• 更新日 : 2026年1月15日

組織活性化とは？実現に向けた取り組み事例5選やメリットを紹介

「組織活性化」という言葉を耳にしたことがあっても、具体的にどう取り組めばよいのか、イメージできない方も多いのではないでしょうか。

組織活性化は、企業の成長し続けるために必要ですが、どこから手をつけて良いか分からず、「結局何をすればいいのか」が曖昧になりがちです。

本記事では、組織活性化ができている組織の特徴、具体的な取り組み事例5選やメリットをわかりやすく解説します。企業理念の共有やコミュニケーションの円滑化、評価制度などを整え、持続的に成長する強い組織をつくりましょう。

組織活性化とは？

組織活性化とは、従業員が意欲をもって働き、組織全体が成果を出しやすい状態をつくる取り組みです。

組織が成長し続けるためには、個々の従業員が持つ能力を最大限に引き出し、チーム全体で目標に向かって進む環境が必要であるためです。

組織活性化が実現すると、従業員が主体的に行動でき、困難な課題にもチームで取り組めるようになります。

組織活性化は、企業の競争力を高めるために欠かせない要素です。

組織活性化はなぜ重要？

組織活性化は、企業が持続的に成長していくために重要な取り組みです。

人材不足や市場変化が激しい現代において、従業員一人ひとりの力を引き出し、企業として競争力を維持し続ける必要があります。

組織活性化が重要である具体的な理由は、以下の通りです。

仕事へのモチベーションが高く、活発な議論ができる環境があれば、新しい発想や改善案が生まれやすくなります。企業が発展し続けるには、組織の内側からエネルギーを高めていく姿勢が求められます。

組織活性化の取り組みができている組織の4つの特長

組織活性化に成功している企業には、共通する特長があります。ここでは、組織活性化の取り組みができている組織の特徴を4つご紹介します。

① 従業員に経営理念や経営ビジョンが共有されている

組織活性化が進んでいる企業では、経営理念やビジョンが従業員の隅々まで浸透しています。

従業員が、組織の存在意義や目指すべき方向性を理解し共感することで、目標に向かって行動できるためです。

経営ビジョンが共有されていることで、以下のような成果につながります。

従業員が同じ方向を向いて働ける環境が、組織活性化の基盤になるでしょう。

② 人材育成の体制が整っている

従業員がスキルアップできる環境が整っていると、組織の活性化につながります。

従業員の成長機会を提供すれば、スキルアップとモチベーション向上の両方が実現するためです。

研修制度やメンター制度など、学びの場を提供するのは企業の役割です。

キャリアパスが明確で目標が定まっていれば、自分の成長を具体的に想像でき、働く意欲が向上します。従業員が、適材適所で活躍して会社に大きく貢献すると、企業の成長を後押ししてくれます。

従業員の成長を支援する仕組みが、組織全体の活力を生み出します。

③ コミュニケーションが円滑に行われている

コミュニケーションが活発な組織は、活性化しやすくなります。

情報共有がスムーズだと、業務効率が上がり、従業員同士の信頼関係も深まるためです。

コミュニケーションが円滑だと、具体的には以下のような効果があります。

コミュニケーションの質と量が、組織の活性化レベルを決めるといえるでしょう。

④ 従業員が主体的に行動できている

従業員が自ら考えて行動する組織は、業務改善や新しいアイデアが生まれます。

上司からの指示を待つのではなく、自ら考えて行動できる従業員が増えれば、企業が成長できる好循環に繋がるからです。

具体的には、従業員一人ひとりが当事者意識をもって仕事に向き合うこと、より良い方法を模索しつづけることです。

従業員は、主体的に動くことで、自分の業務内容をビジョン実現や目標達成に結びつけて取り組めます。

日々の業務の中で非効率な点を見直したり、新しい方法を提案したりすることで、業務が改善でき、組織として成果を出しやすくなります。

組織活性化に取り組むことのメリット

組織活性化は、従業員の能力を最大限に発揮できる環境を整えることで、組織が成長します。

ここでは、組織活性化がもたらす3つのメリットを紹介します。

生産性が向上する

組織活性化に取り組むと、生産性が大きく向上します。

従業員のモチベーションが高まり、業務に集中できる環境が整うためです。

生産性向上することで、得られるメリットは以下の通りです。

従業員は、成長の機会や挑戦が与えられることで、自分の仕事に対して熱心に取り組みます。個々の取り組みがチームの成果となり、優れたパフォーマンスを発揮することで、組織全体の業績が向上します。

働きがいが向上する

組織が活性化された状態では、従業員は自分の仕事に誇りと働きがいを感じやすくなります。

従業員は、自分の意見が尊重され、成果が正当に評価される環境であれば、仕事を通じて自己実現ができると感じるためです。「この会社で働いていてよかった」という満足感は、仕事への原動力にもなります。

従業員の働きがいが向上すると、離職率が低下し人材が定着したり、従業員の健康状態やメンタルヘルスが改善したり、組織にとっても大きなメリットです。

従業員が主体的に行動できると、自由に意見やアイデアを出し合う文化も作られます。

また、従業員満足度が高まれば、自然と外部への評判も良くなり、採用活動にも良い影響があります。

働きがいのある職場づくりを目指すことで得られるメリットは大きいため、日頃から働きがいのある組織作りを進めましょう。

チームワークが強化される

チームワークが強化されることで、メンバー同士の信頼関係が深まります。

理由は、コミュニケーションが活発になり、考えや状況を共有しやすくなるためです。

チームワーク強化によって、以下のようなメリットがあります。

目標や理念が共有されることでチームの連携を高めて、業務効率が改善します。

関係性の良いチームは、互いの強みを認め合い、お互いを助け合うことで強いチームになります。 成功体験をチームで共有して、より一層の団結力が生まれるでしょう。

組織活性化の取り組みを成功させるために必要なこと

組織活性化の効果的な取り組みを行うには、事前の準備と現状分析が不可欠です。 自社の課題に合わない施策を導入しても、現場の混乱を招くだけで終わってしまいます。

なぜ組織活性化が必要なのか、目的をはっきりさせましょう。

組織のビジョンを明確にして共有する

組織活性化の取り組みで大切なことは、ビジョンを明確にし、全従業員へ共有することです。

目的が曖昧なままでは、従業員は何のためにやるのかがわからず、取り組みへの参加意欲が湧かないためです。

ビジョンを従業員が理解するためには、定期的にビジョンを発信する機会を設けたり、各部署の目標とビジョンを連動させるたりすることが大切です。またトップが自らの言葉で熱意をもって語りかける姿勢も、従業員の心を動かします。

明確なビジョンがあれば、従業員は迷わずに行動できるようになります。

職場の課題を把握する

組織活性化の効果的な取り組みを行うために、現在の職場が抱えている課題の把握が欠かせません。

課題を理解せずに施策を実施しても、的外れな取り組みになり、コストと時間の無駄になってしまうためです。

職場の課題を把握するためには、ヒアリング調査などを通じて組織やチームの状態を分析したり、他社事例と自社の状況を比較したり、組織課題の明確化が必要です。

「現状」と「理想の姿」とのギャップを明確にし、職場の課題を正確に把握しましょう。

組織活性化の取り組みアイデア5選

実際に多くの企業で導入されている組織活性化のアイデアを5つ紹介します。

自社の課題や規模感に合わせて、取り入れられそうなものから検討してみてください。

① 1on1ミーティングを実施する

上司と部下が定期的に1対1で対話する「1on1ミーティング」は、信頼関係の構築に有効です。普段からスムーズに意思疎通ができる関係性をつくると、心理的安全性が高まります。

効果的に1on1ミーティングを実施するためには、単なる目標や成果の確認ではなく、互いの感じていることや考えを話し合う場を作ることが大切です。

話しやすい雰囲気を作ることで、普段からスムーズに意思疎通ができる関係性を作りやすくなります。

部署や職種などの枠を超えた上長との面談、いわゆる「ナナメ面談」を取り入れることは、組織活性化に効果があります。

1on1ミーティングを実施するにあたり、対話の進め方や傾聴力を身につける管理職向けの研修も併せて行うとよいでしょう。

② 評価制度を見直す

ルールに則った評価制度は、仕事へのモチベーションにつながります。

頑張った人が正当に評価される仕組みがあれば、従業員は安心して業務に取り組めるからです。

まずは目標設定を適切に行いましょう。評価基準を公開し、フィードバックを丁寧に行うことで、課題と目標が明確になります。

従業員が将来のキャリアパスを見据えられるようにサポートすることも、意欲を維持し前向きな行動を促すために欠かせません。

評価制度を形だけで終わらせず、運用まで徹底することが、組織全体の活性化に大切です。

③ ランチ会などの交流の場を作る

業務を離れてリラックスして話せるランチ会や親睦会は、社内のコミュニケーションを活性化させます。

コミュニケーションは心理的な距離を縮め、信頼関係を構築することで、結果的に横のつながりが強化され、組織全体に良い効果を与えます。

積極的な交流の場を作るためには、部署横断のランチ会や社内イベントといったレクリエーションなどの実施が効果的です。

交流の場が増えると、部署を超えた協力体制が生まれやすくなり、新たな課題発見やイノベーション促進にもつながります。従業員同士が関係を深めるきっかけを提供しましょう。

④ 研修やトレーニングプログラムを実施する

従業員のスキルアップを支援する研修やトレーニングの充実は、組織力の底上げにつながります。

従業員はスキルアップすることで、成長を実感でき、前向きな行動ができるためです。

研修プログラムには、従業員のスキル向上を支援するための研修の他に、チームビルディング研修もあります。チームの結束力を高め、生産性向上などを目指すときに役に立ちます。

新入社員向けの導入研修は、組織の考え方や仕事の進め方を早く理解してもらうために必要です。管理職向けのマネジメント研修も、部下の力を引き出し組織全体の成果を高める効果があります。

定期的な学習機会の提供を提供し、従業員のモチベーションを継続することで、組織の成長を促せるでしょう。

⑤ マルチ担当制を導入する

1人が複数の部門を担当すること、あるいは一つの業務を複数人で担当することをマルチ担当制といいます。

所属部署以外の仕事にも携わることで、新しいアイデアが生まれやすくなり、異なる部門のノウハウを共有できるのがメリットです。

マルチ担当制を導入することで、仕事の属人化を無くしたり、部署間の壁がなくなり協力体制ができたりなどの効果があります。

導入時は業務負担が増えないよう、タスクの整理や効率化もセットで行う必要がありますが、さまざまな仕事を経験することで、従業員のキャリア形成においてもプラスの作用をもたらします。

• 監修：涌井 好文（社会保険労務士）

  平成26年より神奈川県で社会保険労務士として開業登録を行い、以後地域における企業の人事労務や給与計算のアドバイザーとして活動を行う。退職時におけるトラブル相談や、転職時のアドバイスなど、労働者側からの相談にも対応し、労使双方が円滑に働ける環境作りに努めている。また、近時は活動の場をWeb上にも広げ、記事執筆や監修などを通し、精力的に情報発信を行っている。