STEP2 経費機能設定

このガイドでは、「経費機能設定」において、経費業務に必要な科目・仕訳などの設定を行う流れについてご説明します。
詳細は、「経費機能設定」の各画面右上にある「？」をクリックし、「このページのガイド」をご確認ください。

対象ページ

管理設定＞経費機能設定

税区分を設定する

「税区分」画面では、経費明細で利用する税区分を設定します。

「管理設定」＞「経費機能設定」＞「科目・税区分」画面で「税区分」タブを選択します。
「税区分」画面の「使用」欄にて、使用する税区分のチェックボックスにチェックを入れます。

＜ご注意＞

「マネーフォワードクラウド会計」や「マネーフォワードクラウド会計Plus」と連携する場合、利用する税区分は会計ソフト側でも利用できる状態にする必要があります。
クラウド会計と連携すると、「コード」にはクラウド会計の税区分で設定されている「検索キー」の情報が反映します。クラウド会計の税区分についてはこちらをご確認ください。
クラウド会計Plusと連携すると、「コード」にはクラウド会計Plusの税区分で設定されている「コード」の情報が反映します。クラウド会計Plusの税区分についてはこちらをご確認ください
免税事業者の場合、「管理設定」＞「経費機能設定」＞「基本設定」画面で消費税の課税形式を「免税事業者」と設定してください。

2.勘定科目を設定する

「勘定科目」画面では、経費申請で利用する勘定科目・補助科目を設定します。

勘定科目・補助科目を新規作成する方法

「管理設定」＞「経費機能設定」＞「科目・税区分」画面で「勘定科目」タブを選択します。
「勘定科目」画面で「新規追加」をクリックします。
「勘定科目」または「補助科目」を選択します。
「勘定科目を追加」または「補助科目を追加」画面で必要事項を入力し、「保存」をクリックします。

設定項目についてはこちらをご確認ください。

勘定科目・補助科目の設定を変更する方法

「管理設定」＞「経費機能設定」＞「科目・税区分」画面で「勘定科目」タブを選択します。
「勘定科目」画面にて、設定を変更する勘定科目または補助科目の「編集」をクリックします。
「勘定科目を編集」または「補助科目を編集」画面で設定内容を変更し、「保存する」をクリックします。

設定項目についてはこちらをご確認ください。

設定項目の詳細

勘定科目・補助科目の設定項目については、以下をご確認ください。

詳細	項目の説明
コード	勘定科目コードを入力できます。連携する会計ソフトと同一のコードを入力してください。クラウド会計と連携する場合は、クラウド会計の勘定科目の「検索キー」を入力してください。クラウド会計Plusと連携する場合は、クラウド会計Plusの勘定科目の「コード」を入力してください。同一のコードではない場合は連携できません。
勘定科目	勘定科目の名称を入力できます。連携する会計ソフトと同一の勘定科目名称を入力してください。クラウド会計やクラウド会計Plusと連携する場合、会計ソフト側でも同一の名称で登録され、かつ利用できる状態にする必要があります。名称が不一致の場合や会計ソフト側で利用できない状態の場合は連携できません。
税区分	勘定科目に紐づく税区分を選択します。
利用可否：経費科目	経費科目に紐づけて借方勘定科目として利用可能とする場合は、「利用する」にチェックを入れます。
利用可否：経費明細貸方	経費明細の登録時に貸方勘定科目として利用できるようにする場合は、「利用する」にチェックを入れます。
利用可否：仮払科目借方	仮払申請の明細として利用できるようにする場合は、「利用する」にチェックを入れます。 ※エンタープライズオプション利用時のみ利用可能

「マネーフォワードクラウド会計」の「勘定科目」については、以下のガイドをご参照ください。
クラウド会計使い方ガイド「勘定科目」の設定方法
「マネーフォワードクラウド会計Plus」の「勘定科目」については、以下のガイドをご確認ください。
クラウド会計Plus使い方ガイド「勘定科目」の設定方法

3.会計サービス連携の設定を行う

「会計サービス連携」では、「マネーフォワードクラウド会計」や「マネーフォワードクラウド会計Plus」との連携に関する設定を行います。
この設定を行うことで、勘定科目・補助科目・税区分などの「マスタ」と「仕訳」が連携できます。

「管理設定」＞「経費機能設定」＞「基本設定」画面を開きます。
「会計サービス連携」の右上の「編集」をクリックします。
「連携先サービス」を選択します。
「マネーフォワードクラウド会計・確定申告」または「マネーフォワードクラウド会計Plus」を選択した場合は、「仕訳の連携」で仕訳データを連携するか否かを設定してください。
「保存」をクリックします。

クラウド会計やクラウド会計Plusと連携する場合、事前に該当プロダクトで科目・税区分のマスタを設定する必要があります。
「仕訳の連携」で「連携しない」を選択すると、マスタのみ連携されます。仕訳は連携されません。

4.経費科目を設定する

「経費科目」画面では、利用する経費科目を設定します。
「経費科目名称」で「電車」「バス」のような申請者にとってわかりやすい名称を登録すると、申請者は勘定科目を意識せずに経費登録が可能です。

【例】「経費科目名称」を「電車」と設定した場合
経費登録画面には「電車」とだけ表示されるが、システム上では「経費科目設定」で紐づけられた「旅費交通費」として処理される。

なお、代表的な「経費科目名称」は初期値として設定されています。
初期値は編集可能ですが、削除はできません。

経費科目を新規作成する方法

「管理設定」＞「経費機能設定」＞「科目・税区分」画面で「経費科目」タブを選択します。
「経費科目」画面で「新規追加」をクリックします。
「経費科目の追加」画面で必要事項を入力し、「保存する」をクリックします。

設定項目についてはこちらをご確認ください。

経費科目を編集する方法

「管理設定」＞「経費機能設定」＞「科目・税区分」画面で「経費科目」タブを選択します。
「経費科目」画面で設定を変更する経費科目の「詳細」をクリックします。
「経費科目設定」画面で「編集」ボタンをクリックし編集後、「保存する」をクリックします。
設定項目についてはこちらをご確認ください。

設定項目の詳細

経費科目の設定項目については、以下をご確認ください。

詳細	項目の説明
経費科目名	経費登録画面に表示する名称を登録できます。「電車」「バス」「コピー代」などのわかりやすい名称にすることで、申請者は勘定科目を意識せずに選択できます。
コード	経費科目にコードを設定することが可能です。コードは50文字まで設定できます。
経費科目の利用可否	事業者単位で経費科目を利用するか否かを設定できます。「有効にする」にチェックを入れ、「利用経費科目」で従業員ごとに利用可否の設定を行うと、経費登録画面に表示されます。
借方勘定科目補助科目	経費登録画面で選択可能な「経費科目名称」に紐づく勘定科目を設定できます。勘定科目は「管理設定」＞「経費機能設定」＞「科目・税区分」＞「勘定科目」画面で設定してください。「経費科目設定」の設定後に「勘定科目」画面で削除や利用しない設定への変更を行うと、経費科目は利用できなくなります。
デフォルト税区分	デフォルトで表示する税区分を設定できます。税区分は「管理設定」＞「経費機能設定」＞「科目・税区分」＞「税区分」タブで設定してください。
出席者欄	対象の経費科目を選択した際に出席者欄を表示するか否かを設定できます。
表示順	経費登録画面に表示する順番を設定できます。設定した数値が低いほど上位に表示されます。
アラート・エラー設定	特定の経費科目が経費登録画面で選択されると、アラートやエラーを表示することができます。アラート：不備があった場合に注意のメッセージが表示されます。申請は可能です。エラー：不備があった場合に注意のメッセージが表示されます。申請はできません。なし：特に何も起こりません。

5.支払に関する設定を行う

支払元口座の設定

「支払設定」画面では、会社が支払いを行う際の支払元となる口座を登録します。

「管理設定」＞「経費機能設定」＞「支払設定」画面を開きます。
「支払元口座」の「新規追加」をクリックします。
「支払元口座登録」画面で必要事項を入力し、「保存する」をクリックします。

ご注意

「マネーフォワードクラウド債務支払」と共通のマスタとなります。
「振込依頼人コード^※」は、支払元の金融機関から各事業者に割り当てられる10桁の固有コードです。ご不明な場合は取引先の金融機関にお問い合わせください。
「PayPay銀行」「住信SBIネット銀行」は「振込依頼人コード」がありません。「振込依頼人コード」には、「0（ゼロ）」を10桁分入力してください。
金融機関の仕組みにより、連携後に一定期間が経過すると連携が解除されます。支払処理時に再連携が必要となった場合は、こちらの画面で再連携を行ってください。
銀行振込APIを利用する場合は、こちらのガイドをご参照ください。

※「振込依頼人コード」は、「委託者コード」や「会社コード」という名称で発行される場合もあります。詳細はこちらをご確認ください。

6.仕訳連携の設定を行う

「仕訳」画面では、連携先の会計ソフトに応じて仕訳連携に関する設定を行います。
設定方法の詳細は以下のガイドをご参照ください。
「仕訳」の設定方法

更新日：2025年06月02日

※本サポートサイトは、マネーフォワードクラウドの操作方法等の案内を目的としており、法律的またはその他アドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトに記載している内容の正確性・妥当性の確保に努めておりますが、実際のご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家に相談するなど、ご自身の判断でご利用ください。

このページで、お客さまの疑問は解決しましたか？