概要
このガイドでは、「基本設定」画面の設定方法についてご説明します。
「基本設定」画面では、「マネーフォワード クラウド会計・確定申告」や「マネーフォワード クラウド会計Plus」との連携設定、および「課税形式」「従業員の設定制限」等の設定ができます。
対象ページ
管理設定>経費機能設定>基本設定
対象のお客さま
マネーフォワード クラウド経費を「管理」権限でご利用中のお客さま
目次
会計サービス連携
設定手順
- 「管理設定」>「経費機能設定」>「基本設定」画面を開きます。

- 「会計サービス連携」の「編集」をクリックします。

- .「連携サービス」でご利用の会計サービスに応じて「マネーフォワード クラウド会計・確定申告」「マネーフォワード クラウド会計Plus」「連携しない(他社会計サービスと連携する)」を選択します。

- 「仕訳の連携」で「連携する」「連携しない」のいずれかを選択します。
「連携する」を選択すると、「連携サービス」で選択した会計サービスに仕訳を連携できます。
- 「保存」をクリックします。
ご注意
- 「連携サービス」で「マネーフォワード クラウド会計」または「マネーフォワード クラウド会計Plus」を選択すると、勘定科目と税区分に関する注意事項が表示されます。内容をよく確認し、問題がなければチェックを入れてください。
- 「連携サービス」で「連携しない(他社会計サービスと連携する)」を選択すると、「仕訳の連携」は表示されません。
- 他社会計ソフト用に仕訳エクスポートを行う場合は、「連携先サービス」で「連携しない」を選択してください。
マネーフォワード ビジネスカード連携
「マネーフォワード ビジネスカード連携」は、「コーポレートカード連携」機能で「マネーフォワード ビジネスカード」を連携中の場合にのみ表示されます。
設定手順
- 「マネーフォワード ビジネスカード連携」の「編集」をクリックします。

- 「速報明細の経費登録・申請」で「許可する」または「許可しない」を選択します。
「許可する」を選択すると、「カードの取引の状態」が速報・確定のどちらであっても明細の登録・申請が可能です。
「許可しない」を選択すると、確定の明細のみ登録・申請できるよう制限されます。
- 「マイナス明細の取り扱い」で【自動で「対象外」にする】または【「未登録」のままにする】を選択します。
【自動で「対象外」にする】を選択すると、取得したマイナス明細が「対象外」ステータスになります。
【「未登録」のままにする】を選択すると、取得したマイナス明細が「未登録」ステータスになります。
- 「保存」をクリックします。
ご注意
- 「速報明細の経費登録・申請」で「許可しない」を選択すると、すでに速報明細を経費登録していても、該当の明細は申請できなくなります。
- 経費登録前の明細が全額キャンセルされた場合は、「マイナス明細の取り扱い」の設定内容にかかわらず、もとの明細とマイナス明細はどちらも自動で「対象外」ステータスになります。
- 「マネーフォワード ビジネスカード」との連携の詳細は、こちらのガイドをご参照ください。
消費税の課税形式
従業員の設定制限
設定手順
- 「従業員の設定制限」の「編集」をクリックします。

- 各項目で「制限する」または「制限しない」を選択します。
初期値は「経路から登録での定期区間控除」以外「制限しない」が選択されています。
各項目の詳細はこちらの項をご参照ください。 - 「保存」をクリックします。
各項目の詳細
| 項目名 | 項目の説明 |
|---|---|
| 経費払戻口座 | 「制限する」を選択すると、従業員自身が払戻口座を登録・変更できなくなります。 |
| 定期区間 | 「制限する」を選択すると、従業員自身が定期区間を登録・変更できなくなります。 |
| 経路から登録での定期区間控除 | 「制限する」を選択すると、従業員自身が定期区間控除を設定できなくなります。 |
| 経費初期入力・表示 | 「制限する」を選択すると、従業員自身が「経費基本項目表示」を設定できなくなります。 |
| 経費科目表示 | 「制限する」を選択すると、従業員自身が利用する経費科目を変更できなくなります。 |
| 代理承認 | 「制限する」を選択すると、承認可能な権限を持つ従業員が「個人設定」>「基本設定」画面の「代理承認利用設定」で「代理承認」の利用可否を変更できなくなります。 |
モバイルアプリ起動時の表示画面
「モバイルアプリ起動時の表示画面」では、スマートフォンアプリの起動時に表示する画面を設定できます。
設定内容は事業者全体に適用されます。
更新日:2026年10月30日
※本サポートサイトは、マネーフォワード クラウドの操作方法等の案内を目的としており、法律的またはその他アドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトに記載している内容の正確性・妥当性の確保に努めておりますが、実際のご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家に相談するなど、ご自身の判断でご利用ください。
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