルールを決定する制度運用のルールを決める際は、メンターとメンティーの役割分担や、メンタリングの頻度・回数・実施時間などを決める必要があります。
   3. 適切なメンターを選定する適切なメンターを選定する際は、メンターのスキルや経験だけでなく、人柄やコミュニケーション能力も重視しましょう。
   4. 合同で事前研修を実施する事前研修では、メンターとメンティーがお互いに理解し合えるようなコミュニケーションを図ることが大切です。
   5. 運用開始後は問題点を吸い上げる運用開始後は、問題点を吸い上げるだけでなく、改善策を考えることも重要です。

メンター制度を会社に導入するメリット・デメリット

最後に、メンター制度を会社に導入するメリット・デメリットについて確認しておきましょう。

メンター制度を導入するメリット

1. 1. • 新入社員の教育や育成がしやすくなる。新入社員が、先輩社員から直接指導を受けることで、業務内容や職場のルールを理解しやすくなります。また、新入社員が職場に馴染むことができ、早期離職率が下がる可能性があります。
      • 社員同士のコミュニケーションが活発化し、職場の雰囲気が良くなる。メンター制度を導入することで、社員同士のコミュニケーションが増え、職場の雰囲気が良くなる可能性があります。また、メンター制度によって、社員同士の交流が促進されることで、チームワークも向上する可能性があります。
      • 社員のモチベーションが向上する。メンター制度によって、社員は自分自身のスキルアップや成長について考える機会を得ることができます。そのため、モチベーションが向上する可能性があります。
      • 早期離職率が下がる。メンター制度を導入することで、メンティーが一人で悩みや不安を抱え込むことを防ぎ、仕事への意欲の低下や休職、離職を防ぐことにもつながります。メンター制度を導入した企業では、早期離職率が下がる傾向にあるとされています。

メンター制度を導入するデメリット

1. 1. • メンターの仕事量が増えるため、負担が大きくなる可能性がある。メンター制度を導入することで、メンターの仕事量は増えるため、負担が大きくなる可能性があります。そのため、メンターを選ぶ際には、負担を軽減するための工夫や配慮が必要です。
      • メンターとメンティーの相性が悪い場合、逆効果になる可能性がある。メンター制度を導入する際には、相性の良いペアを作ることも重要です。相性が悪い場合は逆効果になりかねないため、ペア作りには十分な時間をかける必要があります。

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メンターの役割や必要な能力などについて知っておこう！

メンターの意味、役割などの基礎知識のほか、どんな人がメンターに向いているのか、また、チューターやリーダーなどの類似する用語との違い、メンター制度の導入について解説してきました。

メンター制度には、デメリットもある反面、それを上回るメリットがあり、多くの企業が制度を導入しています。これから導入を検討する場合、本稿で取り上げた内容を十分、知っておくことが良いでしょう。

• 監修：坪 義生（社会保険労務士）

  明治大学政治経済学部政治学科卒業、千葉大学大学院社会科学研究科修士課程修了（経済学）、学部在学中に宅建、行政書士、社会保険労務士試験に合格。その後、社会保険診療報酬支払基金、衆議院議員秘書、㈱矢野経済研究所、等を経て、91年、じんじ労務経営研究所を開設。船橋労働基準監督署の労働相談員として、約2年間委嘱。現在、じんじ労務経営研究所代表（社会保険労務士登録）、労働保険事務組合 鎌ヶ谷経営労務管理協会会長、清和大学法学部非常勤講師、「月刊人事マネジメント」（㈱ビジネスパブリッシング）取材記者。企業のトップ・人事担当者を中心に人事制度を取材・執筆するほか、自治体管理職研修の講師など広範に活動。著書に『社会保険・労働保険の実務　疑問解決マニュアル』(三修社)、『管理者のための労務管理のしくみと実務マニュアル』（三修社）、『リーダー部課長のための最新ビジネス法律常識ハンドブック』（日本実業出版社、共著）などがある。