いつも、マネーフォワード クラウド確定申告をご利用いただきありがとうございます。
マネーフォワード クラウドコンタクトセンターの竹下です。

当コラムでは、これから数回に分けて確定申告をマネーフォワード クラウド確定申告で終えるまでの流れやポイントについて、お伝えしていきます。
今回は、帳簿入力の際に使用する仕訳と勘定科目について、考え方をご案内します。

参考ページ：仕訳ガイド(使い方ガイド)

仕訳について

仕訳とは、 簿記上の取引を借方(かりかた)・貸方(かしかた)に分け、それぞれに適当な勘定科目を定めて、振り分けることをいいます。

ふるい分けるというと難しそうですが、決まりを覚えることで、日常の仕訳のほとんどはカバーできます。また、仕訳はマネーフォワード クラウド確定申告のみで必要な知識ではなく、簿記会計の一般的な知識ですので、一度覚えれば会計事務所とのやりとりなどにも役立ちます。

仕訳の例

ここでは、代表的な仕訳についていくつか紹介します。
仕訳は、左側の項目を借方、右側の項目を貸方といいます。

なお、説明は全て振替伝票入力でご案内します。
簡単入力での入力例を確認したい場合には、仕訳ガイドを参照してください。

売上の仕訳

売上があがった場合、貸方(右側)に「売上高」、借方(左側)にどのように売上を入手したかを記入します。

例えば現金で受け取った場合には「現金」、口座に振り込まれた場合には「普通預金」などです。

売掛金として受け取った場合には、一旦売掛金で登録しておき、入金時に借方「普通預金」、貸方「売掛金」で登録します。

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経費の仕訳

経費が発生した場合、借方に経費の種類、貸方にどのような方法で経費を払ったかを記載します。

クレジットカードで支払った場合、支払いは後日引き落としとなるので、一旦「未払金」を貸方に記載します。
その後、口座から引き落とし時に借方「未払金」、貸方「普通預金」で、未払金を処理します。
未払金の仕訳については、クレジットカード使用ごとに通常仕訳登録を行いますが、引き落とし時には引き落としの仕訳ひとつ
のみを登録します。

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振替の仕訳

売り上げた現金を預金口座に入れたり、経費の支払いのために現金を引き出したりするときの仕訳です。

借方にお金を受け取った側、貸方にお金を支払った側を記入します。
例えば現金を普通預金に入金した場合、借方に「普通預金」、貸方に「現金」を入力します。

複合仕訳

例えば銀行からの出金時に手数料が差し引かれた場合など、一つの仕訳に複数の勘定科目を入力する場合があります。

そのような場合には、「行追加」ボタンを押し、仕訳を複合仕訳という形にしてから、入力してください。なお、一行の仕訳と同じように、左右の合計額は同額になります。

仕訳の知識

決算書科目と勘定科目の違い

同じ決算書科目が指定された勘定科目は、決算書や青色申告決算書に合算して表示されます。
例えば勘定科目「固定電話」と「移動通信費」は同一の勘定科目ですので、残高試算表などでは別々の科目で集計されていますが、決算書では合算して表示されます。

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補助科目とは

補助科目は、勘定科目をさらに細分化して、会計の状況をわかりやすくするものです。
例えばデータ連携時に勘定科目「普通預金」に〇〇銀行という補助科目が自動作成されます。
この補助科目を使って〇〇銀行で入出金をした際に仕訳登録をしておくと、補助元帳で勘定科目「普通預金」補助科目「〇〇銀行」と検索した際に残高が通帳の金額と原則的には一致しますので、仕訳の入力漏れなどがわかりやすくなります。

また、売掛金に補助科目を作成しておくことで得意先レポートで、買掛金で補助科目を作成しておくことで仕入先レポートで、取引先ごとの掛金の状況が確認できます。

なぜクレジットカードで支払った場合に、未払金で仕訳を行うのか

マネーフォワード クラウド確定申告では、クレジットカードの連携を行った際に勘定科目「未払金」で登録されます。
なぜ「普通預金」や「現金」ではないのでしょうか。

クレジットカード決済処理の流れを想像すると、クレジットカード決済を行った時点では現金や普通預金を支払わず、請求はまとめて後から引き落とされます。
この流れを仕訳で再現するために、決済時点では「未払金」という「まだ払ってないが、払う義務があるお金」という意味の勘定科目を使い仕訳登録を行います。

そして、引き落とし時に改めて､借方に「未払金」、貸方に「普通預金」で仕訳を登録し、「未払金」として仕訳していたお金を「普通預金」を振り替えるのです。

「未払金」とおなじような考え方をもつ勘定科目として、「売掛金」や「買掛金」、「未収金」があります。

留意点

マネーフォワード クラウドコンタクトセンターは、マネーフォワード クラウドの操作についてご案内を行っておりますが、勘定科目の選択や税務会計上の知識についてはご案内を行っておりません。具体的には以下の内容についてはご案内を行っておりません。

・「この会計処理や仕訳方法は正しいですか？」といった経理相談
・「この収入は申告が必要ですか？」といった税務相談

税務会計上の知識についてご不明点がある場合には、お手数ではございますが、税務署や会計事務所など各専門機関にご確認をお願いします。

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