• 作成日 : 2026年2月16日

田舎のネイルサロンは儲かる？収入目安や開業後に失敗しないための経営戦略を徹底解説

田舎のネイルサロン開業は、適切な戦略さえ立てれば、都心部よりも手元に利益を残しやすい魅力的なビジネスモデルです。競合の少なさと固定費の安さを武器に、地域特有のニーズを掴むことが成功への最短ルートとなります。

本記事では、田舎でネイルサロンを成功させ、確実に儲かる状態を作るための戦略を詳しく解説します。

田舎のネイルサロンが儲かる理由は？

田舎のネイルサロンが儲かる理由は、手元に残る利益を最大化しやすい構造があるからです。

1. 競合店が少なく独占しやすい

地方で開業する最大のメリットは、競合の少なさにより「該当地域での大きなシェアを獲得しやすいことです。都心部では激しい価格競争やクーポンサイトでの値下げ合戦が常態化していますが、田舎では地域によっては「車で30分圏内に1軒もない」という事例もあり得ます。

競合がいないことで、不毛な価格競争に巻き込まれず、適正価格でサービスを提供できます。また、広告費をかけずとも認知されやすく、顧客の選択肢が限られるためリピート率も自然と高まる傾向にあります。実際に、チラシ配布だけでかなりの予約が埋まった事例もあり、田舎特有の選択肢の少なさは、経営上の強力な武器になります。ただし、都市部に比べ需要が少ない場合があるため、リサーチに基づいた需要の見極めは成功の重要なポイントであることに留意しましょう。

2. 家賃などの固定費が安く、損益分岐点を下げられる

ビジネスを継続させる上で、固定費を下げられることが田舎経営の強みです。特に家賃は、売上の有無にかかわらず発生するコストですが、都心のマンション一室（12〜15万円）に対し、地方のテナントや自宅改装なら3〜6万円程度に抑えられます。

この月10万円の差は、年間で120万円もの利益の差を生みます。客単価7,000円の場合、都心では毎月15人分の売上が家賃だけで消える計算です。従って、固定費のコントロールは経営における重要な要素となります。

損益分岐点売上の目安は「固定費 ÷ 粗利率（＝1−変動費率）」です。固定費（家賃等）を抑えられれば、必要な売上（＝必要客数）も下がります。つまり、固定費が低ければ損益分岐点も下がるため、一人ひとりに丁寧な接客を提供できる心の余裕も生まれやすくなります。

3. 自治体の補助金や助成金が活用しやすい

地方での起業は、地域の活性化を目的とした自治体の補助金や助成金の対象になりやすいというメリットもあります。

多くの自治体では、空き店舗の活用や若手・女性の起業に対して、改装費や家賃の一部を支援する制度を設けています。これらを活用することで、開業時の初期投資を大幅に抑え、より早い段階で黒字化を達成することが可能です。

参考：支援情報ヘッドライン｜J-Net21[中小企業ビジネス支援サイト]、ミラサポPlus

3. 地域密着による口コミの波及力が強い

田舎のコミュニティにおける情報の伝達速度は速く、紹介だけで集客を完結させることも可能です。地方ではママ友ネットワーク、地域の婦人会、職場内での紹介などが強力な集客チャネルとして機能します。

都心のサロンがポータルサイトに高額な掲載料を払う一方、田舎では「お客様が次のお客様を連れてくる」循環が生まれやすく、広告費を最小限に抑えられます。一度信頼を築けば、娘、友人、母親と関連した顧客が増えていくことも珍しくありません。紹介客は来店前からの信頼度が高いため、トラブルが起きにくいのも大きな利点です。

田舎で1人サロンを経営する場合の収入目安は？

田舎での1人ネイルサロンの収入は、安定期に入れば月収20〜30万円（年収300万円以上）を目指すことが現実的なラインとなります。

開業初期（半年程度）は認知度が低いため月収5〜10万円からスタートすることも多いですが、固定客が30〜50名程度つけば、紹介による新規獲得も増えて月収20万円を超えてきます。ただし、1人運営では予約枠に限界があるため、さらなる売上アップを狙う場合は、マツエクなどの多角化メニューの導入や、技術向上に伴う単価改定を視野に入れる必要があります。

田舎でネイルサロンを開業する具体的な手順は？

田舎で確実に儲かるサロンを作るためには、以下の5つのステップで準備を進めることが推奨されます。

1. 周辺地域の競合調査と需要の把握

まず、半径5〜10km圏内にどのような競合店があり、どのような価格帯で提供しているかを徹底的にリサーチします。競合が「派手なデザイン」を得意としているなら、自店は「オフィスでも浮かない上品なシンプルネイル」や「自爪育成」に特化するなど、空白の市場を見つけることが重要です。

なお、安定した集客を狙うなら、極端な過疎地よりも、ある程度の人口密度がある地方都市やその周辺エリアを選ぶのが鉄則です。商圏分析の際は、車で片道20〜30分圏内にどれだけの潜在顧客がいるかを基準にし、集客の土台を確保しましょう。

参考：RESAS（地域経済分析システム）｜内閣府

2. ターゲットを絞ったコンセプト設定

「誰の、どのような悩みを解決するサロンか」を明確に言語化し、ターゲットが自分事と思えるコンセプトを打ち出します。例えば「忙しい主婦がリラックスできる隠れ家」や「爪が弱くて悩んでいる人のための専門店」など、特定のターゲットに深く刺さるメッセージを用意することで、競合との差別化がより強固になります。

3. 自宅・店舗の改装と空間づくり

自宅の一部を使用する場合でも、玄関からの動線確保や照明、インテリアにこだわり、「またここに来たい」と思わせる空間を作ることが、リピート率を左右する大きな鍵となります。

4. 集客導線の構築

Web広告だけに頼らず、ターゲット層に合わせたアナログ施策（地域広報誌、ポスティング、近隣店舗へのショップカード設置）を併用します。

特に地方では「紙の媒体」に対する信頼度が依然として高いため、QRコード付きのチラシからInstagramや公式LINEへ誘導する流れが最も効果的です。

田舎のネイルサロンの利益を最大化する経営戦略は？

商圏人口が限られる田舎では、ターゲット層を広げ、一人当たりの単価を高める戦略が重要です。

1. 駐車場の確保

田舎での集客において、技術以上に重要なのが「広くて停めやすい駐車場」の確保です。地方の移動手段はほぼ100%車であり、駐車場の有無や停めにくさがそのまま失客に直結します。

最低でも2台分、できれば運転が苦手な女性でも安心して停められるスペースを用意しましょう。また、商圏分析の際は「車で片道20〜30分圏内」の人口を基準に、ターゲット層が十分存在するかを見極めることが成功の鍵となります。

2. 高齢者向け・ケアメニューによる差別化

若者向けのジェルネイルだけでなく、地域の年齢層に合わせた「爪のケア」メニューを取り入れることで、商圏を大幅に広げられます。「爪のケア」は生活の質に関わる悩みであり、景気に左右されにくくリピート率が高いのが特徴です。爪のケアの専門家としてのポジションを築くことで、70〜80代まで顧客層を拡大できます。
ただし、痛み・炎症・出血などがある場合は、無理に施術せず医療機関の受診を促すことに留意しましょう。

3. 出張ネイルや送迎による付加価値の提供

「お店に行きたくても行けない」層に向けて出張サービスを提供することは、強力な差別化になります。運転をしない高齢者や外出が難しい子育て世代の自宅、あるいは地域の集会所などへ出向くスタイルです。

移動時間を考慮した出張費の設定や、近隣エリアでの予約まとめ、ペア割引などを組み合わせることで、効率的に利益を上げられます。田舎では家まで来てくれることへの感謝度が高く、価格以上の価値を感じてもらえるため、浮気されない強固な関係を築けます。

4. アナログ集客とGoogleビジネスプロフィールの活用

SNSだけでなく、地域の回覧板や新聞折込チラシといったアナログ施策を重視してください。シニア層やSNSを日常的に使わない層には、紙媒体の信頼度が依然として最強の武器になります。

同時に、デジタル面ではGoogleビジネスプロフィールへの登録が必須です。「地名＋ネイルサロン」で検索された際に地図付きで表示されるようにし、店内の様子や駐車場の詳細を掲載しておくことで、初めてのお客様の不安を払拭できます。

5. 物販（店販）による客単価の底上げ

施術以外の収益源として、高品質なハンドケア・ネイルケア用品の販売を強化しましょう。田舎ではプロ仕様のケア用品を買える場所が限られているため、大きな需要があります。

施術の最後に適切なケア方法を提案し、その場で購入していただくことで、施術時間を延ばすことなく客単価を2,000円〜3,000円アップさせることも戦略次第で可能です。在庫リスクを抑えつつ利益を積み上げられる物販は、客数が限られる田舎サロンにとって重要な収益の柱となる可能性があります。

6. プライバシー管理の徹底

地方の人間関係は集客の武器になる一方で、一度信頼を損なうと致命的なリスクになるため、細心の注意が必要です。お客様同士が顔を合わせないよう完全予約制を徹底し、サロン内での会話や個人情報の管理にはプロとしての誠実な対応が求められます。地域行事への参加など、適度な近所付き合いを通じて「地域に愛される存在」で居続けることが、長く商売を続ける秘訣です。

地域で愛される持続的なネイルサロンを経営しよう

田舎でのネイルサロン開業は、低コストで始められるだけでなく、地域に根ざした安定経営を実現できる大きなチャンスです。成功のポイントは、固定費を極限まで抑えつつ、ターゲットを絞った高付加価値メニューでリピーターを確実に掴むことにあります。

車社会や高齢化という地方特有の事情をネガティブに捉えるのではなく、駐車場完備やフットケアの強化といった地域への最適化として戦略に組み込むことで、競合のいない独自のポジションを築けるでしょう。

• 監修：安木 識晃 (公認会計士準会員)

  監査法人にて4年弱、外資系保険会社等の監査に従事した後、FAS（財務アドバイザリー）領域でIPO支援やM&A業務を担当。スタートアップ企業のCFOとして、経理財務体制の構築や資金調達、海外展開支援にも携わってきました。現在は成長企業の財務支援を行う傍ら、これまでの実務経験を活かし、設立直後の会計体制構築（勘定科目設計・業務フロー整備）や、資本金設定、消費税の課税・免税判断、インボイス制度への初期対応など、成長を見据えた内部管理体制の設計支援を数多く手がけています。また、会計的な視点に基づいた事業計画（売上・利益・CF計画）の策定支援など、創業フェーズから実務に即した高度なサポートを提供しています。