• 作成日 : 2025年12月24日

ジム経営は儲からない？失敗する理由や高収益を実現するためのポイントを解説

健康志向の高まりを背景に、フィットネス市場は年々拡大を続けています。「フィットネスを仕事にしたい」という参入希望者も多いですが、大手24時間ジムの乱立や格安ジムの台頭により、市場はかつてないほど競争が激化しています。

そのため、現在では安易な計画で参入し、短期間で撤退を余儀なくされる失敗事例も後を絶ちません。しかし、正しい戦略さえあれば、個人や小規模法人でも勝機は十分にあります。

本記事では、なぜ多くのジムが「儲からない」と言われるのか、その構造的な理由から、高収益を上げるための具体的な生存戦略までを徹底解説します。

これからジム開業を目指す方が、厳しい現実を乗り越え、長く愛される「儲かるジム」を作るためのロードマップとして、ぜひ参考にしてください。

ジム経営は本当に儲からないのか？

ただ器具を並べただけの普通のジムや、大手チェーンを真似した中規模ジムは、今から参入しても高利益を出すのは難しいでしょう。

なぜなら、現在のフィットネス市場は、圧倒的な資本力を持つ大手24時間ジムと格安ジムがシェアを独占しており、価格と設備の面で個人が対抗するのは容易ではないからです。

しかし「儲からない」わけではありません。 大手の手が届かないニッチな需要を狙い、コストを極限まで抑えた「スモールジム（マイクロジム）」を運営するといった戦略をとることで、個人でも高収益を上げることは十分に可能です。 つまり、戦う土俵を戦略的に選ぶことで、ジム経営は依然として利益率の高い魅力的なビジネスなのです。

ジム経営が儲からないとされる失敗の理由とは？

ジム経営が「儲からない」と言われる最大の理由は、多額の初期投資と固定費が重くのしかかる中で、資本力のある大手チェーンとの価格競争に巻き込まれやすい点にあります。 加えて、会員の継続率を維持するのが難しく、常に新規集客コストがかさみ、一般的に利益率が低い構造であることも大きな要因です。これらの構造的な失敗要因は、市場に存在する主要なジムの収益モデルに深く根付いています。

大手・24時間ジムとパーソナルジムの収益モデルの構造的な違い

多くの個人ジムが既存のジムのやり方を踏襲することで「儲からない」構造に陥ります。参入前に、市場で高いシェアを獲得しているビジネスモデルの構造を理解することが不可欠です。

この構造を理解することで、「戦わない」戦略をとるためのヒントを得ることができます。その理由が明確になります。

重すぎる初期投資と固定費

ジム経営はマシンを導入し、内装を整えるだけで数百万円〜数千万円の初期投資がかかります。 さらに重くのしかかるのが、毎月の家賃、光熱費、マシンのリース料といった「固定費」です。

特に、マシンのリース契約は長期間（通常5年〜7年）にわたり、解約が難しいケースが多く、一定の集客が出来ないと、固定費のみが発生し経営を圧迫する原因になります。 会員が集まらない月であってもこれらの支払いは発生し続けるため、損益分岐点を超える前に資金がショートし、廃業に追い込まれるケースが後を絶ちません。

ジムを開業・経営する場合の初期費用については、以下の記事もぜひ参考にしてください。

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差別化不在による価格競争への巻き込まれ

多くの個人ジムが、「最新マシン導入」「24時間営業」といった特徴を打ち出しますが、これらはもはや大手の標準装備であり、差別化になりません。

さらに、大手チェーンは「大手ブランドへの安心感」や「多店舗利用可能」といった顧客が重視する利便性も備えています。近隣に大手チェーンが進出してくれば、設備規模で劣る個人ジムは「価格」で勝負せざるを得なくなります。しかし、月額3,000円〜7,000円という大手の価格帯に対抗しようとすれば、利益率は極端に下がり、経営は疲弊します。

高い退会率と終わりのない集客地獄

フィットネスビジネス最大の課題は「継続率の低さ」です。 多くの会員は「モチベーションが続かない」「効果が出ない」などの理由で、入会から3ヶ月〜半年以内に退会します（「幽霊会員」になればラッキーですが、最近はすぐに解約されます）。

業界全体の平均退会率は、概ね3ヶ月間で30%前後とも言われており、入会から半年後には半分近くが辞めてしまう計算になります。 常に退会者の穴埋めをするために新規集客をし続けなければならず、そのための顧客獲得コスト（CPA）はWeb広告の競争激化により年々高騰しています。集客コストが、利益を圧迫する要因になりやすい特徴を持ったビジネスです。

トレーナー依存による売上の天井

パーソナルジムの場合、トレーナー自身の「時間」が商品となります。 これは「労働集約型」のビジネスであり、トレーナー1人が1日に対応できる人数には限界があるため、必然的に「売上の天井」が決まってしまいます。

また、人気トレーナーへの依存度が高いビジネスであるため、経営者がプレイヤーとして現場に立ち続ける限り、自身の労働時間が売上の上限を決定してしまいます。 さらに、そのトレーナーが長期離脱した場合、売上が急落する属人化リスクも極めて高いのが特徴です。組織としての拡大を目指し、複数トレーナーを雇用しても、指導の質を均一に保つ難しさも伴います。

当たり前のサービス・市場把握の欠如

構造的な理由以前に、基本的な部分で失敗しているケースも多々あります。

儲かるジム経営を実現するためのポイント

個人や小規模法人が勝機を見出すには、大手が参入できないニッチな市場に特化し、高単価でも顧客に選ばれる独自の強みを持つことが効果的な施策の1つです。 資金力による真っ向勝負を避け、安定した高収益を生み出すための具体的なポイントを解説します。

ターゲットを絞り込む

「誰でもどうぞ」という総合ジムではなく、特定の悩みや属性に特化した「専門店」になることで、高単価でも選ばれる理由を作ります。ターゲットを絞ることで、大手との比較対象から外れることができます。

近年、子供の体力低下を心配される家庭が増えており、キッズ指導は社会的意義も高い分野です。短期的なダイエットとは異なり、成長を見守る「習い事」として習慣化するため、長期的なお付き合い（LTVの向上）に繋がりやすいのが特徴です。

ターゲットの動線を押さえて立地を選定する

「駅チカなら絶対に儲かる」という考えは危険です。駅前の一等地は家賃が高く、損益分岐点を押し上げる要因になります。 重要なのは、人通りの多さではなく、ターゲットの生活動線（ライフスタイル）に合致しているかどうかです。

固定費を極限まで抑える

いきなり好立地のテナントを借りて大型マシンを入れるのはおすすめできません。まずはリスクを最小限に抑える「小さく始める」スタイルが鉄則です。

収益を最大化する料金設定にする

大手ジムとの価格競争に巻き込まれないよう、「安さ」ではなく「価値」で価格を決めます。安すぎる料金設定は、利益を圧迫するだけでなくマナーの悪い顧客を集めやすくなる可能性があり、クレームやトラブルの原因にもなります。

LTV（顧客生涯価値）を高める

「会費」や「レッスン料」以外にも稼ぐための手段をもつことが重要です。会員一人あたりの単価と継続期間を伸ばすための仕組みを導入します。

SNS・MEOを活用する

大手ジムは莫大な広告費をかけて集客しますが、個人ジムはInstagram、YouTube、Googleマップ（MEO対策）を駆使してコストを抑えられます。メリットは以下のとおりです。

「親しみやすさ」と「確かな技術」の掛け合わせこそが、競合他社が真似できない最大の差別化要因となります。

儲からない理由を理解して、高収益のジム経営へ

「ジム経営は儲からない」と言われるのは、多くの場合、資本力のある大手と同じ土俵で戦ってしまうからです。

個人が確実に利益を出すための鉄則は、まず豪華な設備競争を避けて固定費を極限まで抑え、損益分岐点を下げることです。その上で、「キッズ（子供の成長）」や「深い悩み」といった、価格競争に巻き込まれない特定の市場に狙いを定めます。

そこに、SNSで伝える「人柄」と、国家資格などの「確かな技術」による信頼を掛け合わせれば、高単価でも長く愛されるジムを作ることは十分に可能です。戦略さえ明確なら、ジム経営は依然として夢のあるビジネスと言えるでしょう。

• 監修：中野 裕哲（税理士,特定社会保険労務士,行政書士,ファイナンシャルプランナー（CFP（R）、一級ファイナンシャル・プランニング技能士）)

  V-spiritsグループ／税理士法人・社会保険労務士法人・行政書士法人V-spirits、V-Spirits総合研究所株式会社代表。起業準備から起業後の経営まで、窓口ひとつで支援するV-Spiritsグループを主催。年間約300件の起業相談を無料で受け、多くの起業家を世に送り出している。経済産業省後援の起業経営支援ポータルサイト「DREAM GATE」にて11年連続相談件数日本一、最優秀賞受賞他8部門受賞。 専門分野はビジネスプランのブラッシュアップ、事業計画書作成、融資・補助金・助成金の支援、税務会計、人事労務、会社設立、許認可等。その他にも、ブランディング、マーケティング、集客・販促などのアドバイス、人脈の紹介まで行う。
  
  著者・監修書に『一日も早く起業したい人が「やっておくべきこと・知っておくべきこと」』（明日香出版社）、『オールカラー 個人事業の始め方』『オールカラー 一番わかる会社設立と運営のしかた』（ともに西東社）、『相談件数No.1のプロが教える 失敗しない起業 55の法則』（日本能率協会マネジメントセンター）などがある。
  
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