いつも、「マネーフォワード クラウド確定申告」をご利用いただきありがとうございます。
マネーフォワード クラウドコンタクトセンターの竹下です。
当コラムでは、マネーフォワード クラウド確定申告で確定申告を終えるまでの流れやポイントについて、数回に分けてお伝えしていきます。
今回は、帳簿に入力する仕訳と勘定科目の考え方についてご説明します。
仕訳とは
仕訳とは、日々の取引を会計帳簿に記録することです。
取引を「借方(かりかた)」と「貸方(かしかた)」に振り分け、それぞれに適当な勘定科目を定めて記録します。
一見難しそうですが、決まりを覚えることで、日常の仕訳はほとんどカバーできます。
また、仕訳は簿記会計の一般あ的な知識のため、一度覚えれば会計事務所とのやりとりなどにも役立ちます。
仕訳の入力例については、以下のガイドをご参照ください。
仕訳・税区分ガイド
仕訳の具体例
ここでは、代表的な仕訳をいくつか紹介します。
売上の仕訳
売上があった場合は、以下の仕訳・税区分ガイドをご参照ください。
【日常仕訳】掛けで売り上げた場合・掛代金が入金された場合
【日常仕訳】クレジットカード売上があった場合・売上代金が入金された場合
仕入の仕訳
仕入れを行った場合は、以下の仕訳・税区分ガイドをご参照ください。
【日常仕訳】商品を掛けで仕入れた場合・掛代金を支払った場合
【日常仕訳】クレジットカード決済で仕入れた場合・代金が引き落とされた場合
経費の仕訳
経費に関する仕訳は、以下の仕訳・税区分ガイドをご参照ください。
経費に関する仕訳・税区分ガイドまとめ
複合仕訳
「複合仕訳」とは、借方・貸方のどちらかに2つ以上の勘定科目がある仕訳のことをいいます。
振込時に手数料が発生した場合や、給与を支払った際に社会保険料と源泉所得税の天引きが発生した場合など、1つの取引に複数の科目を使う必要がある場合に使用します。
「振替伝票入力」画面では、「+」をクリックして行を増やし、複合仕訳を登録できます。
複合仕訳の登録方法の詳細は、以下のガイドをご参照ください。
Q. 「複合仕訳」の入力方法を教えてください。
仕訳の知識
決算書科目と勘定科目の違い
同じ決算書科目に紐づく勘定科目は、決算書や青色申告決算書に合算して表示されます。
同じ決算書科目「通信費」に紐づく勘定科目「固定電話」「通信費」を例に説明します。
「固定電話」と「通信費」は異なる勘定科目のため、残高試算表などでは別々の科目として集計されます。
一方、「固定電話」も「通信費」も紐づく決算書科目は「通信費」なので、決算書には「通信費」として合算されます。
「勘定科目」画面の使い方については、以下のガイドをご参照ください。
「勘定科目」画面の使い方
補助科目とは
「補助科目」とは、勘定科目をさらに細分化して、会計の状況をわかりやすくする科目です。
例えば、「データ連携」機能を利用すると、勘定科目「普通預金」に「●●銀行」という補助科目が自動で作成されます。
この補助科目を使って●●銀行で入出金した取引について仕訳を登録することで、「補助元帳」画面で勘定科目「普通預金」・補助科目「●●銀行」の仕訳を検索できます。
原則、「補助元帳」画面で検索した際の残高は通帳の金額と一致するため、仕訳の入力漏れなどを確認しやすくなります。
また、勘定科目「売掛金」に補助科目を作成しておくと、「収入先レポート」画面で取引先ごとに掛金の状況が確認できます。
同様に、勘定科目「買掛金」についても、補助科目を作成することで「支出先レポート」画面で掛金を確認できます。
「レポート」の使い方
クレジットカードで支払った仕訳はなぜ「未払金」で処理するのか
マネーフォワード クラウド確定申告では、クレジットカード利用時の明細を取得すると、勘定科目「未払金」で仕訳候補が作成されます。
なぜ「普通預金」や「現金」ではないのでしょうか。
クレジットカード決済処理の流れを想像すると、クレジットカード決済を行った時点では現金や普通預金を支払わず、請求はまとめて後日引き落とされます。
この流れを仕訳で再現するために、決済時点では「未払金」という「まだ払っていないが、払う義務があるお金」という意味の勘定科目を使って仕訳登録を行います。
そして、引き落とし時に改めて借方に「未払金」、貸方に「普通預金」を使用した仕訳を登録し、「未払金」として計上していたお金を「普通預金」に振り替えます。
クレジットカードを使用した場合の処理の流れについては、以下の仕訳・税区分ガイドをご参照ください。
【日常仕訳】「事業用」のクレジットカードを使用した場合の支払いから引き落としまでの流れ
【日常仕訳】「プライベート用」のクレジットカードを使用した場合の支払いから引き落としまでの流れ
操作でご不明点がある場合には
操作の不明点については、弊社コンタクトセンターまでお問い合わせください。
仕訳内容などの経理業務に関するご相談や、申告方法・申告内容などの税務に関するご相談はサポートの対象外です。
経理業務や税務に関するご質問につきましては、税理士などの専門家や税務署へご相談ください。
ご要望に応じて税理士をご紹介しますので、以下のページよりお申し込みください。
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